Bitcoin Knotsの開発者ルーク・ダシュジュニア氏は、自身が分岐させたビットコインフォークの支援者に対し、「まともなコンピュータを使うべきだ」と発言した。新ルールにより同ユーザーのRaspberry Piノードが再同期を強いられたことが理由。
この発言に批判が殺到した。数カ月にわたり、フォーク支持派は安価なハードウェアでもフルノードが運用できると主張してきたため。
45日ルールがビットコインフォークに与える影響
このフォークは8月にメインネットワークから離れ、9月1日にマイニングアルゴリズムをBLAKE2bへ切り替えた。それ以降、ほぼハッシュレートが集まらず、主要取引所にも上場していない。
今週、ダシュジュニア氏は同チェーンで新たなソフトフォークが有効になったと発表した。同氏が運営するノードソフトウェア「Bitcoin Knots」へのプルリクエストでは、新たに採掘されたコインのロック期間を通常の100ブロックから約45日間に変更する仕組みが導入された。
ダシュジュニア氏によれば、この目的は取引を検証せずにマイニングを行うプール運営者を罰することにある。取引を確認しないマイナーは報酬を受け取るべきではないとの考え。
しかし、このアップグレードは少なくとも1人のノードユーザーに想定外の影響を及ぼした。同ユーザーは、このルールが初期ブロックダウンロード（IBD）を引き起こし、チェーン全体の再同期が必要になったと説明した。さらに、ラズベリーパイが同期を終える前に45日間のロック期間が終了するとも指摘した。
ノードコストの主張が逆転との批判も
BIP-110と呼ばれるフォークの元となった提案は、ビットコイン上のインスクリプションなど任意のデータの上限を設けるもの。支持者はこの「スパム」によりノード運用コストが過度に高騰すると主張していた。
批判者からは、ダシュジュニア氏の発言がこれまでの方針と逆転したとの指摘が出ている。あるビットコイン教育者は、これまで自宅ノードの重要性を訴えていた陣営が突如新たなハードウェアの必要性を求めるようになったと述べた。
別のユーザーは、どこまでのスペックなら許容範囲となるのかと質問した。ダシュジュニア氏は、それは忍耐力次第だと回答。ビットコインコアがBIP-110よりはるか以前からノードコストを引き上げていたと非難した。
一方、ダシュジュニア氏は今なおメインチェーンを「Spamcoin」と呼称している。同氏は以前、主要取引所が偽ビットコインを販売していると非難していた。現在はさらに、メインネットは中央集権的な法定通貨エアドロップだと主張し、小規模なカルテルがそれを運営しユーザーのコインを押収する懸念があると述べる。
現時点では、フォーク側ユーザーこそが最も厳しいハードウェアテストを受ける状況。計画の残る2つの柱が、今後マイナーが戻るか否かの鍵を握るとみられる。
