ヘリウス・メディカル・テクノロジーズは、デジタル資産の財務戦略へと転換した最新の医療企業であり、過去数か月で同様の動きを取った4番目の企業となった。
これらの企業は、主力の薬剤開発が十分な成果を上げられていない状況において、成長を確保するための実行可能な代替手段として、暗号資産投資をますます検討するようになっている。
ヘリウス、ニューロテックからソラナへシフト
Sponsoredヘリウス・メディカル・テクノロジーズは今週、正式に「ソラナ・カンパニー」へとリブランドし、デジタル資産取得に焦点を当てる企業戦略へと転換した。
元々は神経技術の医療機器会社であり、さまざまな神経障害の治療を目指していた同社だが、今回の名称変更は、従来の焦点からソラナブロックチェーンとの連携に戦略をシフトしたことを示している。
リブランドの一環として、ヘリウスはデジタル資産財務（DAT）を設立し、ソラナのネイティブトークンであるSOLの購入を中心に据えている。この動きは、暗号資産財務戦略に資金を充てるために5億ドルを調達した直後に行われた。
また、ソラナ・カンパニーはリブランドに伴い、ソラナ財団と非拘束の意向表明書を締結した。同社はすべてのブロックチェーン活動をソラナ上で独占的に行うことを約束している。
Sponsored Sponsoredこの合意により、同社は財団からSOLトークンを割引価格で購入することも可能となる。
戦略の狙いは、SOLの利回りメカニズムなどの特性を活用し、暗号資産保有からのリターンを最大化することにある。
なお、医療関連企業が暗号資産取得を目的にリブランドするのは、ヘリウスが初めてではない。
拡大する「製薬から暗号資産へ」のトレンド
Sponsored Sponsored今年に入り、ヘリウスに続いてさらに3つの医療・製薬関連企業が、デジタル資産財務としてリブランドを行った。
こうした企業は、暗号資産戦略を取り入れることで、従来の薬剤開発事業が十分に成長を生み出せていない状況を補おうとしている。
先週、臨床段階の研究会社であるTNFファーマシューティカルズは、全面的な戦略転換を発表し、Q/Cテクノロジーズへとリブランドした。同社は、量子クラスのコンピューティングを活用し、特に暗号資産インフラの開発に注力していくとしている。
今月初めには、主に腫瘍薬候補の開発に注力してきたバイオテクノロジー企業のMEIファーマが社名を「ライト・ストラテジー」に変更。同時に1億ドル超のライトコインを取得し、主要な財務準備資産として採用した。
Sponsoredこの転換は、2023年の合併失敗と2024年に行われた全社的な戦略レビューの結果として行われたものだ。
ライトコインの創設者であるチャーリー・リー氏も同社の取締役会に加わり、リブランドに助言を行った。同社は現在、ライトコインに準拠したエクスポージャーを投資家に提供することを使命としている。
さらに、8月には地域医療提供者であるカインドリーMDが、ビットコインを軸とする持株会社ナカモト・ホールディングスと合併を完了した。
カインドリーMDは社名を保持したが、主な使命を機関投資家向けのビットコイン財務の構築にシフトし、100万BTCの取得を長期目標として掲げている。
