暗号資産アナリストのイワン・リリエクヴィスト氏は、ビットコイン（BTC）はまだサイクルの底に到達しておらず、今後大規模な売りが控えていると警告した。
この発言は、BTCが火曜日に地政学的センチメントの変化と米国PPIショックを受けた短期的な上昇局面で7万6000ドルの水準を試した直後に出たもの。
アナリスト、「ビットコインはまだ底を打っていない」と警鐘
リリエクヴィスト氏は、ビットコインはまだ「大規模な洗い出し」を経験していないと指摘した。同氏は6万ドルが底ではないとし、大きな流れは依然として下降トレンドであると主張した。
「6万ドルが底だったとは思わない。祈ったところで意味はない。トレンドはまだ下向き。数パーセントの反発など視野を広げれば小さな動きだ」と同氏は Xで述べた。
さらに同氏は、ストラテジーのSTRC配当サイクルがBTC価格の最近の変動の要因であると指摘した。
STRCへの買い圧力は毎月15日前後にピークとなる傾向がある。それによりマイケル・セイラー氏率いる同社は新たな株式発行と資金調達でビットコインを追加取得できる。
ただしリリエクヴィスト氏は、ストラテジー1社だけではBTCを重要なレジスタンス水準へ押し上げることはできないと述べた。現状を「昨年10月以来リスクオフ」とし、積極的なポジショニングではなく資金の防衛を優先すべきと訴えた。
機関投資家の需要が下落幅を抑制か
弱気な見方が広がる中でも、機関投資家の参入が過去サイクルで見られたような大幅な下落を防ぐ可能性がある。
フィデリティ・デジタル・アセットは今月初め、2026年の下落リスクは過去の局面ほど急激ではないと指摘した。
同社はこうした傾向の背景として、BTCの流通量の約12％が現在上場企業やETFに保有されていることを理由に挙げた。
これに対し、従来の個人投資家主導サイクルでははるかに急激な下落が発生している。BTCは2017年のピークから82％、2021年の高値後にも77％下落した。現状の直近過去最高値からの下落率は約40％にとどまっており、ベアマーケットの構造的な変化を示唆している。
とはいえ、こうした機関投資家の買い下値が支えとなるのか、それともより一層の投げ売りにつながるかは、2026年後半に向けてBTCを注視するトレーダーの最大の関心事。
