2025年、中央集権型取引所（CEX）におけるXRPの準備残高が急減した。年初の約40億枚から12月には約16億〜17億枚にまで減少。これは2018年以来の低水準となり、2026年に供給ショックが発生するのではないかとの憶測を呼んでいる。
ただし、アナリストは、取引所の残高が低いからといって、直ちに価格に圧力がかかったり、持続的な上昇相場につながるわけではないと警告する。
SponsoredXRP取引所保有量の歴史的推移
Glassnodeのデータによれば、2025年10月8日時点で37億6000万枚だったXRPの取引所保有量が、12月末に16億枚まで減少し、短期的な需給逼迫の議論が生じている。
この急減は、2026年1月1日のリップル社による定例のXRPロック解除10億枚とも時期が重なった。
しかし、過去の動向を見ると、取引所準備残高の減少が自動的に価格上昇をもたらすとは限らないことが示唆される。
2018年末もXRPの準備残高は同様に低水準だったが、価格は下落基調を続けた。2022年末にも大幅減少がみられたが、相場が本格上昇に転じたのは2024年末になってからだった。
Sponsored Sponsored「市場の注目は価格に集まっているが、実際の変化は裏側で起きている……流動性が引き上げられている。市場は薄くなり、敏感になり、需要に対してはるかに反応しやすくなる。」とWeb3Nielsアナリストは述べた。
言い換えれば、取引所の供給減少は主に短期的な売り圧力を緩和するものであり、新たな需要を生み出すものではない。
データ範囲と取引所報告の制約
供給ショック論には、データの不完全性という追加の懸念も指摘されている。著名なオンチェーン分析会社Glassnodeは約10の取引所のみ追跡しているが、アナリストのレオニダス氏がカバー範囲を30取引所まで拡大したところ、2025年末時点で約140億枚のXRPが取引所で保有されていたことが判明。この数字はしばしば参照される16億枚の残高を大きく上回る。
Sponsored Sponsored「Glassnodeのチャートはわずか10取引所分のデータしか示しておらず、それも取引所と関連付けしたウォレットに限られている……特に数十億XRPを保有する取引所も含め、より多くの取引所からデータを収集すれば、現実や潮流をより正確に反映できるだろう」とレオニダス氏は記している。
この相違が示すのは、限られた取引所データだけに頼ることの難しさ。XRPは流動性が高いため、トークンの出し入れも迅速で、静的な準備残高は市場動向を予測する指標として必ずしも信頼できない。
Sponsored「注文板上の売却XRPは動的だ……買いが1000万ドルでも価格が上がることがあり、1億ドル規模の買いでも価格下落が止まらない場合もある」とアナリストVet_X0氏は記している。
リップル社の毎月のエスクロー解除も、相場の見方に影響を与えている。2026年1月1日にはXRP10億枚が解除されたが、そのうち実際に流通したのは2億〜3億枚程度。6〜8割が通常通り再ロックされたためである。
この解除はあらかじめ見込まれていたため、市場参加者の多くは「無風」と捉え、価格に劇的な影響はないとの見方が支配的だった。
XRP ETFへの資金流入や機関投資家の採用、米国での規制進展、とりわけ今後成立が見込まれるCLARITY法案などの要因のほうが、取引所準備残高の変動よりもXRP需要に与える影響は大きい可能性が高い。
XRPの準備残高は8年ぶり低水準にあるが、全体の供給状況は依然として流動的であり、2026年の供給ショックが確実視されているわけではない。
