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ビットコイン、将来的にゼロ知識証明を実装か

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更新 Shota Oba

スイスを拠点とするZeroSync Associationが28日、ビットコインにゼロ知識証明を導入するための開発に取り組んでいることがわかった。米コインデスクが報じた。ZeroSyncは、ビットコインブロックチェーン上でゼロ知識証明導入を可能にするオープンソースソフトウェアを開発・維持するために設立された。

同団体は暗号資産(仮想通貨)投資会社Geometry Researchと、ゼロ知識ロールアップスケーリングシステムStarkNetのソフトウェア会社StarkWare Industriesから後援を受けている。コアコントリビューターやLightning Labsなどを含むさまざまなコミュニティ関係者によって支えられる非営利の団体だ。同団体は当初、GeometryとStarkWareによって資金提供を受けていたが、ビットコイン・コミュニティ内の関係者による継続的な開発とメンテナンスを可能にするため、非営利団体を設立。

同団体の開発はビットコインプロトコルを根本的にアップグレードする、最初のゼロ知識証明を使用した試みとなる。さらにZeroSyncはすでに実用的なプロトタイプを作成。ユーザーはチェーン全体をダウンロードや、第三者を信頼したりすることなく、ビットコインブロックチェーンの状態と取引履歴を検証することが可能となっている。さらに、現段階のプロトタイプではビットコインのコンセンサスルールを検証することはできるが、取引の署名はできない。なお開発言語はStarkWare社がもたらしたプログラミング言語であるCairoを使用している。

同社の開発中のアップグレード実装されるとブロックチェーンの最新の状態をほぼ瞬時に検証することが可能。加えて、ビットコインの提唱者Satoshiが提案したように正直なノードを単に信頼するのではなく、暗号学的な証明によって取引を検証することが可能となる。

ゼロ知識証明とは、取引内容自体は公開することなく、取引が正当であることを証明することができる暗号学的手法の一つ。これにより、個人情報や取引内容が明かされることなく、プライバシーを保護することができ、高速データ処理も可能となる。

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Shota Oba
国際関係の大学在籍中に国内ブロックチェーンメディアでのインターンを経て、2つの海外暗号資産取引所にてインターントレーニング生として従事。現在は、ジャーナリストとしてテクニカル、ファンダメンタル分析を問わずに日本暗号資産市場を中心に分析を行う。暗号資産取引は2021年より行っており、経済・社会情勢にも興味を持つ。
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