ビットコイン（BTC）は過去24時間で5.7％上昇し、7万4679ドルまで値を伸ばした。この動きによりデリバティブ市場全体で暗号資産の強制決済総額は5億4000万ドルに達した。
この急騰でショート勢は不意を突かれた。CoinGlassのデータによると、期間中に16万9525人のトレーダーが強制決済に陥った。
ショート勢が集中被害
ショートポジションが総損失額の81％相当となる4億4000万ドルを占めた。これに対しロング側の損失は1億ドル弱にとどまった。
銘柄別の決済額は、ビットコイン建てが2億3600万ドルで最多となった。次いでイーサリアム（ETH）が1億4300万ドル、レイブが3500万ドル、ソラナ（SOL）が1137万ドルとなった。最大単一決済はAsterのBTCUSDTポジションで1240万ドル規模だった。
ETHは9.4％上昇し2388ドル、SOLは5.2％上昇して86.10ドルとなった。
複数の要因が重なり、過剰レバレッジのショートポジションが一斉に踏み上げられた。トランプ米大統領は月曜、イランが「非常に強く」交渉を求めていると発言し、先週末の停戦協議決裂後の緊張緩和を示唆した。この再交渉の見通しがリスク選好を高めた。
機関投資家サイドでは、ストラテジーが4月6日から12日にかけて10億ドル相当のビットコインを購入したと公表した。新たに1万3927BTCを保有資産に追加し、総保有量は78万897BTC（発行済みBTC総量の約3.7％）に達した。企業による継続的な需要を裏付ける動き。
週末にかけ既にショートが溜まっていた中、地政学的な安心感と機関投資家の新規買いが重なり大規模な強制決済連鎖を呼び込んだ。BTCが7万4000ドルを突破した背景。一方、ブル勢がこの水準を維持できるかは、今後の米・イラン再協議の結果次第となる可能性がある。
