ヒューマニティ・プロトコルのHトークンが14日、200%超急騰した。6月8日のハッキング被害から数日後、買い手が戻り、暗号資産の中で日次上昇率トップとなった。
同トークンは、攻撃者による秘密鍵の流出で失った価値の一部を回復し、市場の最大の上昇銘柄となった。
Hトークン、不正流出による下落から急反発
Hトークンは14日に0.627ドル付近で取引された。1日で約210%の上昇。
この動きは、攻撃発生当日に80%超下落して以降続く、回復局面をさらに強めた。時価総額は現在11億ドル近く、全体64位に位置。
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この急騰は市場全体の上昇と重なった。暗号資産市場全体の時価総額は24時間で約1%増加。米国とイランの緊張緩和が要因。Hの2桁を超える上昇は、この動きを大きく上回った。
クアントスタンプ、ヒューマニティ・プロトコル攻撃を北朝鮮系ハッカーと関連付け
一方、ヒューマニティ・プロトコルは6月12日、セキュリティ企業クアントスタンプの調査結果を公表した。報告書は、北朝鮮（DPRK）系の特徴的なツールや手法について記述。
調査班は、韓国の取引所Bithumbを装ったフィッシングメールが突破口だったと指摘。役員が不正な添付ファイルを開封した。
そのファイルはリモートアクセス型マルウェアを端末にインストール。攻撃者は秘密鍵をコピーし、クロスチェーンで組織的なオペレーションを実行。
「ツールや手口はDPRKの関与を示唆。Hancomの署名付きローダー、『Stas’m RDP Wrapper』の利用、Microsoft Defenderのネットワーク監視サービスに偽装したバイナリ、隠されたGuestUserプロファイル、いずれもクアントスタンプが北朝鮮系侵入の特徴として挙げるパターンだ」と投稿。
オンチェーン調査員ZachXBTも「不審なMM/OTC」活動と秘密鍵の流出は無関係と認めた。
この急反発は、Hへの投資意欲が不正流出後も回復しつつあることを示す。ただし依然としてリスクが残る。攻撃者はBNBスマートチェーン上の配布を掌握し、新たなトークンを発行可能。
今回の上昇が持続するかは、ヒューマニティ・プロトコルが復旧策でこの脅威をいかに早く封じ込めるかにかかる。
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