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日本国内のメタバース関連会社10選

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メタバースとは、インターネット上に構築された仮想空間のことで、アバターを通じて行動・体験・協働できる環境です。メタバースは、Web3.0の代表的な技術の一つであり、NFT(非代替性トークン)などのブロックチェーン技術とも密接に関係しています。メタバースは、ゲームやエンターテイメントだけでなく、教育や医療、ビジネスなど、さまざまな分野での活用が期待されています。

日本は、Web2.0のインターネット時代に大きな遅れをとりましたが、日本は、ゲーム・マンガ・アニメなどの世界的なIPを多数保有しており、これらのコンテンツはメタバースやNFTと親和性が高く、Web3.0のデジタル空間での表現や交流に適しています。また、日本は技術力やデザイン力が高く、メタバースやNFTの開発や運用に必要な人材やノウハウを持っています。

そこで今回は、日本国内でメタバース事業に参入している会社を10社紹介します。これらの会社は、メタバースやNFTに関するさまざまなサービスやプラットフォームを提供しており、日本のメタバース産業を牽引しています。ぜひ、最後までご覧ください。

メタバースとは?

メタバースとは、インターネット上に仮想的につくられた、現実を超えたもう1つの世界のことです。メタバースという用語は、英語の「超(メタ)」と「宇宙(ユニバース)」を組み合わせた造語。メタバースには、おなじみの2D体験に加えて、物理世界に投影される体験や、没入感あふれる3D体験も含まれ、スマートフォンやパソコンなどのさまざまなデバイスに加えて、高い没入感を体験できるVR(仮想現実)デバイスからアクセスできます。

メタバースの将来性

メタバースはソーシャルなつながりの次なる進化形であり、モバイルインターネットの後継者ともいわれています。メタバースでは、ゲームやSNS(交流サイト)の延長線上としての進化だけでなく、ビジネスや教育などの分野でも活用される可能性があり、例えば、仮想空間でありながら、現実世界と連動したサービスや商品を提供したり、仮想的なワークスペースとしてリモートワークを支援したりすることができます。

日本国内のメタバース関連会社10選

日本国内で、メタバース関連事業に取り組んでいる10社を紹介します。

  • Cluster
  • NTTドコモ
  • エイベックス
  • Thirdverse
  • GREE
  • HIKKY
  • KDDI
  • スクウェア・エニックス
  • サイバーエージェント
  • ANA

日本のメタバース関連会社①:Cluster(クラスター)

国内最大級のメタバースプラットフォームで、VR機器やスマートフォン、PCなどからアクセスできます。音楽ライブやカンファレンスなどのイベントに参加したり、常設のワールドやゲームで遊んだりでき、自分でアバターやワールドを作ってアップロードすることも可能。2015年にクラスター株式会社が設立され、2016年にα版、2017年に正式版がリリースされました。

日本のメタバース関連会社②:NTTドコモ

XR World」というメタバースプラットフォームを提供しており、Webブラウザから簡単にアクセスできます。アバターを通して他者との交流が可能で、有名アーティストのライブ映像やアニメのMVも楽しむことができ、将来的な目標は、アバターのカスタマイズや共通の話題でコミュニケーションできるサービスの提供も開始。2022年にメタバース事業に本格的に参入し、総額600億円を投資する方針を発表しました。

日本のメタバース関連会社③:エイベックス

「avex metaverse」というメタバースプラットフォームを開発中で、音楽やエンターテインメントを提供する予定。2022年10月には「a-nation 2022」をメタバース上で開催することを発表しました。また、エイベックス・テクノロジーズ株式会社として、メタバース関連事業の強化や新規事業の創出を目指しています。

日本のメタバース関連会社④:Thirdverse(サードバース)

Thirdverse:VRゲームの開発に力を入れており、「ソード・オブ・ガルガンチュア」や「ALTAIR BREAKER」などをリリースしています。これらのゲームでは、VRゲームが強みとする直感的な操作でプレイ可能で、世界中のプレイヤーとコミュニケーションも楽しむことができ、2020年9月にはシリーズAラウンドで約10億円の資金調達を実施した。

日本のメタバース関連会社⑤:GREE

REALITY」というバーチャルライブ配信アプリを提供しており、「REALITY World」というメタバースサービスも展開。スマートフォンを使ってアバターの姿になれば、顔を出さずに配信活動を行えるほか、展示会や交流会などのイベント、バーチャル支店やデジタルツイン都市などの開発が可能。2020年6月には国内最速で1000万ダウンロードを達成しました。

日本のメタバース関連会社⑥:HIKKY

世界最大のメタバースイベント「Virtual Market」を主催しており、多くの企業やクリエイターが参加。企業には独自のVRサービスを、クリエイターには発表の場所を、ユーザーには自由な世界の提供を掲げており、VR Awards 2020やXR Creative Award 2020で最優秀賞を獲得し、注目を集めています。

日本のメタバース関連会社⑦:KDDI

Cluster内で「バーチャル渋谷」というメタバースイベントを提供しており、渋谷区から公認されています。現実の渋谷と連携し、同じコンテンツを映し出しているミラーワールドで、アーティストのライブやトークイベントなどに自宅から参加でき、また、エンターテインメントを発信することもできます。

日本のメタバース関連会社⑧:スクウェア・エニックス

メタバースゲーム「Dragon Quest Walk」を提供。位置情報ゲームで、現実の地図上にドラクエの世界が広がり、ユーザーは自分の住む街や旅先で冒険ができます。また、メタバースゲーム「The Sandbox」にも出資。イーサリアムベースのメタバースプラットフォームで、ユーザーは自分の土地を所有・編集・販売できる、NFTやトークンエコノミーを活用したゲーム体験が可能。さらには、ブロックチェーン・エンタテインメント事業部を設立。ブロックチェーン技術とNFTを用いたエンターテインメントを開発・提供することを目指し、自社トークン発行も視野に入れています。

日本のメタバース関連会社⑨:サイバーエージェン

サイバーエージェントはメタバース空間におけるファッションの研究・事業開発を目的に、デジタルファッションに特化した専門組織「Meta Fashion Factory」を設立しました。この組織では、芸能人のデジタルファッション商品の包括的なプロデュースや、ファッションデザイナー・クリエイターとの協業事業を推進しています。また、メタバース空間における企業の販促活動を支援する、バーチャル店舗開発に特化した事業会社として、「CyberMetaverse Productions」を設立しました。この会社では、オリジナルのメタバース空間の構築や、NFTを活用したデジタルアイテムの制作販売、独自の暗号資産の発行支援など、新たなショッピング体験の提供を支援しています。

日本のメタバース関連会社⑩:ANA

ANAはメタバースで世界中に行ける旅のエンターテインメントを提供する「ANA GranWhale」を開発しています。このサービスでは、京都を始めとする世界各地の旅先をメタバースで再現し、アバターで自由に探索したり、NFTも導入する予定。また、ANAは損害保険ジャパンとメタバースにおける保険商品開発や新たなサービスの可能性を検証するための実証実験(PoC)の実施に関する基本合意書を締結しました。

日本とメタバース・NFTの相性は?

将来性が期待されるメタバース・Web3.0・NFT業界ですが、日本との相性はどうなのでしょうか。Web2.0の時代では、世界から大きな遅れをとった日本ですが、次なる主要産業で成果をだすことが期待されています。以下では、メタバースと日本の相性について解説します。結論としては、メタバース業界と日本の相性は高いです。

  • 日本はゲーム・マンガ・アニメなどのIP産業が発達している
  • 日本は技術力やデザイン力が高い
  • 法整備や社会的受容度が高い

日本はゲーム・マンガ・アニメなどのIP産業が発達している

日本はゲーム・マンガ・アニメなどのIP産業が発達しており、世界に誇れるコンテンツを多数保有しています。これらのコンテンツは、メタバースやNFTと親和性が高く、デジタル空間での表現や交流に適しています。

例えば、メタバース上で自分の好きなキャラクターのアバターやアイテムをNFTとして購入したり、自分のオリジナル作品をNFTとして販売したりすることができます。これにより、ファンやクリエイターのエンゲージメントや収益化が向上する可能性があります。

日本は技術力やデザイン力が高い

日本は技術力やデザイン力が高く、メタバースやNFTの開発や運用に必要な人材やノウハウを持っています。メタバースやNFTは、VRやARなどの技術を使って、現実とは異なる世界を楽しむことができ、日本はこれらの技術においても先進的な取り組みを行っているといえます。

これらは、メタバースやNFTの開発や運用に活かすことができ、また、日本はデザイン力も高く、メタバースやNFTにおいても美しく魅力的なコンテンツを作ることができると考えれます。

法整備や社会的受容度が高い

日本は法整備や社会的受容度が高く、メタバースやNFTの普及に有利な環境を整えています。メタバースやNFTは、ブロックチェーンや暗号資産と密接に関係しており、その利用には法的な安全性や信頼性が求められますが、日本はブロックチェーンや暗号資産に関する法整備を積極的に行っています。

さらに、メタバースやNFTに対する社会的受容度も高く、国家レベルの戦略として取り組むべきだという意見もあり、日本の次なる主要産業としての期待も高まっています。

メタバース事業に参入している日本国内会社まとめ

メタバースとは、インターネット上に構築された仮想空間のことで、アバターを通じて行動・体験・協働できる環境です。メタバースは、Web3.0の代表的な技術の一つであり、NFT(非代替性トークン)などのブロックチェーン技術とも密接に関係しています。メタバースは、ゲームやエンターテイメントだけでなく、教育や医療、ビジネスなど、さまざまな分野での活用が期待されています。

日本は、Web2.0のインターネット時代に大きな遅れをとりましたが、次なるWeb3.0・メタバース・NFT時代に波乗りできる可能性もあります。日本は、ゲーム・マンガ・アニメなどの世界的なIPを多数保有しており、これらのコンテンツはメタバースやNFTと親和性が高く、デジタル空間での表現や交流に適しています。また、日本は技術力やデザイン力が高く、メタバースやNFTの開発や運用に必要な人材やノウハウを持っています。

日本は、自らが持つ強みや魅力をメタバースやNFTに活かすことで、世界に発信し、競争力を高めることができ、また、メタバースやNFTは、日本の社会課題やニーズにも応えることができる可能性もあります。日本とメタバース・NFT業界の関係性に注目です。

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Ikkan Kawade
2020年よりBTC投資をはじめる。同時に、暗号資産ブログとSNSの運用を開始。DeFiでの資産運用・Play to Earnゲーム・国内NFTへの投資も積極的に行う。メタバースに深い関心があり、「メタバースへの移住」が目標。
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