現物型ビットコイン(BTC)上場投資信託(ETF)は、7月2日に2億2172万ドルの純流入を記録し、10日連続の資金流出が途切れた。
この反転により、ETF全体の純資産は743億7000万ドルに回復した。これは、商品の上場以来で最も大きな機関投資家の資金引き上げが続いていた流れを覆す動き。
過去最大の流出月からの転換
今回の流入は、ETFにとって厳しい局面の後に訪れた。直近の10取引日では、現物型ビットコインETFから27億ドル以上の資金が流出していた。投資家の資金がこれらのETFから逃避した形。
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この流出局面で、最も悪かった月が記録された。ビットコインETFは6月に45億ドルの流出となり、これは2024年1月の上場以降で最も大きな月間流出額。ブラックロックのiシェアーズ・ビットコイントラスト(IBIT)は、このうち約79%、すなわち35億5000万ドルを占めた。
一方、主要な暗号資産ファンドもビットコインに連動する形となった。イーサリアム(ETH)ETFは、7月2日に2908万ドルの流入となり、前日の1489万ドルの流入で9日連続の流出を終えたばかりだった。
この流れは他の商品にも波及した。ハイパーリキッド(HYPE)ETFは224万ドル、ソラナ(SOL)ETFは220万ドルの流入。一方、XRP(XRP)ETFは2日連続の流出を経て655万ドルの資金が入った。
利上げ観測後退でビットコイン価格が持ち直す
こうした流入は、価格回復の動きと重なった。ビットコインは、7月1日に6万ドルを回復したが、これは連邦準備制度理事会(FRB)のケビン・ウォルシュ議長が「インフレリスクは低下した」と発言したことが追い風。
この上昇は、7月2日も続いた。経済学者の予想の半分となる新規雇用5万7000件という弱い雇用統計を受け、ビットコイン価格は一時6万2000ドルを上回った。
このデータを受けて、利上げ期待は修正された。CME FedWatchによれば、7月利上げの確率は前日の28.9%から17.6%に低下。市場は追加引き締めの織り込みを後退させた。
2日の流入が持続的な転換となるか、一時的な反発にとどまるかは、今後見極めが必要。
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