4月18日に発生した2億9200万ドル規模のKelp DAO流出事件を受けて売りが加速した。この事件では、侵害されたLayerZero基盤のクロスチェーンブリッジから11万6500rsETHが流出した。
DefiLlamaのデータによれば、全DeFi TVLの53.91％を占めるイーサリアムは、過去1カ月でロックされた資産の17.91％を失った。現在のチェーンの保有額は461億7000万ドルであり、ハッキングの波が始まる前の560億ドル超から減少している。
DeFiから資金が流出しているか
データは明確な傾向を示している。資本が流出している。このDeFiセクターの縮小は、過去のリスクオフ時にも見られたパターンだが、今回は損失の規模が際立つ。
ソラナは月間で19.04％下落したが、週次では0.17％上昇した。BSCは5.61％下落。ビットコインDeFiはサイクル初期に月間で71.60％増加していたが、直近24時間で1.91％減少し、連鎖的な下落が広がった。
最も悪化が目立つのはマントルで、30日間で52.01％下落し、保有額は6億ドル超から3億300万ドルに減少した。Inkは34.80％下落。Katanaは18.65％減少。ハイパーリキッドL1は17.73％下落。かつてDeFi活動の安全な避難先とされたアービトラムも、月間で16.00%下落した。
上位20チェーンのうち、月間でプラスとなったのは2つのみ。トロンが24.07％、OP Mainnetが82.11％上昇した。どちらもイーサリアムのリステーキング領域外に安定性を求めるステーブルコイン資本流入の恩恵を受けた。
Kelp DAO流出がDeFi全体へ波及
2億9200万ドル規模の流出事件は、Kelp DAOのクロスチェーンブリッジ基盤を標的とした。攻撃者は改ざんされたRPCノードとDDoS攻撃で単一の検証ノードの構成を操作し、イーサリアムとアービトラム両チェーンから資金を数分で流出させた。
感染拡大は急速に進行した。AaveはWETH供給者に対し、rsETHへのエクスポージャーを理由に資金引き出しを促し、これにより最大のDeFiレンディングプロトコルから数十億ドル規模の資金流出が発生した。イーサナ、カーブファイナンス、ether.fi、トロンDAOは、LayerZero OFTブリッジを一時凍結する措置をとった。
LayerZero Labsは、今回の攻撃をLazarus Group傘下のサブユニット「TraderTraitor」の犯行とし、今月発生したDrift Protocol流出事件との関連を示唆した。
DeFiリスクの再評価が進むか
TVL下落はユーザーによるクロスチェーン基盤リスクの再評価を示している。従来は20億ドル超のTVLを誇る主要DeFiプロトコルだったKelpも、今回の損失で利用者救済能力が問われる事態となった。
Plasmaは直近7日間で28.99％減少。Inkは週次で33.30％下落。急激な資金流出は単なる価格下落でなく、積極的な引き出しが進んでいる証拠である。
イーサリアムは依然としてDeFi全体のTVLシェア53.91％で首位だが、ソラナ6.49％、BSC6.34％、ビットコイン5.91％、トロン5.89％と続く。しかし支配的地位の維持は市場全体の縮小を意味し、質への資金逃避とは必ずしも一致しない。
DeFiが直面するのは、一時的なリスク再評価にとどまるのか、あるいはブリッジやリステーキングのリスク評価の構造変化に発展するのかという問いである。
