分散型金融（DeFi）全体のオンチェーン・レバレッジ比率が、2021年以来の水準まで上昇したと、バイナンスリサーチが発表した。
この指標はリスク上昇を示唆するものの、増加の主な要因は借入需要の急増ではなく、全体の預かり資産（TVL）の減少によるものである。
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DeFiレバレッジが2021年水準となった背景
オンチェーン・レバレッジ比率は、DeFiプロトコル内の預かり資産（TVL）に対する借入やレバレッジの規模を測る指標である。この比率はTVLの圧縮を背景に約38%まで上昇した。
TVLの減少は、4月に発生した一連の大規模なDeFiセキュリティ事故を受けて起きた。BeInCryptoは、ハッカーが同月に約6億600万ドルを盗んだと報じている。
被害の大半はケルプDAOやドリフト・プロトコルへの攻撃によるもので、ケルプDAO単体の流出額は約2億9200万ドルに達した。
一連の流出事件を受けて、投資家はDeFiプラットフォームから資金を引き揚げ、複数のブロックチェーンで預かり資産が急減した。
「4月のDeFi流出は約130億ドルのTVL流出を引き起こした」と投稿されている。
その結果、オンチェーン・レバレッジ比率の上昇は、新たな借入やリスクテイクの拡大ではなく、担保総額の縮小を反映したものとなった。
バイナンスリサーチは、市場全体の後退にもかかわらず、本格的なデレバレッジはまだ始まっていないと指摘している。
レバレッジはDeFi資本の縮小ペースに対し高止まりしており、さらなる価格下落が起きれば追加の清算やポジション解消リスクが残る。
現時点でDeFi市場は脆弱な均衡状態にある。借入がそれほど増えていないにもかかわらずレバレッジ比率が高く、春の大量資金流出後の再調整も進んでいない。
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