中国がビットコイン（BTC）やその他の暗号通貨を解禁する可能性があるという噂が再浮上し、暗号資産コミュニティでは憶測が広がっている。
TRONの創設者であるジャスティン・サン氏による最近の不可解な投稿やその他のいくつかの動きが、こうした噂に拍車をかけている。
中国は暗号資産への扉を再び開く可能性があるか？
サン氏は18日、自身のX（ツイッター）アカウントに「中国は暗号資産を禁止しない」と挑発的な投稿をし、暗号資産コミュニティをかき乱した。中国が暗号資産を禁止している。このメッセージは瞬く間にマニアや業界関係者の間で憶測を呼び、市場に波紋を広げた。
ソラナ仮想マシン（SVM）ブロックチェーン・モレキュールの共同設立者であるチェイス氏は、さらに憶測を煽った。同氏は孫氏の投稿に対し、中国は数年前に暗号資産を「影で禁止解除」していたと指摘した。
「BinanceやBybitのようなトップクラスの取引所では、今日、ユーザーは自由にアカウントを登録できる。つまり、クジラは常に存在しているが、グレーゾーンに足を踏み入れたくないリテールユーザーが参入してくる。問題は、ユーザー流入の規模であり、さらに重要なのは、規制の追い風を受けて、このような動きがイノベーションを促進できるかどうかだ」とチェイス氏はコメントした。
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さらに、PlusToken関連のウォレットによる最近の大規模な取引が、コミュニティの注目を集めた。約4億5000万ドル相当のイーサリアム（ETH）がウォレットから移動したのだ。
PlusTokenは中国最大級の暗号資産ネズミ講である。2020年、中国当局はETH、BTC、Dogecoin（DOGE）、XRPを含む約40億ドル相当の様々なトークンを押収した。
そのため、こうした動きから、中国が政策転換の準備を進めているのではないか、おそらくこれらの資産を戦略的準備金やその他の政府目的に活用しているのではないか、と多くの人が考えている。
さらに、中国のマイクロブログプラットフォームWeiboでは、中国がロシアに続いてビットコインのマイニング産業を徐々に再開する可能性があるとの憶測が飛び交っている。情報筋によると、中国政府は主に国有企業にマイニングライセンスを発行することを検討しているという。
あるWeiboユーザーは、一部の地方政府はすでに余剰電力資源を利用するためにビットコインマイナーを招き始めていると指摘した。また、これを促進するために特別な「マイニング・ライセンス」を発行している。こうした動きは、暗号資産マイニングに対する中国のスタンスの軟化を示しており、ビットコインがより広く受け入れられる道を開く可能性がある。
トランプ氏のビットコインへの野望＝米中の潜在的な新章
ドナルド・トランプ前米大統領のビットコインマイニングに関する最近のコメントも、地政学的な経緯を経て新たなレイヤーを追加した。BeInCryptoは、トランプ氏が再選された場合、米国内でのビットコインマイニングを強化する意向を表明したと報じた。同氏はこの計画を、中国がこの分野で覇権を握るのを防ぐための戦略的な動きと見ている。
「もし我々がそれをしなければ、中国がそれを拾って、中国がそれを持つことになるだろう。中国はこの分野に非常に熱心だ。その分野ではかなり進んでいる」とトランプ氏は述べた。
トランプ氏の発言は、孫氏自身を含め、さまざまな方面からの反応を促している。同氏は以前、中国がビットコイン競争で遅れをとってはならないと示唆した。
「中国はこの分野でさらなる進歩を遂げるべきだ。ビットコイン政策における中国とアメリカの競争は、業界全体に利益をもたらすだろう」と孫氏は7月初めに書いている。
こうした動きに加え、テンセントやアリババといった中国の大手企業は、ブロックチェーン開発への関与を強めている。多くの人は、この動きは中国における暗号資産に優しい環境の基礎を築くものだと見ている。
しかし、誰もが納得しているわけではない。微博の一部のコメンテーターは懐疑的な見方を示し、ビットコインに対する中国政府の懸念は依然として有効だと指摘した。
過剰なエネルギー消費、金融投機の可能性、違法行為のリスクといった問題が、当初の禁止理由として挙げられていた。また、ビットコインの普及が中国人民銀行のデジタル人民元イニシアチブを損なう可能性も懸念されている。
これらの噂は未確認のままだが、中国がビットコインの禁止を解除した場合、その影響は甚大なものになる可能性がある。報告によると、中国本土の投資家は禁止にもかかわらず暗号資産取引を続けている。彼らはしばしば地下ネットワークを利用したり、公共スペースで暗号通貨を取引したりしている。
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さらに、Chainalysisのレポートによると、中国は2022年7月から2023年6月の間に8640万ドルの暗号通貨を受け取ったことが明らかになった。もし禁止が解除されれば、このアンダーグラウンドな活動がメインストリームに移行し、ビットコインやその他の暗号通貨の需要が急増する可能性がある。今のところ、暗号資産コミュニティは、この噂が実現するかどうか、そして、この業界の将来をどのように再定義する可能性があるのかを見守り、待ち望んでいる。
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