ヘッジファンドは世界の株式に対してかなり弱気な姿勢を示している。地政学的リスクの高まりによってリスク志向がさらに低下しているためである。
ゴールドマン・サックスのデータによると、ヘッジファンドは先月、過去13年で最も積極的なペースで世界の株式を空売りした。
「先月、ヘッジファンドは世界の株式で過去13年で最大規模のネット空売りポジションを取った」とグローバル・マーケッツ・インベスターは記している。
空売りは買い持ちの7.6倍のペースで行われた。また約76%の空売りは、指数およびETF商品の集中となった。米国上場ETFの空売りは17.2%増加し、特に大型株ETFが主導した。
ロングとショートを合計した「グロスレバレッジ」は新高値となった。一方、ネットレバレッジは低下した。この乖離は、ファンドが売却規模を単純に縮小するのではなく、ポートフォリオを大きく空売りに傾けたことを示す。
それでも売り自体がなかったわけではない。最近のデータによれば、機関投資家は米国株を単週で42億ドル売却し、直近7週間の累計売越額は177億ドルのマイナスとなった。個別株だけでもこの期間に59億ドルの資金が流出した。
一方、現在の極端な片寄りポジションには別の含意もある。
「これほど極端なポジションでは、ショートカバーのリスクが高まり、市場はわずかなポジティブ材料で急騰しかねない」と投稿にある。
したがって、集中した空売りポジションは、もし緩和材料があれば、地政学的リスクの低下や金融政策の期待変化などをきっかけに価格が急反発する可能性がある。
今後数週間は、これらの空売りが悪化するファンダメンタルズに対する本気の見通しなのか、それとも安定化の兆しが見えた途端に巻き戻される短期ヘッジなのかが試される。
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