暗号資産トレーダーは、トランプ米大統領がイランへの攻撃を示唆したことを受け、リスク回避の月曜日の取引開始を警戒している。大統領は、核エスカレーションを示唆するTruth Socialの画像で警告を締めくくった。
この反応の背景には、原油供給へのショックやインフレ圧力の再燃への懸念がある。投資家は週明けにかけてリスク資産へのエクスポージャーを縮小する可能性が高い。
火曜日のシチュエーションルーム会議、市場に緊張感
トランプ米大統領は、イランに対する軍事オプションを検討するため、火曜日にシチュエーションルーム会議を招集する予定。JD・ヴァンス副大統領、マルコ・ルビオ国務長官、ピート・ヘグセス国防長官が出席する見通し。
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トランプ米大統領は日曜日、「合意へのタイムリミットが迫っている」とイランに警告した。
同氏は、「合意がなければ、イランには何も残らない」とも付け加えた。認証済みのフライトトラッカーは、米空軍が武器や装備を域内各地の基地に空輸している様子を示している。
ビットコイン（BTC）は日曜日に7万8,312ドル近辺で取引、直近1週間で約4%下落。イーサ（ETH）は1週間で7.5%下落し、2,188ドル付近となっている。
両資産はニュース主導の相場展開で、テクニカル的にも脆弱な状況にある。
ホルムズ海峡と原油リスクに注目
アナリストは、ホルムズ海峡における混乱が発生すれば、原油価格が急騰する可能性があると警告。過去のモデルでは、閉鎖期間によって1バレルあたり105ドルから165ドルまで変動するとされる。
原油価格の上昇は米国のインフレを加速させ、米国債利回りに圧力をかけ、FRBによる利下げ開始の遅れにつながる。この組み合わせは、類似した地政学リスクの際にビットコインを押し下げてきた。
「うーん、月曜と火曜はリスクオフだろうな」と、あるユーザーが投稿で述べた。
一方で、一部トレーダーは、米国債利回りの持続的な上昇がなければ、直近で大規模な売りが発生することには懐疑的な姿勢を示す。
市場は火曜日の会議と、続くTruth Social投稿を通じ、緊張の高まりや協議再開の兆候を注視する構えだ。
「もし米軍をイランに送れば、アメリカ国内で政治革命が起きるだろう」と、元下院議員のマージョリー・テイラー氏は述べた。
