ビットコイン（BTC）は今月に入り、過去最高値となる12万3218ドルを付けた後、足元ではやや値を下げ、現在は11万7,500ドル前後で推移している。米労働省が今週発表する6月の米消費者物価指数（CPI）が前年同月比で2.7%の上昇になるとの見通しを受け、インフレ動向を見極めようとする投資家の様子見姿勢が価格の一因とみられる。
一方で、市場参加者の間には引き続き楽観的な見方も根強く、強気の姿勢がみられるものの、相場の過熱感を警戒する向きもあり、当面は調整局面に入る可能性も意識されている。
ビットコイン、現物市場からの支持を観測
スポット取引量は7月9日以降50%増加し、ビットコイン購入への強い関心を示している。この増加は、ラリーがデリバティブだけでなく、スポット投資家からの関心が高まっていることを示している。スポット取引量は31.9%増加したが、2025年の年初来平均を下回っている。
スポット取引量は年初来平均を23.4%下回り、先物は21.9%下回っており、市場参加は改善しているが、今年初めと比べると依然として慎重である。
ポジティブな上昇にもかかわらず、投資家は依然として慎重である。特に先物の取引量の成長が遅いことは、機関投資家と個人投資家の両方が慎重であることを示している。
ビットコインのマクロモメンタムを見てみると、IOMAP（In/Out of the Money Around Price）データは11万4000ドルから11万7500ドルの間に重要な需要ゾーンがあることを示している。この範囲で18万9590BTC以上が購入され、223億ドル以上に相当する。
この蓄積は、多くの保有者がこのレベルで購入しており、損失を出して売却する可能性が低いことを意味する。この需要ゾーンはビットコインの価格にクッションを提供し、この範囲を下回る可能性を低くしている。価格がこのレベルに近づくと、買い活動が活発化し、ビットコインの上昇モメンタムを強化し、トレーダーに自信を与える可能性がある。
BTC価格は回復するか
ビットコインは現在、11万7209ドルで取引されており、最近の過去最高値である12万3218ドルから下落している。それにもかかわらず、暗号資産は月初から約9%上昇している。
上記の要因は、ビットコインが今後数日で反発する可能性を示唆している。しかし、まず11万5000ドルまで下落し、このサポートレベルから反発して12万ドルに向かう可能性がある。この動きは、既存の市場パターンに従う可能性が高い。
しかし、米国のインフレ報告を控え、市場の懸念が高まっている。消費者物価指数（CPI）が5月の前年比2.4%から6月には2.7%に上昇することが予想されている。このインフレの増加は金融引き締めを引き起こし、暗号資産のようなリスク資産に悪影響を及ぼし、下落を招く可能性がある。
その結果、ビットコインは11万5000ドルを下回り、11万ドルまで下落する可能性がある。このような下落は、現在の上昇傾向の仮説を無効にし、市場のさらなる調整を示唆する。
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