暗号資産に前向きなホワイトハウス、機関投資家による採用の拡大、現物ETF承認の波などを背景に、一部のアナリストは、ビットコインが2025年に2022年以来初めて年間で下落したものの、2026年こそデジタル資産にとって飛躍の年になると見ている。
登録者27万6000人を持つ暗号資産系YouTuberのジェシー・エッケル氏は、2026年予測動画で「2026年こそが、皆が2025年に期待していたブルランとアルトコインシーズンになる」と述べた。
Sponsored2025年に誰もが予想したブルラン
「自宅を売却した。全てこの賭けに投じている」とエッケル氏は語った。「もし私がこの見立てを間違えたら、その結果はすべて受け入れる」。
エッケル氏は2025年予測が「大失敗」だったと認めた。特に、2025年2月のアルトシーズン到来という予想が外れたことを指摘した。実際には、関税を巡る市場混乱でアルトコインが急落した。この誤算を受け、4年サイクル理論そのものの再検討に至ったという。
「2025年の上昇は、従来のような大規模な流動性マクロ波によって引き起こされたものではなかった」とエッケル氏は説明した。「今回はナラティブと機関投資資金流入が原動力で、今までとは完全に異なる内容であった」。
同氏は2026年夏までには「4年サイクルは終焉したと誰もが認める状況となる」と予測。その認識が広がると、「それまで無視されてきた好材料が一斉に織り込まれ、壮大な反転が起きる」と見通した。
エッケル氏は2026年のブルマーケットを牽引する10の要因を挙げている。
- ステーブルコイン爆発：2025年をはるかに上回る成長。ウォール街はステーブルコインを暗号資産最大の成功事例と認識する。暗号資産のネイティブなオンランプとして、他のデジタル資産への資金流入をさらに容易にする。
- AI系プロジェクトの圧倒的優位：AI関連の暗号資産プロジェクトがアルトシーズンの中心となり、時価総額10兆円を超える銘柄が最低1つは現れる見通し。
- 市場構造法案の成立：規制の明確化がICOやトークンローンチの解禁をもたらし、ビットコインよりアルトコインが直接恩恵を受ける。
- ビットコイン・イーサリアムETFの資金流入が倍増：2025年はマクロ逆風で資金流入が抑制されたが、流動性環境が改善する2026年は資金流入が2倍以上になるとみる。
- アルトコインETFのブレイクスルー：ソラナ、XRP、ドージコインなど、最低1つのアルトコインETFが注目を集め、将来的な承認への期待感が生まれる。
- 最低3回の利下げ：2025年後半の3回の利下げに続き、2026年も最低3回の追加利下げを予想。
- トランプ・ベセント政権による景気刺激策：中間選挙を控え、あらゆる手段を講じて景気を刺激する可能性。現金給付の可能性も。
価格予想について、エッケル氏はビットコインのピークを17万ドル〜25万ドルに上方修正（従来は17万ドル）。2026年への期間延長を反映した。イーサリアムについては1万ドル〜2万ドルの目標を維持している。
「もし2年続けてこれを外したら、さすがに言い訳できない」とエッケル氏は認めた。「実際に引退も考えるかもしれない」。
ステーブルコインと現実資産トークン化が機関投資家の導入を加速
DeFiテクノロジーズのアンドリュー・フォーソン社長もインタビューで強気な見方を示した。「2026年も機関投資家による採用は加速し続ける」と予測し、ブロックチェーン技術が「より多くの場面、より多くの技術、より多様な用途で導入されるようになる」と述べた。
Sponsored Sponsoredフォーソン社長は、ステーブルコインを暗号資産の「キラーアプリ」と位置づけ、その中核的役割を解説した。
「ステーブルコインは全て分散型台帳、分散型台帳上に存在している」と同氏は語る。「ステーブルコインが話題になる際は、必ずその裏で取引を検証するための複数のブロックチェーンがある」。
このインフラが、フォーソン社長が説明する「滑らかな資産間の流動性」を生み出すとされる。
「ビットコインやイーサリアム、または当社の上場商品などに資産を入れ、その後オンチェーン商品や再びステーブルコイン領域へ戻すことができる」と同氏は解説した。「ステーブルコインから利回り資産、再度法定通貨同等品への迅速な資産移動という流動性が可能だ」。
フォーソン社長はステーブルコインだけでなく、現実資産（RWA）のトークン化が加速しているトレンドも強調した。「日増しに機関投資家が株式、債券、コモディティなど他の資産もオンチェーン化しているのが見られる」と指摘。「これにより、デジタル資産の利用機会と基礎価値はさらに増すことになる」と述べた。
Sponsoredまた、AIとブロックチェーンの融合も新たな用途と捉えている。「AIモデルの学習データの出所証明が必要な場合、データの来歴証明をブロックチェーンに記録することで担保できる」とした。
さらに、フォーソン社長は伝統金融インフラも主要ユースケースと見なす。「資産、株式、債券のグローバルな迅速決済や流動性の追加など、分散型台帳を活用することで、これら全てがより実現しやすく、柔軟になる」と説明した。DeFiテクノロジーズ社は今後数年、この分野へ注力する方針だという。
全員が納得しているわけではない
全てのアナリストがこれほど楽観的というわけではない。2026年に再びクリプトウィンターが訪れると警告する声もある。ビットコインが52週高値から30％超下落し、主要材料が出尽くしたことを挙げている。弱気派は、ビットコインのトレジャリー戦略が需要を維持できるかも疑問視する。
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