ビットコイン（BTC）の先物取引について、米シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）の未決済建玉（OI）がこのほど、同部門首位のバイナンスに肉薄している。北米最大の先物取引所CMEには多くの機関投資家が参入していることから、ビットコイン先物についても投資家マネーの流入増を予測する専門家もいる。
ビットコイン現物取引でも、機投資家の参入は増えるだろう
オンチェーン分析ツールcoinglassによると、CMEにおけるビットコイン先物の未決済建玉数は35億1000万ドル。首位のバイナンスは38億6000万ドルで、両者の差は3億5000万ドル。市場シェア率はCMEが23.86％であるのに対し、バイナンスは26.3％。米資産運用会社ヴァンエックのガボール・グルバックス戦略アドバイザーは、ビットコイン先物市場におけるCMEのシェア増加について、「物理的な市場（現物市場など）でもいずれ機関投資家の流入が増えるだろう」とコメントを残している。
先物取引とは：
特定の商品（原資産）を、未来の決められた期日に、取引する時点の取り決めた価格で売買することを約束する取引。期日を定めない永久先物という取引もある。未決済建玉（Open Interest：OI）は、ロングやショートのポジションを取ったまま、決済されず残っている契約。
ビットコインは現在、前日比0.31%減の3万4210ドル。10月は米国で現物型ビットコインETF（上場投資信託）が初承認されるとの期待が高まり、年初来高値を更新。一時、2022年5月以来の高値となる3万5000ドルに達した。
レイヤー1ブロックチェーンInjective（INJ）は26日、分散型金融（DeFi）トレーダーの投資傾向に関する最新レポートを公開。ビットコインETFの承認による市場全面高を見越して、約64％のトレーダーが長期保有（HODL：ホドル）戦略を採用していることが明らかとなった。
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