ビットコインの批評家たちに新たな「スコアボード」が登場した。作成したのは、VanEckのデジタル資産研究責任者マシュー・シーゲル氏である。
先駆的な暗号資産の存在感が主流金融に広がるなか、経済学者や投資家が見解を見直す契機となっている。
Sponsored経済学者と政策立案者
シーゲル氏は「ビットコインの恥の殿堂」を発表し、これまで暗号資産を声高に批判してきた人物をランキング形式で紹介した。
同リストは、ビットコインを否定しようとした人物たちが、結果的にその正当性を裏付けてしまう皮肉を浮き彫りにしている。
12位にはノーベル経済学賞受賞者ジョセフ・スティグリッツ氏が入った。かつて同氏は「ビットコインは違法にすべきだ」と主張したが、シーゲル氏はこれを「数学を禁止しようとする試み」と切り捨て、議論での敗北を示すものだと評した。
元米財務長官のジャネット・イエレン氏もランク入り。ビットコインの非効率性や犯罪利用を繰り返し強調してきたが、2022年には「規制はリスク最小化に焦点を当てるべきだ」と技術中立的な姿勢を示した。2024年初頭には、議会証言でより強力な暗号資産規制を訴えている。
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欧州中央銀行（ECB）のクリスティーヌ・ラガルド総裁も名を連ねた。同氏はビットコインを「無価値」と切り捨てつつ、デジタルユーロを推進している。
何かが無価値だと人々に繰り返し言わなければならないなら、それはおそらく価値があるシーゲル氏
ウォール街の巨人と学界の重鎮
ハーバード大の経済学者ケネス・ロゴフ氏も9位に入った。2018年に「ビットコインは10万ドルより100ドルに向かう」と予測したことで知られる。
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また、バークシャー・ハサウェイのウォーレン・バフェット氏とチャーリー・マンガー氏も登場。マンガー氏はビットコインを「性病」と呼び、バフェット氏は「ネズミの毒の二乗」と酷評してきた。
さらに『ブラック・スワン』の著者ナシーム・ニコラス・タレブ氏もランク入り。当初は支持的だったが、現在はビットコインを「伝染性の病気」と呼び、批判に転じた。
JPモルガンCEOのジェイミー・ダイモン氏は6位。2023年に「政府であれば閉鎖する」と上院で発言し、過去にはビットコインを「ポンジ・スキーム」とも形容した。
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最も声高な批判者たち
シーゲル氏は、ステファニー・ケルトン教授（MMT経済学）やポール・クルーグマン氏も名指しし、批判を展開。クルーグマン氏については「インターネットをファックス機と同程度と見なした人物」と皮肉った。
「ドクター・ドゥーム」と呼ばれるヌリエル・ルービニ氏は「最も声高な批判者」としてリストのトップに立った。続くピーター・シフ氏は「ビットコイン対金」をライフワークとしつつ毎年敗北していると指摘された。
ビットコインの批判者のリーグテーブルは変動する…だが彼らはそれぞれの方法でビットコインの正当性を証明しているシーゲル氏
