S&P500の時価総額のうち、過去最高となる46.7%が上位15銘柄に集中しているとThe Kobeissi Letterが報じた。残り485銘柄の時価総額は53.3%にとどまる。
この比率は、2000年のドットコムバブル期に同じグループが保有していた27.2%を19.5ポイント上回る。
現状のインデックスの偏重ぶりはどの程度か
エヌビディア（NVDA）が7.5%で最も高く、続いてアップル（AAPL）が7.1%、アルファベット（GOOGL）が5.9%、マイクロソフト（MSFT）が5.6%となっている。
この4銘柄で合計26.1%を占め、直後に続く11銘柄が約20.6%となる。
一方で、最小の434銘柄の合計時価総額は、最大5銘柄の合計時価総額とほぼ同等となり、過去最大の格差となっている。
S&P500は時価総額加重型であり、株価上昇により自動的に大型企業の比率が高まる仕組みである。
エコノミストのピーター・シフ氏による弱気市場警告では、米国株式479銘柄が52週安値を付けていると指摘した。
一方でゴールドマン・サックスは、生成AI関連銘柄がインデックス全体を支えていると述べている。
上位15銘柄は2000年型バブルの兆候か
過去には、S&P500は2000年3月の高値後、ほぼ半分を失い、この年が自然な比較対象となる。
ゴールドマン・サックスは、市場全体の上昇の広がり（マーケットブレッドス）がドットコムバブル期以来で最も弱い状況にあると指摘した。
投資家のマイケル・バーリ氏の警告は、2000年や2008年のように当初の粘り強さが最終的にさらなる下落につながるという。現状は「否認」の局面であり、この状態が今後6～9カ月続くとみている。
一方、調査会社ファンドストラット・グローバル・アドバイザーズ共同創業者のトム・リー氏は、AIの現状を1999年ではなく1997年の段階とみる。自身のモデルではバブルのピークは2033年頃になるとし、まだ数年先と予測する。
このように、S&P500の指数連動型ファンドは現在、資金のほぼ半分をわずか15銘柄へ投じている。米国経済の代替指標として用いられる同指数は、ますます一部のメガキャップ銘柄の動きに左右される構造となっている。
