米国上場の現物型ビットコインETFは4か月ぶりの冷え込み期間を抜け、今年最長となる連続日数の資金流入を記録した。この上昇は、変動の激しいマクロ経済環境下で機関投資家による需要が再び回復の兆しを見せていることによる。
SosoValueのデータによれば、11種類の投資商品群は3月9日から3月13日までの5日間で新規資金約7億6700万ドルを集めた。
ビットコインETF、機関投資家需要増で1万8000BTC流入
この資金流入の連続は、セクターにとって大きな転換点である。セクターは2025年11月以降、地政学的リスクの高まりを背景に資金流出超過に悩まされていた。
ブラックロックのiシェアーズ・ビットコイン・トラスト（IBIT）が引き続き回復の主軸となっている。同ファンドは今週の流入総額のうち6億ドル以上、全体の78％超を占めた。
続いてフィデリティのワイズ・オリジン・ビットコイン・ファンドが1億4750万ドルの流入となった。一方、グレースケールのビットコイン・トラストは1530万ドルにとどまり、昨年同トラスト転換時の大規模な売却から明確な改善を示した。
マクロ分析プラットフォーム「Ecoinometrics」のアナリストも、これらの数字がビットコインETFの復調の兆しであると指摘した。
同社によれば、ETFは3月以降約1万8000BTCを吸収した。これは過去4か月間からの「急激な転換」であると述べた。
「これで回復が確定したことにはならない。しかしこのペースが維持されれば…ビットコインが下値を固めつつある根拠が強まる」と同社は補足した。
注目すべきは、この買い戻しの動きがビットコイン価格の回復と重なった点である。ビットコイン価格は過去7日間で6％超上昇し、7万1791ドル近辺で取引されている。
このパフォーマンスは、とりわけ米国とイラン間の紛争が続く中で顕著である。通常このような局面では、投資家は金などの伝統的な「安全資産」へ資金を移す傾向が強い。
金融会社リバー社のデータによると、ビットコインは2020年以降の主要な地政学的イベントにおいて、S&P500や金と比べて一貫して優れたパフォーマンスを示している。
これにより、一部の機関投資家ポートフォリオが、いまや暗号資産を伝統的市場の不安定性に対する正当なヘッジ手段と見なしている可能性が示唆される。