ビットコイン（BTC）は今週、大きな価格変動を記録した。日中高値で12万2,000ドルに急騰した後すぐに反落し、本稿執筆時点では11万9,117ドルで取引されており、直近高値から大きく値を下げている。投資家は、米国消費者物価指数（CPI）レポートが近づく中、暗号資産市場の方向性に影響を与える可能性があるため、市場を注意深く見極める必要がある。
ビットコイン投資家に楽観的な動き
8月に入り、長期ビットコイン保有者による利益確定（7日間単純移動平均＝SMA）が大幅に減速した。7月にはビットコインの歴史でも最大規模の利益確定期間の一つがあり、1日あたり10億ドル超の利益確定が続いたが、この傾向は弱まっている。
長期保有者の売却活動減少は、ビットコインに対するポジティブな見通しを後押ししている。市場が安定する中で、投資家は暗号資産の長期的な可能性への信頼を強めている。
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また、新規アドレス数は過去10日間で15％増加し、アクティブアドレス数は36万7,349と9カ月ぶりの高水準となった。この増加は、新たな投資家層や参加者が市場に流入していることを示し、市場全体のセンチメントを押し上げている。
この増加は、ビットコインが新しい投資家や参加者の間で注目を集めていることを示しており、市場全体のセンチメントを強化している。ビットコインの価格動向は、今後の米国CPIレポートによって大きく影響を受ける可能性がある。理想的には、CPIが高いと金利が上昇し、BTCや他の暗号資産がインフレヘッジとして魅力的な投資となる。しかし、今回は状況が変わっている。
CPIがBTC価格に与える影響
ビットコインは過去48時間で12万2,000ドル超を付けた後、11万9,117ドルで取引されており、月間高値を更新した。しかしその後急落し、足元ではビットコインは12万ドル未満の水準が抵抗帯として機能している。このレベルは最近の値動きで強力な壁となり、さらなる上昇を阻んでいる。
CPIが予想を上回る前年比2.8％のインフレを示した場合、ビットコイン価格はこの抵抗帯の下での推移が続く可能性がある。これは、BTCと米国株式の相関係数（ピアソン相関）が0.76と高く、今年4〜5月にもCPI低下がBTC上昇につながった事例があるためだ。
もっとも、足元の関税戦争などの要因が市場構造を複雑化させており、過去データの適用には限界がある。暗号資産アナリストのマイケル・ヴァン・デ・ポッペ氏もこの点をBeInCryptoに語った。
2025年に歴史的データを使用すべきではないと思います。それは意味がありません。また、5月に売って9月に戻ってくる必要があるというデータポイントもありますが、技術的には5月以来、市場の大規模な強力なブレイクアウトを見てきました。
マイケル・ヴァン・デ・ポッペ
CPIが予想の2.8％を下回り、7月の前年比2.7％を維持した場合、ビットコインは12万ドルの抵抗を突破し、12万2,000ドル台に達する可能性がある。ポジティブなCPI結果は、ビットコインが過去最高値である12万3,218ドルに向けたラリーを再開する道を開くことになる。
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