ビットコイン（BTC）の直近の価格調整は、長年にわたり資産の市場動向を形作ってきた4年ごとの半減期サイクルを損なうものではなく、むしろ裏付けていると、Kaikoリサーチの最新レポートは指摘する。
この議論は、2026年初頭のビットコインの変動性に直面するトレーダーや投資家に大きな意味を持つ。
Sponsoredビットコイン、急落局面でも４年周期維持
ビットコインはサイクルの直近の高値12万6000ドル付近から、2月初旬には6万～7万ドル台に下落した。この下げ幅はおよそ52％に及ぶ。
この動静は一時市場のセンチメントを揺るがしたが、Kaikoは今回の下落も過去の半減期後の弱気相場と完全に一致しており、歴史的パターンからの構造的な逸脱を示すものではないと主張する。
「ビットコインが12万6000ドルから6万ドルまで下落したことで、4年ごとの半減期サイクルを裏付けている。これはこれまで一貫してサイクル直後に50～80％規模のドローダウンが生じてきたことと合致する」Kaikoのデータ・デブリーフより。
レポートでは、2024年の半減期は4月に実施されたとしている。ビットコインはおよそ12～18か月後にピークを迎え、これまでのサイクルとよく一致した。過去も同様に、天井の後はおおむね1年程度の弱気相場が続き、その後で再度蓄積フェーズが始まる流れであった。
Kaikoは、現在の値動きからビットコインが半減期後の熱狂期を終え、予想通りの調整局面に移行したとする。
なお、ビットコインの4年サイクルを以前から否定する専門家も少なくない。そうした専門家は、現在の市場にはもう当てはまらないと主張する。10月にはアーサー・ヘイズ氏が、4年サイクルは終わったと指摘し、代わりに世界的な流動性が価格変動の主要な要因だと述べた。
Sponsoredまた別の論者は、世界の流動性条件や機関投資家の参入、マクロ経済政策の影響拡大から、ビットコインは4年でなく 5年サイクルで動くと論じる。
Kaikoは、スポットビットコインETFの普及、規制の明確化、より成熟したDeFiエコシステムなどの構造変化により、2024年～2025年のサイクルは過去と一線を画す点があると認める。それでも、こうした要素が期待されていた高値後の調整局面を妨げることはなかったと述べた。
むしろボラティリティの表れ方を変えた。スポットビットコインETFは直近の売り局面で21億ドル超の資金流出を記録した。
これにより下落圧力が強まり、機関投資家が参入することで流動性が上昇時だけでなく下落時にも増す現象が示された。Kaikoによると、
「DeFiインフラは2022年と比べて相対的に耐性を見せているが、TVLの減少やステーキング流入の鈍化から、どのセクターも弱気相場のダイナミクスには抗えないことが明らかだ。規制の明確化が進んでも暗号資産がマクロリスク要因から切り離されるに至らず、FRBの先行き不透明感やリスク資産全体の弱含みが市場方向を支配している」
またKaikoは現在市場議論の中心となっている重要テーマ――ビットコインの底値はどこか――も指摘した。レポートでは、ビットコインが6万ドルから7万ドルへと日中に反発したことで、初期的なサポートラインが形成されつつあるとも説明した。
ただし過去の事例では、弱気相場は一般的に6～12か月かかり、複数回の反発失敗を経て持続的な底が固まる傾向がある。
Kaikoは、ステーブルコインのシェアが10.3％に達し、ファンディングレートもほぼゼロ水準まで下落、先物未決済建玉も約55％減少しており、市場全体で大きなレバレッジ解消が進行していると指摘する。ただ、現状が初期・中期・終盤の投げ売り局面のいずれかは判断できないと警告した。
「4年サイクルの枠組みでは、現状は底値形成の30％地点にいると予測される。ビットコインは過去のサイクルと全く同じ動きを示しているが、今サイクルこそ例外だと多くの市場参加者が思い込んだようだ」とKaikoは記した。
2026年2月が進む中、市場参加者はこの議論の両面を見極める必要がある。ビットコインの今後の動静が、歴史が繰り返されるのか、それとも新たな市場体制が築かれるのかを明らかにする。
