イラン国会のガリバフ議長は30日、米国投資家に買い持ちを促す見解を示した。これを受け、S&P500の時価総額は約15時間で9000億ドル規模を回復した。テヘラン発のSNS投稿とワシントンのトゥルース・ソーシャルでの発信が連動し、市場心理が急速に改善。株式と連動性の高い暗号資産にも資金流入が広がった。
週末の投稿が月曜の上昇相場を準備
イラン国会のモハンマド・バーゲル・ガリバフ議長は、米当局者のプレマーケット発言が利益確定の前兆となるケースが多いと投資家に警鐘を鳴らした。
同議長の投資家へのメッセージは明快だった：市場で売りが強まればロングに転じよ。
米国東部時間18時、S&P500先物はほぼ1％下落でスタートし、公式な調整局面まであと30ポイントの場面もあった。しかし同日23時には下げ幅をすべて取り戻しプラスに転じた。
3月30日（月）米国東部時間7時25分、トランプ米大統領はトゥルース・ソーシャルで、米国が「新しく、より理性的な体制」と軍事行動終結に向け協議中であると投稿した。
同氏は、合意がなければ米国はイランのエネルギー・水インフラを標的とするとも付け加えた。
この動きを受けて、S&P500は夜間セッションの最安値から100ポイントほど上昇し、時価総額で約9000億ドルを回復する結果となった。
「我々はいま市場史上でも例を見ない状況に置かれている」と、コベイシ・レターのアナリストは記した。
市場、依然として地政学リスクに警戒
この急反発は、米国とイラン間の軍事的緊張継続、ホルムズ海峡での原油供給の混乱、そして原油価格が数週間にわたり1バレルあたり100ドル超で推移する中での出来事。
この上昇は典型的なニュース主導のボラティリティであり、株価が回復した一方で、現物の原油市場には依然として緊張が残る。
なお、正式な合意は現時点で成立していない。
ガリバフ議長の投稿は、米国のSNSが金融市場に与える影響への皮肉として広く受け止められた。この上昇が続くかどうかは、外交的な進展がトゥルース・ソーシャルを超えて実現するかにかかっている。
