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アスターネットワーク、「Astar2.0」の内容を明らかに

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日本初のパブリックブロックチェーンアスターネットワーク(ASTR)は15日、新ロードマップで「Astar2.0」の内容を明らかにした。

ロードマップでは、Astar Link、Supernova、Staking 2.0、Astar DAO、Tokenomics 2.0等の計画とともに、Astar開発主体のAstar FoundationとStartale Labsについて述べている。

Astar Linkは、現状断片化しているブロックチェーン業界の全レイヤーをつなげるハイブリッドチェーンを追加的に作成。これは相互運用性強化とロールアップ、ソフトウェア開発キット(SDK)市場の形でのゼロ知識証明実装、開発者UX向上を目指すもので、Astar 2.0の重要な部分であるとされる。

  • ゼロ知識証明とは、取引内容自体は公開することなく、取引が正当であることを証明することができる暗号学的手法の一つ。これにより、個人情報や取引内容が明かされることなく、プライバシーを保護することができ、高速データ処理も可能となる。

Tokenomics 2.0は、開発者からエンタープライズパートナーまで、全参加者のニーズに最適なASTR設定を焦点に据え、インフレ率、ガス代、dAppステーキング報酬構造の調整などの変更を行う。

Staking2.0では、ポータルでのUXの向上を重点に、プロジェクト、開発者、ユーザーの間でより良いインセンティブが得られるよう、dAppステーキングプログラムを更新。誰もが利益獲得できる環境を目指す。

ガバナンスにおいては、将来のDAO化を目標とし、全員がAstarのミッションに向けた提案や投票を行えるようにする。Astar 2.0では、DAO移行に向けた教育と必要なツール、フレームワークの導入を進める。

次期アップデートSupernovaについては、詳細な情報を明らかにしなかったが、同社は重要なマイルストーンと述べており、アスター創業者渡辺創太氏は7月末までの発表を目指している。数ヶ月以内にはAstar Link、新トークノミクス、Startaleの事業計画、Astarガバナンスの構築に関する発表を行う。

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Shota Oba
国際関係の大学在籍中に国内ブロックチェーンメディアでのインターンを経て、2つの海外暗号資産取引所にてインターントレーニング生として従事。現在は、ジャーナリストとしてテクニカル、ファンダメンタル分析を問わずに日本暗号資産市場を中心に分析を行う。暗号資産取引は2021年より行っており、経済・社会情勢にも興味を持つ。
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