ビットコインは2024年3月13日、ドル建てで過去最高値の7万3,000ドルを突破し、円建てでも新記録を更新しました。しかしながら、7月、8月に6万ドル台を割るなど低調な期間が続いています。とはいえ、強気な見方もあり、ビットコインの半減期後の150日〜160日目には大幅な価格上昇が見込まれているため、9月後半から10月にかけて上昇が期待されています。加えて、ETFや機関投資家からの需要の高まりにより、長期的な成長が予想されています。
こうしたビットコイン価格の乱高下によって、多くの投資家が投資タイミングに悩されていますが、ビットコインの供給減少や市場の楽観的な見通しから、今後も継続的な上昇が期待できるとされています。日本国内では税制の不透明さも残るものの、減税制度の実現が提案されており、ビットコイン価格は今後も上昇に続き、規制改革が行われる可能性がも高いと予想されています。
そこで本記事では、ビットコインの価格に触れながら、ビットコインを今からでも買うべきかについて解説していきます。ビットコインへの投資を検討している人は、ぜひ本記事を最後までご覧ください。
BTC投資に最適なプラットフォーム
FXGT.Com
プロトレーダーに最適
BYDFi
マージン取引に最適
KuCoin
アルトコインに最適
ビットコイン過去3ヶ月の値動きについて
2024年1月11日の、米国証券取引委員会（SEC)による、ビットコイン上場投資信託（ETF）11銘柄の承認を契機に、ビットコイン価格は上昇傾向にありました。資産運用最大手ブラックロックが提供するiシェアーズ・ビットコイン・トラスト（IBIT）は、急速に注目を集めており、1月の販売開始以来、記録的な資金流入を達成、ビットコインに対する投資家の関心の高まりを裏付けています。
しかしその後、ビットコイン価格は6万ドルを下回って推移しており、今後の動向は強気・弱気の両方のシナリオが考えられます。強気の見方では、FRBが金利を引き下げた場合、ビットコインの需要が高まり、10月には過去のパフォーマンスからも市場回復が期待されています。特に「Uptober」として知られる10月は、過去9回中8回プラスのリターンを記録しており、この傾向が続く可能性があるでしょう。
一方、弱気のシナリオとしては、Bitfinexなどの専門家が、ビットコインが重要なサポートラインを割ると4万ドルまで下落するリスクを指摘しています。9月は歴史的にビットコインが下落しやすい月であり、短期的には調整が続く可能性もあります。
関連記事：ETFによるビットコイン需要が過去最高を記録ー新たな強気目標
ビットコインは今買うべきなのか？
結論としては「今からでも買うべき」といえます。ビットコインが過去最高値を更新していますが、2024年は今後も継続的に価格上昇していく見通しです。理由は、以下です。
- ビットコイン半減期による希少価値の上昇およびに、上昇相場発生の可能性
- ビットコインETFによる巨額の資金流入
BTC投資に最適なプラットフォーム
FXGT.Com
プロトレーダーに最適
BYDFi
マージン取引に最適
KuCoin
アルトコインに最適
ビットコインを今からでも買うべき理由①：ビットコイン半減期による希少価値の上昇
ビットコインの半減期とは、ビットコインのマイニング報酬が半分になる時期のことであり、ビットコインの発行量を調整する仕組みです。
半減期はビットコインの発行料が半減することから、ビットコイン価格に大きな影響を与えているとされており、過去の半減期では、半減期直後にビットコイン価格が上昇しています。ビットコイン半減期は、ビットコインの希少性を高め、株為替や政策金利などの複合的要因からこれまでにも、半減期の前後に価格が上昇する傾向が見られて来ました。そのため、2024年の半減期後もなお、ビットコインの買い時と予想されています。
Sponsored Sponsored関連記事：ビットコインの半減期とは？報酬の半減と価格推移の関係性
ビットコインを今からでも買うべき理由②：ビットコインETFによる巨額の資金流入
2024年1月10日、米国で初のビットコイン現物ETFが承認されました。機関投資家にとってビットコインへの投資がより容易になったことを意味しており、ビットコイン市場への資金流入が加速しています。
機関投資家とは、年金基金、ヘッジファンド、保険会社など、巨額の資金を運用する投資家のこと。機関投資家は、これまで暗号資産市場への投資に慎重な姿勢を取っておりオプション取引などが主流でしたが、ビットコインETFの登場により、投資リスクを軽減しながらビットコインへの投資が可能になったため、機関投資家の関心が急速に高まっています。
実際に、ビットコイン取引は半減期とETF承認を背景に2024年に入ってから人気を博してます。さらにビットコインETFのオプション取引も早ければ2024年の第4四半期（Q4）にも利用可能になると見込まれています。また、日本でもSBIホールディングスは、米運用会社フランクリン・テンプルトンと24年内に合弁会社を設立する予定で、新会社はデジタル証券（STO）や日本国内でのビットコインETFの可能性も探る可能性があります。
関連記事：ビットコインETFブームでBTC億万長者数が111％急増
ビットコインを今からでも買うべき理由③：インジケーターが未だピークを示していない
BeInCryptoではこれまでもビットコインの長期的動向を示すインディケーターとして以下のものを紹介してきました。
| 指標名 | 説明 | 用途 |
|---|---|---|
| MVRV Z-Score | 市場価値と実現価値を比較し、ビットコインが過大評価か割安かを示す。 | 長期的な価格判断に使用 |
| ハッシュリボン | マイニング活動の停止と回復を示す指標。 | マイニング活動の回復時に買いシグナル |
| 200週移動平均ヒートマップ | 過去200週間の価格と現在の価格を比較。 | 過小評価されている際の買い判断 |
- MVRV Zスコア: ビットコインの価格がピークに達する際、MVRV Zスコアが「7」に達し、レッドゾーンに入ることが過去のデータから確認されていますが、2024年9月時点ではまだその水準に達していないため、今後さらなる上昇の余地があると考えられます。
- ハッシュレートグラフ: ビットコインのハッシュレートは過去最高値を記録しているにもかかわらず、価格は横ばいの状態です。ハッシュレートが上昇することで遅れて価格に影響を与える可能性があり、これもまだピークに達していないことを示唆しています。
- 200週移動平均ヒートマップ: 現在のビットコインの価格は、過去の強気相場に見られるような高温ゾーンには達していません。この指標は、長期的なトレンドを示し、ビットコインがまだピークに達していないことを強調しています。
パンテラキャピタルの分析によると、ビットコインは半減期の477日前に底を打ち、その後上昇トレンドに入ります。過去のデータでは、半減期後に約480日間の上昇が続き、今回も同様のパターンが再現されれば、ビットコインは14万8,000ドルに達する可能性があるとしています。
これらのデータを総合すると、ビットコインの価格はまだ成長段階にあると見ることができるでしょう。
ビットコインを今からでも買うべき理由④：米国の大統領選が控えている
Sponsored
ビットコインを今から買うべき理由として挙げられるその他の理由として、米国の大統領選が控えていることが大きな要因です。
- 共和党・民主党の立場
- 共和党のトランプ元大統領は、暗号資産支持を公言しており、選挙キャンペーンでもビットコインや暗号資産に寄付を受け入れています。同氏の政策は、米国の暗号資産産業の成長を促進する方向に動いており、ビットコイン市場へのプラス材料となるでしょう。
- 一方で、民主党のカマラ・ハリス副大統領も暗号資産での寄付を受け入れており、暗号資産に対して必ずしも否定的ではありません。しかし同氏が勝利すれば、暗号資産に関連する新たな規制が導入される可能性はあるものの、ゲンスラーSEC委員長を財務庁の長に任命する可能性も噂されており、政策の柔軟性が注目されています。
- ゲンスラーの役割
- ゲンスラーSEC委員長は、暗号資産業界に厳しい姿勢を取っており、ハリスが当選した場合、彼を財務長官に任命する計画があると報じられています。この動きは、暗号資産規制をより厳しいものにし、市場にネガティブな影響を与え、ビットコイン市場により高いボラティリティをもたらす可能性があります。
このように、どちらの候補が勝利してもビットコイン市場への影響は避けられないでしょう。しかし大統領選前後に購入することで短期的な影響はあるものの、インディケーターが示したように長期的には大きなリターンを生む可能性が高いでしょう。
関連記事：SECのゲンスラー委員長「暗号資産と証券法に矛盾はない」
国内の減税制度を待っている間に、上昇していく
投資を検討する際、多くの方が「税金」という壁に直面し、一歩を踏み出せないでいます。暗号資産の取引で得た利益は、所得税の対象となります。暗号資産の取引による利益は、雑所得に分類され、給与所得など他の所得と合わせて算出される総所得金額に応じて、5％から45％の所得税が課され、また、住民税や復興特別所得税を合わせた最大税率は約55％となります。
しかし、国内の減税制度を待っている間に、ビットコインは価格を上昇させていく可能性が高いのです。ビットコインは、過去において数年間で数倍から数十倍に成長した経験があります。
- 2017年：約10万円から約200万円に上昇
- 2020年：約100万円から約700万円に上昇
減税制度の実現は不確実であり、その間にビットコインが更に価格上昇する可能性は十分にあります。減税制度の実現を待っている間「投資機会」を逃してしまうリスクが高いです。
- 上昇トレンドに乗れず、利益を得られない
- 更なる価格上昇により、購入コストが高くなる
ビットコイン投資には、税率というリスクと、更なる価格上昇というリターンが存在します。リスクとリターンを理解しつつ、自分に合った投資判断を行なっていきましょう。
関連記事：仮想通貨の税金計算方法と、おすすめツール
ビットコインを今買う際の注意点
Sponsored Sponsored
急落の可能性についてもBICの分析記事などを基に理由を示して言及する
- ビットコイン急落の可能性
- 余剰資金の範囲で投資すること
ビットコインを今買う際の注意点①：ビットコイン急落の可能性
ビットコインは価格変動が激しいことで知られており、急落する可能性も十分に存在します。実際に一部アナリストはビットコインの価格が再度最高値を更新する前に1度4万ドルへの価格へ下落すると示唆しており、下落の危険性が危惧されます。また、上記でも述べたように大統領選や政策金利の決定、為替株価などのさまざまな外的要因も急落を起こす可能性があるため、自身の戦略に準じた投資を行う必要があります。
関連記事：ビットコイン（BTC）、6万ドルを維持できない場合、長期の下落か
ビットコインを今買う際の注意点②：余剰資金の範囲で投資すること
ビットコイン投資は、必ず余剰資金の範囲で行うことが重要です。投資資金を失っても生活に支障が出ない範囲で投資することで、中長期的に投資ポジションを持つことができます。冷静な判断を下せるため、結果的に投資的なリターンも高くなるでしょう。生活資金を投資に回すのは必ず避けるようにしましょう。
ビットコインを購入できる取引所
ビットコインは、以下の取引所で購入できます。
- コインチェック
- ビットフライヤー
- GMOコイン
- ビットバンク
- DMM ビットコイン
- SBI VCトレード
- ビットポイント
現在、国内の取引所ではその多くがビットコインをとり扱っているため、自分に最適な取引所を選べばよいでしょう。手数料や、暗号通貨サービス、取り扱い銘柄数などは異なるため、各取引所を比較しつつ、選定し、口座開設に必要な情報（メールアドレス、パスワード、身分証明書のアップロードや住所の確認）を入力し、口座開設を完了させましょう。
取引所に口座を開設し、入金が完了したら販売所・取引所でビットコインとイーサリアムを購入することができます。購入する数量や価格を指定し、注文し、約定すると、ビットコインとイーサリアムが取引所ウォレットに反映されます。
関連記事：ビットコインを安全に購入する方法
まとめ：ビットコインは今買うべき
2024年のビットコイン市場は過去最高値を記録し、今後も上昇トレンドが続くと予測されています。ビットコインの半減期や機関投資家の資金流入に加え、米国大統領選も市場に影響を与える要因となっています。共和党・民主党双方が暗号資産への立場を持ち、市場のボラティリティが高まる可能性があるため、大統領選前後の価格変動に注意が必要です。また、インジケーターの動向も、価格がまだピークに達していないことを示しており、さらなる上昇の余地があるとされています。しかし、ビットコインは価格変動が激しい資産であるため、必ず余剰資金での投資を心がけ、急落のリスクにも備えながら慎重に投資を進めるべきです。
