XRP（XRP）の週間取引高は2月下旬から減少しており、スポットXRP ETFの勢いも鈍化している。
これは、時価総額5位の暗号資産への関心が低下していることを示唆する動き。リップル社が事業拡大を続けている状況でも、いずれの取り組みもXRP価格を押し上げる要因とはなっていない。
XRPの取引減少とETF流出、関心低下を示唆
CoinGeckoのデータによると、XRPの週間取引高は27.5%減少し、2月最終週の229億ドルから、先週の166億ドルに落ち込んでいる。この減少は投資家の参加が冷え込んでいること、またモメンタムの消失傾向となっていることを示す。市場全体のセンチメントも依然として不透明なまま。
一方、スポットXRP上場投資信託（ETF）は2週連続でネット流出超過となった。SoSoValueのデータによると、XRP ETFは3月5日以降、ネット流入超過の日が1日も記録されていない。
3月13日までの1週間では、約2807万ドルのネット流出超過を記録した。この数値は1月下旬以降で最も大きい週間流入超過であった。
リップル名誉CTOがXRPバーン要求に見解
同時に、XRPの価格も市場全体と同調した推移となっている。アルトコインとして全体的な上昇相場の中で3.89%の上昇を見せたが、長期的なトレンドとしては下落基調が続く。
これは、リップル社が新たなライセンス取得や大手企業との提携締結など数々のマイルストーンを達成している状況で生じている。しかし、こうした取り組みがXRPの価格に大きな好影響をもたらすには至っていない。
XRP投資家の間では、この乖離への不満が高まっている。X上では、あるユーザーが、株式買い戻しの実施よりも、エスクローされたトークンのバーンなどXRP保有者へ直接的に恩恵を与える施策をリップル社に求めるべきだと提案している。
一方、リップルのデビッド・シュワルツ元CTOは、2019年にステラが総供給量の約50%をバーンした事例を挙げ、「供給量を減らしても価格上昇に必ずしも直結するとは限らない」と指摘した。
エコシステムの成長が最終的にXRPの価格に寄与するかどうかは依然として不透明なまま。現状では、XRPは暗号資産市場全体と歩調を合わせた値動きが続いており、投資家は新たな好材料の出現を静かに待つ状況となっている。
