暗号資産の議論では、多くの場合、トークン価格や時価総額、短期的なパフォーマンスに話題が集まりがちだ。しかしトークンの存在を完全に切り離した場合、本当に価値あるものは何が残るのか。
BeInCryptoのインタビューで、ソルブプロトコルのライアン・チョウCEO兼共同創業者は、もし明日トークンが無意味になれば、優先事項は基本に立ち返るはずだと述べた。同氏はさらに、トークンが消滅したとしても2026年に確実に重要であり続けると考える暗号資産プロトコル3つも挙げた。
暗号資産の価値はトークン価格で測れるか
暗号資産は多くの場合、そのトークンと価格の激しい変動で特徴付けられる。業界の会話の大半は価格予想を中心に回っている。
主要コインが次に何をするのか、アルトコインシーズンがいつ始まるのか、あるいはどのトークンが次の100倍銘柄になるのか。このようなストーリーが見出しやSNS、市場センチメントを席巻している。
Sponsored価格が人々の関心を独占する一方で、それは本当にプロジェクトが機能し、実際に利用され、実質的な価値を生み出しているかどうかを示しているのだろうか。
チョウ氏は、価格が持続的な利用や収益によって裏付けられる場合には一定の示唆を与えると述べた。しかし大半のケースでは、「遅効性でノイズの多い代理指標」だと説明した。
真の試金石は、持続的な利用と収益によって支えられ、人々が上に構築し続け、機関投資家がチャートに関係なく信頼を置けるインフラとなるかどうかだと述べた。
「トークン価格は市場がどう感じているかを教えるだけであり、そのシステムが機能しているかどうかは示していない」と同氏は語る。
同氏によれば、価格の動きはしばしばファンダメンタルズに先行したり、完全に乖離したりするという。トークンは期待だけで上昇することがあり、一方で着実に普及が進むプロトコルの価格はほとんど反応しない場合もある。
プロジェクトの真の進展を測る基準は、インフラの強固さ、運用の安全性、そして機関投資家から信頼を得る力だと同氏は付け加え、トークンが存在しなければ次のようになると説明した。
「価値は最終的に普及度、使いやすさ、そして安全性に帰着する。オンチェーン上の導入状況や他プロトコルとの連携、コンプライアンス対応力、機関が安定してスケールできる能力といった指標は、単なる時価総額よりもはるかに大きなインパクトの証拠となる」
暗号資産トークンがない場合のユーザーと開発者の行動
しかしトークンとその売買が消えれば、利用者も去ってしまうのだろうか。チョウ氏は、トークンの保有や取引によって利益を得る手段がなくなれば、ほとんどの投機的行動は即座に消失すると示唆した。
これにはモメンタムトレード、エアドロップ、ポイント狩り、傭兵的流動性、ガバナンスなどが含まれる。
Sponsored Sponsored「残るのは純粋に実用的な用途だけとなる。決済や資金管理のためのステーブルコイン、資本効率のためのオンチェーンクレジット、発行や担保に検証可能なレールを利用する機関などだ。実際に今、暗号資産分野では機能、決済、保管、検証、配布、リスク管理利回りに対する本物の需要があり、トークンそのものへの需要ではない。これは、価格インセンティブを超えてプロジェクトを支えるのは真の実用性であることを示している」と同氏はBeInCryptoに語った。
同氏はまた、こうした仮説的な状況下では開発者の優先順位そのものも根本的に変わると強調した。今のトークンのパフォーマンス重視は、開発者の関心を長期的なインフラよりも短期的な利益へと向かわせていると述べる。
現状の仕組みは、新しいストーリーやインセンティブ、ポイント制度、短期間のTVL（トータルバリューロック）のほうがPRしやすく、その一方で構築が最も難しい安全性、リスク管理、堅牢性、明確なユニットエコノミクスなどは評価されにくい。
「もし明日からトークンが無意味になれば、優先順位は基本に回帰する。開発者は検証可能な準備金と会計、実行や管理、監査性、稼働時間、ガバナンス、コンプライアンス対応プロセスなど信頼を得る仕組みに注力するはずだ。ウォレット、取引所連携、決済、本人確認、手数料モデルなど、分配レールの構築にもより多くの開発リソースが向けられるだろう」と同氏は述べた。
暗号資産の主要ユースケースは貸付・決済・カストディ
チョウ氏はまた、トークンがなくても暗号資産そのものは存続し続けると主張した。
「トークンに依存しない世界になっても、暗号資産は有料インフラとして存続し、売上は測定可能な成果に基づいて発生する」と同氏は語った。
同氏はすでに持続可能に機能しているビジネスモデルとして、決済、実行、ミント、ルーティングに対する従量課金や、レンディングプロトコルなどのファイナンシャル・プリミティブを挙げた。そして次のように述べる。
「DeFiで実証済みかつ持続可能な収益モデルの1つがレンディングプロトコルだ。設計が優れたレンディングプロトコルは、金利スプレッドや借り手手数料によって収益を上げ、トークンの発行ではなく利用状況やリスク管理によってインカムが拡大する」
チョウ氏は、相場が変動する局面でもレバレッジやヘッジ、流動性への需要は継続し、こうした仕組みは収益を生み続けることが多いとも指摘した。
Sponsored同氏はまた、機関投資家向けに設計されたインフラは業界でも最も堅固な分野の1つだと強調した。カストディ、コンプライアンス、レポーティング、決済などのサービスは、一般的に法定通貨やステーブルコインで支払われ、事業運営や規制リスクの低減を目的として導入されているという。市況が弱くなっても、これらのサービスは伝統的金融と暗号資産を結ぶ主要な架け橋であり続けることが多いと話した。
「もうひとつの持続可能な収益モデルは、トランザクション手数料を組み込むことだ。ブロックチェーンや決済レイヤーが実際の取引処理やクロスチェーン転送などのリアルな活動に対し料金を課すことで、センチメントに左右されずに収益を生み出せる。したがって、投機やヘッジ、裁定取引が起きてもサステナブルとなる」同氏は述べた。
最終的にチョウ氏は、実際の課題を確実に解決し、企業の業務フローに統合できるシステムなら、トークンのパフォーマンスや市場サイクルに関係なく自立できると指摘した。
2026年にトークンなしで存続する暗号資産プロジェクトは？
今問われているのは、もしトークンが完全になくなった場合でも、2026年に明確に重要であり続ける暗号資産プロトコルはどれか、ということだ。チョウ氏はBeInCryptoに対し、実際の課題を解決する経済インフラを構築してきたプロジェクトを特定することが答えだと述べた。同氏は以下の3プロトコルを挙げている。
1. チェーンリンク
まずチョウ氏はチェーンリンクを挙げた。重要な理由について、同氏は多くの暗号資産エコシステムを支える重要なデータインフラを提供している点を強調した。
DeFiプロトコルは、正確かつ安全な価格フィードがなければ適切に機能しない。信頼性の高いオラクルがなければ、清算やデリバティブ決済、資産価格算出といった基本的な活動が危険になる。
同氏は、チェーンリンクがオラクルサービスの事実上の標準となり、数十億ドル規模の取引価値を処理してきたと述べた。チョウ氏は、LINKトークンがなくてもプロトコルはこれらのサービスに対し、ステーブルコインやイーサリアム（ETH）で支払いを続けるだろうと強調している。
Sponsored Sponsored「なぜなら、他に選択肢がなければ質の低いオラクルシステムを自ら構築するか、悪質なデータによる壊滅的な失敗に直面するしかないからだ。機関やプロトコルは、チェーンリンクの検証可能で改ざん不可能なデータフィードに引き続き対価を支払うだろう。そのデータがなければ存続すら危うい」
2. カントン・ネットワーク
次にチョウ氏はキャントン・ネットワークを挙げた。同氏は、その重要性は機関投資家のプライバシー需要と規制遵守の両方に支えられていると説明した。
チョウ氏によれば、キャントンはBTC担保ポジションが機密性の高いカウンターパーティや手法を晒すことなく移動できる、規制された決済層を提供している。同氏はまた、その価値は企業利用による資金流入やバリデーター／サービス手数料による決済と調整の仕組みが明確であると語った。
「キャントンが存続できる理由は、需要そのものが構造的なもの（規制業務フローは弱気相場でも消えない）であり、収益モデルも利用に基づいている（企業による利用およびバリデーター／サービス手数料）からだ。投機依存ではない」同氏はこう述べた。
3. サークル
3つ目にチョウ氏は、サークルがトークンレスな暗号資産業界でも依然として重要であると述べた。サークルの発行するUSDCは、暗号資産決済、資金管理、国境を越えた決済の基盤インフラとなっている。
銀行や企業が信頼できる規制下のデジタルドルを求める中、USDCは決済の有力な選択肢となってきた。ネイティブトークンが存在しないため、チョウ氏はサークルを現代的な金融インフラと見なし、預金によるスプレッドで収益を得ていると表現している。
即時性・プログラム可能性を備えたドルを24時間365日グローバルに移動させたいという需要が拡大し続ける中、チョウ氏は、サークルは引き続き現実の金融課題を解決することでトークン非依存の時代でも成長できる可能性を持つと論じている。
総じて、チョウ氏の見解は、トークン価格よりも利用状況・インフラ・運用信頼性に重きを置く新たな価値評価の枠組みを提示している。
同氏の意見によれば、トークン主導のインセンティブがなくなった場合でも、継続的な導入や明確な収益モデル、機関にとっての重要性を持つプロジェクトが、長期的に有効性を維持できる立場となる。
