機関投資家のビットコイン純購入は3日、7か月ぶりに日次発行量（マイニング供給）を下回った。暗号資産の投資アナリストによれば、市場力学に懸念すべき変化の兆候となった。
月曜日、キャプリオール・インベストメンツのチャールズ・エドワーズ代表は、自身の Xアカウントでこの厳しいデータを共有した。エドワーズ氏は直ちに懸念を示し、「率直に言えば、他資産がビットコインを上回る中、直近数か月に私を強気に保っていた主指標はこれだった。良くない」と述べた。
Sponsored強気指標が弱気に転換
エドワーズ氏は、ビットコイン価格と機関の買い／売り圧力の主要指標を並べたチャートを示した。指標は3種類の機関活動を追跡する。マイナー（赤）、現物ETFなどの機関買い（薄緑）、BTCデジタル資産トレジャリー（DAT）の企業活動（オレンジ）。
分析は需要の段階的な減少を示す。BTC DATの企業買いが、8月14日頃から最初に大幅に縮小した。当初は、現物ETFからの流入がこの企業の買い圧縮を相殺し、機関全体の需要を支えた。
しかし、現物ETFの買いも10月10日の市場急落後に急速に縮小し始めた。現在は、主要な機関フローを合算した純買い越しが、新規採掘のビットコイン日次供給を下回っている。
エドワーズ氏のチャート下部のヒストグラムは、機関の圧力（買いは緑、売りは赤）を示し、緑から赤へ移行している。
重い持ち高と関心低下
短期の傾向は長期の方向性を決めないと注意を促しつつ、エドワーズ氏は目先の構造的な弱さを強調した。「このトレンドは明日、来週、あるいは2年後に反転し得る。だが今は、ビジネスモデルのない重いポジションを抱えるトレジャリー企業が188社あり、機関の買い手の関心も以前より大きく減っている」と同氏は述べた。
別件で、オンチェーン・データプラットフォームのLookonchainは、機関フロー以外の個人クジラの売りの動きが増加したと報告した。月曜日の投稿で、同社は大口クジラ「BitcoinOG（1011short）」が10月1日以降、クラーケン、バイナンス、コインベース、ハイパーリキッドなどの取引所に約13000 BTC（14億8000万ドル）を入金したと指摘した。
さらに、著名なビットコインクジラ「Owen Gunden」が10月21日以降、クラーケンに3265 BTC（3億6450万ドル）を送金したことも確認された。中央集権型取引所への大口送金は、大規模な現金化に先行することが多い。ただし最終的な売却の確認は未了である。
