モーガン・クリーク・キャピタル・マネジメントのマーク・ユスコCEOは3月30日、米CBNCの取材に対し、2024年後半にビットコイン価格が急騰し、最終的に15万ドルに達すると予測した。この予測の背景には、4月下旬に予定されているビットコイン半減期がある。
半減期は、ビットコインのマイニング報酬が半分に減少し、供給量を制限するイベントであり、これまでビットコイン価格に大きな影響を及ぼすとされてきた。ユスコ氏によると、半減期の後には、価格がピークに達し、その後約9か月で次のベアマーケットに入るパターンが見られる。同氏は、同サイクルでの公正価値を7万5000ドルと見積もっており、レバレッジ投資の減少により、最終的に15万ドルに達すると予測している。
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21Sharesのアナリストは3月、「米国で約114兆ドルを監督する登録投資顧問は、投資前に新商品発売後90日待つことが義務付けられているため、ビットコインへのわずか1％の配分が実質的な資金流入の引き金となり、現在の時価総額がほぼ倍増し、その過程で供給スクイーズが発生する可能性がある」と語っていた。CryptoQuantのアナリストによると、ビットコインの毎月の需要は年初の4万BTCから3月末時点で21万3,000 BTCと驚異的に急増している。
ユスコ氏「投資家はポートフォリオの1〜3%をビットコインに割り当てるべきだ」
ユスコ氏は、投資家はポートフォリオの1%から3%をビットコインに割り当てるべきだと主張しており、ビットコインを「王様・金より優れた資産」と評している。同氏はまた、1月に開始されたビットコインETF（上場投資信託）が、ビットコインに対する強気の要因であると述べ、これが供給ショックを引き起こし、暗号資産の主要な追い風となると主張した。ビットコインETFをめぐっては3月29日時点で、米国のビットコイン現物ファンド全体で見ると、グレースケールを含む全保有量は83万5000BTCに達し、全供給量の約4https://jp.beincrypto.com/bitcoinetf-grabbed-4-of-its-supply/%を占めている。
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クリプトクアントのキ・ヨン・ジュCEOはこのほど、古いビットコイン保有者が新しい保有者（伝統的金融機関）にビットコインを売却しており、オンチェーンデータで明確に観察できると示唆。現在のサイクルは過去と異なり、過去6か月間に860億ドルの機関投資資金がビットコイン市場に流入したと主張した。
さらにユスコ氏は、自身のファンドがコインベースなどの暗号資産取引所にも投資しており、「コインベースには大きな可能性がある」と語った。実際、コインベースの株価は過去12カ月で約321%上昇している。同氏はビットコイン関連の企業やマイニングコンポーネントを製造する企業の評価が高く、投資対象としては難しいと指摘しているが、イーサリアム、ソラナ、アバランチなどには前向きな姿勢を示している。
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