ビットコイン（BTC）は2025年10月の高値12万6000ドル近辺から40％以上下落しており、回復のカギを握るのはビットコインETFを通じた機関投資家。多くのトレーダーが見逃すシグナルにその答えがある。
BeInCrypto独自のBTC-NASDAQ相関チャートと月次現物ETF（上場投資信託）フローデータを組み合わせると、一貫したパターンが見えてくる。ビットコインがテック株（NASDAQ指数）と連動した動きを見せると、機関投資家マネーはETFを通じて流入する。この連動性が途絶えると、資金流入も止まる。
なぜウォール街はNASDAQを注視しビットコインETFを買うのか
ビットコインは利回りを生まない。決算報告書も配当もキャッシュフロー指標もなく、伝統的なポートフォリオマネージャーがモデル化する指標が存在しない。現物ビットコインETFを通じて資本を割り当てる機関にとって、この資産はテクノロジー株と同じリスクカテゴリーに位置づけられる。
スタンダードチャータードのジェフ・ケンドリック・グローバルデジタルアセットリサーチ責任者は、先日のBeInCryptoエキスパートカウンシルでこの関係について次のように述べた。2024年の米大統領選に向けた時期、暗号資産はテック株の強いバージョンのように取引された。しかしそれ以降、ビットコインはテック株の弱い「親戚」に近い動きとなり、相対的な価格推移が期待外れだと指摘。同氏はさらにビットコインが6万ドル付近で下値を固める可能性、さらには5万ドルもあり得るとした。
この考え方は、なぜビットコインにおいてNASDAQとの相関性がS&P500やダウ工業株指数以上に重視されるかも説明する。NASDAQ総合指数は米国テック株の代表的なベンチマークと見なされており、機関投資家デスクがビットコインETFへの資金シフト前に注視する指標となる可能性が高い。
テック株に資金配分を行う同じ機関投資家デスクが、ビットコインETFにも資本を回す場合が多い。彼らのリスクモデルでは、両資産は共にハイベータで成長感応度が高いポジションとして扱われる。
ビットコインETF資金流入9兆ドルに相関パターン
SoSoValueのデータによれば、米国現物ビットコインETFの総純資産は現在900億ドルを超える。これらのフローとBTC-NASDAQ相関を月ごとに比較すると、反復的なパターンが観察できる。
2023年末、相関性は11月頃から持続的にグリーンフェーズへ。その数週間後、2024年1月に初めて現物ビットコインETFが上場し、およそ15億ドルを集めた。
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2024年2月と3月には、それぞれ60億ドル、46億ドルが流入。相関は高水準を維持し、複数回0.81に迫るピークを記録した。
最も顕著な例は2024年5月。相関性はサイクル最高値の0.93に達し、ETFへの資金流入は20億8000万ドルに拡大。4月は3億4600万ドルの流出で赤字だったにもかかわらず、5月で大幅増となった。一方、2024年6月に相関性がマイナス0.89まで崩れると、流入額はわずか6億6700万ドルと、ETF上場後で最も弱い月となった。両脇の月には10億ドル超えが続いたにもかかわらずだ。
このパターンは2024年後半にも継続。2024年8月から2025年1月まで、5カ月間連続で強い正の相関が続き、同時に資金流入も堅調だった。
9月から1月までで合計220億ドル超が流入し、11月単月では65億ドルとなった。
逆もまた確かだった。2025年2月・3月には相関性が大きく低下し、ETFフローも急激にマイナスに転じた。
2025年4月から7月にかけて、相関バンドは再び主にグリーンとなった。
ETFへの資金流入も急増し、2025年7月には60億ドルを記録した。
これにより、ビットコインが2025年10月の過去最高値となる12万6000ドル付近への上昇の足がかりとなった。
M2リクイディティ、機関投資家向けチェーンに新たな層追加
BTCとNASDAQの相関は、それ単独で成立するものではない。世界のM2マネーサプライ（主要経済圏に出回る通貨総量）が根本的な原動力となる。
リン・オールデン氏（マクロ経済リサーチャー／Lyn Alden Investment Strategy創業者）のリサーチによれば、ビットコイン価格と世界M2の間には歴史的に高い相関関係があることが示されている。この相関関係は2024年時点で指摘されていたものであり、マネーフローティーゼを裏付ける内容であった。
VanEckによれば、M2はビットコイン価格の変動のおよそ54%を説明できるという。伝達の連鎖は順を追って働く。世界的な流動性が拡大し、テック株が上昇、BTCとNASDAQの相関が高まり、機関投資家の資金がビットコインETFへ流入するという仕組みである。
だが、この連鎖は2025年中頃に破綻した。世界のM2は前年比で10%以上増加しているにもかかわらず、ビットコインは年間リターンがマイナスを示している。M2の拡大がETF資金流入（およびBTC価格上昇）へとつながる相関リンクは、2025年9月から2026年2月にかけてBTCとNASDAQの相関が長期にわたりマイナスとなったことで機能しなくなり、上値も限定的となった。
この赤い期間中、ETFからの資金流出は顕著であった。2025年11月には35億ドルの流出、その後12月は11億ドル、2026年1月には16億ドルが流出した。
フィデリティは、グローバルな金融緩和サイクルが深まり、FRBの量的引き締め（QT）プログラムが終了すれば、M2とビットコインの関係が再び強まるとみている。NASDAQの相関が再び伝達メカニズムとして機能するかどうかが焦点だ。
ビットコインETF資金流入と7万ドルが示すBTC価格動向
2026年3月のETF流入額は14億8000万ドルであり、2025年10月以来初のグリーンを記録した月となった。2月の流出額も、1月の16億ドルから2億700万ドルへ大幅に縮小した。表面的には、2月中旬に一時グリーン転換したことで伝達の連鎖が再接続したように見える。
しかし、相関インジケーターは現在マイナス0.19となり、「Correlation Break」シグナルが点灯している。直近1カ月でビットコインは約3.6%上昇した一方、NASDAQはほぼ同程度下落した。この逆相関こそが、機関投資家の資産配分モデルを動かさない状況を生み出している。分析が示す通り、ネガティブ相関局面ではETF資金はむしろ流入せず、逆に敬遠される状況となる。
価格チャートも警戒感を強めている。ビットコインの日足構造は7万600ドル付近で上昇チャネルを形成し、2025年11月から2026年1月初旬までのレンジ相場と類似した動きを見せている。当時はこのパターンが崩れ、12万6000ドルからの下落トレンドが継続した。現在も同様のフラクタルが形成されつつあり、重要な下値支持線は6万5700ドルとなる。
世界のM2脱同期は未解決のままとなっている。M2は前年比10％超の伸びを続けているが、ビットコインの年間収益率はマイナス圏に低迷している。NASDAQも資金拡大を吸収できずにおり、短期的に相関が正方向へ反転する可能性は低い。そのため機関投資家モデルは機能停止状態が続く。
上昇チャネルが6万5700ドルを割り込めば、10月から1月のフラクタルが再現されることになる。ジェフ・ケンドリック氏はBeInCryptoエキスパートカウンシルセッション内でこのシナリオに言及し、暗号資産市場の回復に向けては、まず広範な市場の安定化が必要であると指摘した。安定化がなければ、従来ビットコインの上昇を主導した機関投資家タイミングモデルが、ケンドリック氏が以前に挙げた5万ドルへの下落シナリオを支持する可能性がある。
