ビットコインの次回半減期までのカウントダウンが折り返し地点に到達した。およそ10万5000ブロックで、再びブロック報酬が半減する。
ビットコインネットワークは、2024年4月に始まった現行半減期サイクルのちょうど半分を経過した。ブロック番号105万（到達予測は2028年4月）に到達すると、ブロック報酬は1ブロックあたり3.125BTCから1.5625BTCに減額される。
ビットコイン半減期の節目が供給に及ぼす影響
各半減期では新規ビットコインが流通する速度が減少する。現在、マイナーは1日あたりおよそ450BTCを生産している。2028年の半減期後は日々の新規発行量が約225BTCまで減少する。
半減期メカニズムはビットコインのプロトコルに組み込まれており、21万ブロックごと（約4年ごと）に発生する。この予測可能な供給スケジュールは、希少なデジタル資産というビットコインの価値提案の核心となる。
最大供給2100万BTCのうち、約1970万BTCがすでにマイニング済みであり、残りの発行分に半減期がますます大きな影響を与える。2030年までに全ビットコインの98%以上が採掘される見込み。
ビットコイン半減期後の価格推移の歴史
過去の半減期では、その後に大幅な価格上昇が起きてきたが、リターンの規模はサイクルごとに縮小している。このパターンにより、半減期イベントは投資家から常に注視される。
2012年11月の第1回半減期では報酬が50BTCから25BTCに減少。2016年7月の第2回半減期で12.5BTC、2020年5月の第3回半減期で6.25BTCになり、直近の2024年4月半減期で報酬は現在の3.125BTCとなった。
それぞれのケースで、ビットコインの大きな価格変動は半減期後12〜18カ月間に見られた。一方で、過去の実績が将来の結果を保証するものではなく、サイクルごとに市場環境にも大きな違いがある。
ETF需要により今回のサイクルは異なる
2024年から2028年の半減期サイクルは、過去と根本的に異なる。米国の現物ビットコインETFが現在130万BTC以上（現在価格で約920億ドル）を保有している。
この機関投資家による需要が、従来のサイクルでは存在しなかった需給面の下支えとなる。ETF投資家は、ファイナンシャルアドバイザーや年金基金、ファミリーオフィスなど長期保有者が主流で、資産配分としてビットコインを組み入れている。
一方、ストラテジーは、新たにマイニングされるビットコインを上回るペースで継続的に買い増している。同社の保有量はすでに78万BTCを超え、毎月の購入量がマイナーの生産量を上回る。
新規供給の減少と機関投資家による安定した需要が相まって、半減期後の価格上昇を歴史的に牽引してきた需給バランスがさらに増幅する可能性がある。
次回ビットコイン半減期まであと2年
カウントダウンは50%に到達しており、5回目となる半減期までおよそ2年。日程は、マイニング難易度やネットワークハッシュレートの変動によって随時ずれる。
現段階での見積もりでは、半減期は2028年4月とされているが、データ元によって3月から5月まで変動する可能性がある。ネットワークは平均10分に1ブロックの生成を狙うが、実際のブロック間隔は毎回異なる。
マイナーにとっては、半減期が近づくことでブロックごとの収益が再び減少することになる。報酬減少後も黒字化を維持するには、より効率的なハードウェアや安価な電力の導入を続ける必要がある。
半減期のカウントダウンは、ビットコインの厳格な金融政策をあらためて印象付ける。法定通貨のように中央銀行が供給量を随意に調整できるのとは異なり、ビットコインの発行スケジュールは透明かつ変更不可能である。
