スポット型ビットコイン（BTC）およびイーサリアム（ETH）の上場投資信託（ETF）は、7月10日までの1週間でともに流入超に転じ、8週連続で続いていた資金流出に終止符を打った。
SoSoValueのデータによると、ビットコインファンドは1億9740万ドルを引き入れ、イーサリアムファンドには8442万ドルの資金が流入した。両商品の回復は、5月中旬以降に数十億ドルの資金が流出し続けた状況からの反転となった。
2カ月ぶりの資金流出からの反転
今回の流入は、両ETFにとって厳しい状況の区切りとなった。ビットコインETFは、5月15日以降、毎週資金流出が続き、6月26日までの週には流出額が17億9000万ドルでピークを記録した。
イーサリアムファンドも同様の推移となった。最も流出が大きかったのは6月26日で、2億7334万ドルの資金が流出した。
直近では、ビットコインの純資産が7月10日時点で774億2000万ドルとなり、イーサリアムの資産も95億9000万ドルまで回復した。
勢いは今月初めから既に見られた。スポット型ビットコインETFは7月2日に2億2172万ドルの流入を記録し、10日連続の資金流出が終了。その後、週単位でもプラスに転じた。
価格回復と再燃する地政学リスク
この流入は、暗号資産市場全体の価格回復局面で起きた。米連邦準備制度理事会（FRB）のケビン・ウォーシュ議長がインフレリスクが低下したと発言したほか、弱い雇用統計も回復を後押しした。
ただし、日々のフローは依然として変動が大きい。米国によるイランへの攻撃後、ビットコインETFは7月9日に9530万ドル、7月8日に8486万ドルの流出となった。
今後も流入超が続くかは、マクロ経済や地政学動向に左右される。トランプ米大統領は米国とイランが協議継続に合意したと表明したが、先月の停戦終了を宣言した。
こうした米中東対立が、今後数日間の暗号資産市場の最大要因となる。
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