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機関投資流入でもソラナ反発乏しい理由

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著者:
Nhat Hoang

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編集:
Shigeki Mori

09日 1月 2026年 07:20 JST
  • ソラナへの機関投資家の需要が、ETFやステーブルコイン、実世界資産を通じて拡大している。
  • オンチェーンの成長にもかかわらず、リテール投資家の取引参加が低調でソラナ価格は伸び悩んでいる。
  • 個人投資家の再参入は、機関投資家との動きと一致し、新たな上昇トレンドを誘発する可能性がある。
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米国で上場するソラナ連動ETFの純資産総額が2026年初頭に10億ドルを超え、機関投資マネーの流入が進んでいる。ただ、価格動向は市場の期待に反し、ソラナは過去1年間で50%超下落し、足元では2年前と同水準にとどまる。ETF拡大という好材料があっても、価格が押し上げられない現状は、暗号資産市場における需給構造や投資主体の変化を浮き彫りにしている。

ソラナのネットワークでは、ETF以外にも機関投資家の関心を示す指標やインフラ整備が進展してきた。一方で、こうした制度面・資本面の前進が、短期的な価格上昇や個人投資家の期待に直結しているとは言い難い。市場では、機関投資の拡大とトークン価格の連動性そのものが改めて問われている。

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2026年初頭ソラナでステーブルコイン需要拡大

ワイオミング州ステーブルトークン委員会が最近、ソラナ・ブロックチェーン上でFRNTステーブルコインを発行。これは米国の公的機関が、フランクリン・テンプルトンが管理する準備資産でステーブルコインを発行した初めての事例となった。

これに先立ち、ジュピターはエセナ・ラボと提携し、JupUSDステーブルコインをソラナ上で導入。準備資産の約90%がブラックロックのトークン化BUIDLファンドに裏付けされたUSDtbで、残り10%はUSDCに保管されている。

これらの動きを受けて、The Kobeissi Letterは1月8日、ソラナのステーブルコイン供給量が24時間で9億ドル超急増したと報道。この急増が暗号資産への資金流入再開の兆しかもしれないと指摘した。

これらの動きにより、ソラナのステーブルコイン供給総額が150億ドルを突破し、過去最高値を記録した。

「これは新たな流動性がネットワークに流入していることを意味する。ソラナの低いガス代と高速なファイナリティにより、その流動性が迅速に活用可能となる。実務上、SOLのステーブルコインが増えることは、取引・決済・アプリケーション活動に使える資本が増えることを意味する」とアナリストのMilk Roadがコメント

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Solana Stablecoin Supply. Source: SolanaFloor
ソラナのステーブルコイン供給量 出典:SolanaFloor

しかし、150億ドルという数字は、イーサリアムのステーブルコイン供給総額1810億ドル超、トロンの810億ドル超と比べて依然として小さい(Token Terminal調べ)。

ソラナの現実資産が増加も他に遅れ

RWA.xyzのデータによれば、ソラナ上の現実資産(ステーブルコインを除く)総額が新高値を更新し、9億3100万ドルを突破した。

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ブラックロックやヴァンエックによるトークン化資産、およびテスラやエヌビディアのトークン化株式への需要が、こうした傾向を後押ししている。

Total RWA Value on Solana. Source: RWA
ソラナ上の現実資産(RWA)総額 出典:RWA

ただし、ソラナは機関投資家にとっての最有力選択肢ではない。RWAデータによれば、イーサリアムおよびBNBチェーンが依然として資産トークン化の主要なブロックチェーンであり、それぞれ現実資産総額は約127億ドルと20億ドルに達する。

ソラナは現実資産やステーブルコイン投資で機関投資家の関心を集めつつあるが、依然として主要なライバルとの差を縮めきれていない。

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個人投資家の不在が価格上昇を抑制

ステーブルコインや現実資産の成長は機関投資家の需要増を反映しているが、現物取引データからは個人投資家の参加が低調であることがうかがえる。このギャップが、SOL価格がオンチェーンの好材料に連動しない理由の1つだ。

CryptoQuantのソラナ現物取引データによれば、2021年と2024年の主要なSOL急騰時期には、個人投資家の売買活発化と重なっていた。これらの期間はチャート上で赤いゾーンとして示されている。

Solana Spot Retail Activity. Source: CryptoQuant.
ソラナ現物取引における個人参加動向 出典:CryptoQuant

しかし、取引所データによると、過去2年間で100ドル超の水準では個人投資家の参加が長期間見られていない。この傾向が、SOLが上値を切り上げられない要因となっている。

市況が反転し個人投資家が市場に戻った場合、機関投資家との動きが一致し、新たな強気サイクルにつながる可能性もある。

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