ソラナ共同創業者アナトリー・ヤコブレンコ氏は、人工知能（AI）が暗号資産の暗号技術にとって最大の短期的脅威であると述べた。同氏は、業界がハードニングを進める前に、AIがポスト量子暗号（PQC）署名方式を突破する可能性があると警告した。
ビットコイン開発者やアナリストは、サトシ・ナカモト氏の保有分に影響を与えることなく、将来の量子コンピュータによる脅威への対応策について合意形成を進めている。
ヤコブレンコ氏、ポスト量子暗号への「マルチシグ」防御を提案
ソラナ共同創業者の主張によると、業界はいまだPQCの数学的・実装上の弱点を十分に理解していない。
同氏は、2-of-3マルチシグにより複数の署名方式を組み合わせたウォレット活用を提案している。この構成は、ソラナのトランザクション処理機構でProgram Derived Addressesを活用することでネイティブにサポート可能。
「最大のリスクは、PQC署名方式がAIによって破られることだと考えている。数学そのものだけでなく実装上の落とし穴についても全容を把握できていない」とヤコブレンコ氏は警告した。
カーブ・ファイナンス創業者のミハイル・エゴロフ氏は、形式的検証による対策強化の可否を質問したが、ヤコブレンコ氏によれば、検証は開発者が何を検証すべきか明確に把握している場合しか有効でないという。
同氏は、2つの独立した署名方式による冗長化を依然として支持している。
ビットコイン開発者ら、サトシ氏のコイン巡り早期合意
ギャラクシー・デジタルのリサーチ部門責任者アレックス・ソーン氏によれば、サトシ氏の保有分を巡り合意形成が進んでいるという。同氏は、今週ラスベガスで懐疑派や賛成派、その他ビットコイナーらと交わされた議論に言及した。
サトシ氏が保有する推定110万ビットコイン（BTC）は、約2万2000のP2PKアドレス（各アドレスに50BTC）に分散している。ソーン氏によれば、長期的な攻撃は各アドレス個別に突破が必要となる。一方、取引所はQデー（量子コンピュータ登場の日）前にポスト量子アドレスへの移行が可能。
同氏はさらに、ビットコイン市場は日常的に100万BTC超の売り圧力を吸収できていると指摘。したがって、最悪のケースでもネットワークの根本的な財産権が損なわれることはないと示唆した。
ウォレットの冗長化とプロトコル上の制約、どちらが量子時代到来前の有効な防御策となるかは、量子研究の進展とともに今後も議論が続く見通し。
