米国産原油は火曜日、1バレルあたり107.80ドル近辺で取引された。トランプ政権の発信したまちまちなシグナルがエネルギー市場を揺るがせたためである。トレーダーは一時的な制裁免除を軽視し、中東情勢のさらなる拡大リスクに再び注目が集まった。
原油価格のボラティリティは非対称なパターンを示している。戦争関連の報道は、外交ニュース以上に価格急変を招く傾向が強い。アナリストによれば、この現象がインフレを高止まりさせ、暗号資産などリスク資産への圧力となる可能性がある。
原油価格、外交よりも紛争に敏感
元ヘッジファンドマネージャーでCNBC「Mad Money」司会のジム・クレイマー氏は、この不均衡に警鐘を鳴らした。ワシントンとテヘランの交渉が決裂した場合、原油価格が以前の高値である119ドルに再接近する可能性があると警告した。
「原油の最大の問題はここにある。最近では、トランプ氏が和平に言及しても下落幅は限定的だが、戦争の噂が立つと大幅に値上がりする。このため、もし今回も和平が実現しなければ原油価格が119ドルの高値を試す展開もあり得る。こうした“アメだけ”の停戦ムードはさらなる価格高騰を招く」クレイマー氏は投稿でこう指摘した。
イランのタスニム通信が、米国がイラン産原油制裁で一時的な免除を検討していると報じたことでボラティリティが一層高まった。この動きは核協議再開に関連するとみられる。
このニュースで一時原油は105ドルを割ったが、その後トレーダーのポジション巻き戻しで価格は反発した。こうした価格変動は、イラン停戦報道の際にも繰り返された。
トランプ氏、イラン攻撃を延期 ロシア制裁免除も延長
トランプ米大統領がイランへの軍事攻撃を延期したことを受け、原油価格は約1％下落した。トランプ氏はまた、ロシア産原油の輸送に関する別の免除措置も延長した。
米財務長官のスコット・ベッセント氏は、ロシア産原油の海上貨物に30日間の一般ライセンスを発行すると発表した。この措置により、エネルギー需要が高い各国は現在洋上で滞留する原油を一時的に調達できる。
ベッセント氏は、同政策は原油の現物供給を安定させ、中国による割安原油の買いだめを抑制するためだと説明した。
「この免除延長によりさらなる柔軟性が確保できる。必要に応じて各国に個別ライセンスも発給する。既存の供給を最も必要とする国に振り分けることで、中国の割安原油の買いだめを抑制する狙いもある」とベッセント氏は述べた。
こうした外交措置があっても、1％の小幅な下落にとどまったことは、トレーダーが供給リスクが依然として最重要ファクターとみなしていることを示す。
暗号資産保有者が注視する理由
原油価格の上昇はインフレ期待を押し上げ、金融環境を引き締める。この影響で米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ開始が遅れる可能性がある。こうした環境ではビットコインやアルトコインなどリスク資産への資金流入が細る傾向が強い。
エネルギー起因のインフレは2026年のマクロ経済の主要テーマとなっている。とりわけホルムズ海峡周辺で輸送が妨げられれば、影響は一層深刻となる見通し。
短期的には3つの要因が注目されている。
- 米国とイランの協議動向
- 追加制裁の実施
- 中東の海上輸送に影響を与える軍事的動向
外交交渉が行き詰まれば、原油市場のボラティリティが高止まりする公算が大きい。エネルギーショックが長引けば、夏場にかけて流動性の低下と暗号資産価格の乱高下にもつながりうる。
