過去24時間で発生した暗号資産の清算額774.14百万ドルのうち、レバレッジをかけた買い持ち投資家が大半を負担し、損失額は688.56百万ドルに上った。
この売り局面で、投資家は不利な立場に追い込まれた。マクロ経済要因や地政学的リスクが市場を圧迫し、アジア株の急落も不安要因となった。
イーサリアムのロング勢が最大規模の清算負担
BeInCryptoマーケットデータによれば、直近24時間で暗号資産全体の時価総額は4.40%下落し、2兆7700億ドルとなった。ビットコイン（BTC）は2.67%下落し8万1594ドル、イーサリアム（ETH）は4.46%安の2429.16ドルとなった。
アルトコインもさらに下落し、ソラナ（SOL）は7.11%下げて103.62ドル、ジーキャッシュ（ZEC）は9.54%安となった。
この下落により、価格上昇を見込んでいた投資家の持ち高が巻き戻された。CoinGlassのデータでは、合計17万2662人が強制清算され、ロングが全体の88.9%を占め、ショートは85.58百万ドルだった。
イーサリアムの清算額は169.23百万ドルで、うち86.3%がロングだった。ビットコインは160.48百万ドル清算され、ロング比率は90.2%となった。ソラナは60.41百万ドルが消失し、その94.2%がロングだった。
最大の単一注文はビットコイン/USDTのロングポジションで、額は9.65百万ドル。バイナンスで8万1772.75ドル時点で清算された。バイナンス全体での清算シェアは51.9%だった。
ロング勢が大きな損失を被った一方で、下落に賭けた投資家の中には大きな利益を得たケースもあった。ブロックチェーン分析アカウントLookonchainは、累計損失額3800万ドルのアギラトレーズ氏が124.24ビットコインで40倍レバレッジのショートを建てたと指摘した。
暗号資産急落の背景は何か
下落の背景には中東情勢の激化がある。フーシ派によるサウジ空港攻撃で、米国人を含む1週間で少なくとも20人が死亡したと、CBSが報じている。
トランプ米大統領は、米国がサウジアラビアのフーシ派掃討作戦に加わる可能性を示唆した。
インフレ懸念も市場を覆った。米国債利回りが24年ぶり高水準付近にあり、利回りの無い資産に対して債券の魅力が高まった。
一方、アジア株も大きく下落した。韓国のKOSPIは火曜日に5%近く下げ、サムスン電子とSKハイニックスも下落した。
イーサリアムトレジャリー企業BitMineのトム・リー氏は、韓国市場の下落が暗号資産価格にも影響したとの見解を示した。
今後の動向はCPI次第か
次の注目材料は水曜日に発表される米国の9月消費者物価指数（CPI）だ。エコノミストは、前年同月比のインフレ率が3.4%から3.7%に上昇すると予想している。
予想を上回る結果となれば利上げ観測が強まり、売り圧力が加わる。一方、インフレが落ち着けばその懸念は和らぐ。
今回の損失の約89%をロングが占めており、水曜日の指標次第でレバレッジをかけた強気投資家が再び買いを入れるか、さらなる撤退を迫られるかが決まる可能性がある。
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