チェーンリンク（LINK）が今週、主要20銘柄の中で最も高いパフォーマンスを示し、他の主要な暗号資産をリードした。
同暗号資産は10.18%上昇し、8.71ドルに達した。これは6月初旬以来の高値である。過去1週間の2桁上昇には3つの主要要因がある。
暗号資産市場全体の上昇が舞台を整えた
第1の要因は市場全体の動きである。米国のインフレ指標が想定より穏やかだったことで、今週はリスク資産全般が買われた。
ビットコイン（BTC）は再び6万5000ドルを上回り、暗号資産全体の時価総額は2兆2000億ドルを超えた。この上昇が全ての主要銘柄を押し上げた。
特にLINKの上昇が際立っていた。1週間で10.18%高となり、同じく上昇したジーキャッシュ（ZEC、8.25%）やイーサリアム（ETH、7.83%）を上回り、トップ20銘柄内で最大の値上がり率となった。
取引所のLINK供給が減少し続けている
第2の要因は、LINKの取引所での供給減である。Santimentのデータによれば、1か月で取引所から1570万LINK以上が流出し、供給が12%減少した。
特に日曜日には、104万LINKの純流出があり、この期間で最大級の1日あたり流出となった。
「取引所に預けられているトークンが少なくなると売り圧力が軽減される。結果として蓄積の意義がより鮮明になる」と同社は指摘した。
一般的にトレーダーは売却目的でトークンを取引所に預ける。一方で供給が取引所から流出する場合、保有者が売却せず保管を続けているとみなされる場合が多い。ただし、このシグナルが必ずしも正確だという訳ではない。
4月下旬には、SantimentがLINKの取引所からの単日流出額として過去最大（2025年12月以降）を記録したが、その後も価格は下落した。
また、BeInCryptoもネットワークの活動が依然として活発だと報じている。イーサリアム上に存在するLINKウォレット（残高あり）は、先週過去最高の90万件に達した。
機関投資家の導入も上昇要因に
最後に、7月15日に米預託信託清算公社（DTCC）が資産トークン化の初の本番取引を実施した。チェーンリンクはその市場参加企業の一つだった。
ブラックロック、バンガード、ゴールドマン・サックス、JPモルガン、マイクロソフトなど、30社以上が参加した。暗号資産分野からはサークル、Ondoファイナンス、ファイアブロックスなどが名を連ねた。
DTCCのトークン化サービスは2026年10月に本格稼働予定で、導入拡大が期待される。一方、米連邦準備制度理事会（FRB）の次回会合は7月28日。LINKの流出と需要が維持されるかが今後の優位維持のカギとなる見込み。
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