世界のマネーサプライ（M2）の成長率が今年初めてマイナスに転じ、暗号資産市場が難局を迎える可能性が出てきた。
一方、3月に米連邦準備制度理事会（FRB）が利上げに踏み切る可能性も高まっている。この傾向は投資家の懸念を強め、早期対応を促している。
2026年、7週間連続のM2成長率が初のマイナス転換
BGeometricsのデータによると、世界のM2成長率（7週間サイクル測定）は、2026年初以来初めてマイナスに転じた。
この動向は懸念材料である。M2は現金、銀行預金、高度に流動的な資産を含む総マネーサプライの指標であり、先行指標として機能することが多い。特に暗号資産を含め、リスク資産のパフォーマンスと強い相関性を持つ。
前年比のM2成長率も依然としてプラスを維持しているが、こちらも減速傾向を見せている。
「これは、世界のM2が1年前と比べて依然として増加しているものの、拡大のペースが鈍化していることを意味する。言い換えれば、主要経済圏での流動性創出が減速している状況だ」と、オンチェーンおよびマクロデータプラットフォームのAlphractalはコメントしている。
注目すべきは、ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、ソラナ（SOL）など主要暗号資産の世界的な流動性への感応度が現在、長期平均を上回っている点である。
Cross Border Capitalのデータによると、これらアルトコインとマクロ流動性フローの相関性は、ここ数年で大幅に高まっている。
一方で、暗号資産はグローバルな金融システムへの統合が進み、より「成熟」しつつある。しかし、こうした資産は今後、世界の資本フロー変動に対して、より強く反応しやすくなっている。
世界のM2供給量が本格的な減少局面に入ったかどうか、現時点では判断が早い。ただしBeInCryptoのレポートは、中東での緊張激化が原油価格上昇を招き、インフレ期待を再燃させていると指摘する。
その直接的な結果として、市場は米連邦準備制度理事会による利下げ確率を見直している。利上げの可能性は最近再び高まっている。このシナリオが現実化した場合、世界の流動性が縮小局面に突入する可能性がある。
これまでは、M2供給の変化とビットコイン価格の変動の間に、2〜3か月程度のタイムラグがあるとアナリストは見てきた。しかし、戦争や原油価格ショックがこれらの効果の伝播を加速させうる新要因として作用する可能性がある。
