ビットコインが使える店まとめ2025｜国内&オンライン決済ガイド

ビットコイン（BTC）は身近な決済手段として広まりつつあり、2025年現在、家電量販店や飲食店をはじめ、ネットショップや公共料金の支払いなど一部店舗などで利用可能となっています。特に最近では、フリマアプリのメルカリがビットコイン決済を導入したことで、一般消費者にとってもより手軽な存在となりました。

そこで今回は、日本国内でビットコイン決済が可能な主な実店舗・オンラインサービス、決済スピードやポイント還元など似ついて紹介します。

ビットコイン決済とは？

ビットコイン決済とは、暗号資産（仮想通貨）の一種である「ビットコイン（BTC）」を利用した支払い方法のことです。SuicaやPayPayなどの電子マネーとは異なり、特定の企業や銀行などの発行主体が存在せず、ブロックチェーン技術によりネットワーク上で分散管理されています。25年にはトランプ大統領が自身の自飲食代を記者の前でビットコインで支払ったエピソードを通じて、暗号資産への指示を示し、注目を集めました。

ビットコインと電子マネーの違い

ビットコイン決済のメリットと仕組み

ビットコイン決済の基盤技術はブロックチェーンです。ブロックチェーンとは、ネットワーク参加者が取引記録を分散管理する技術で、一度記録された情報は削除や改ざんができない特徴があります。中央管理者が不要なため、システムダウンや単一障害点に強く、安全性・透明性が高いのがメリットです。

ビットコインの主なメリットは次の通りです。

• 24時間365日、世界中どこへでも低コストで送金可能
• クレジットカードのような個人情報提供が不要でプライバシー保護に優れる
• 銀行や金融機関を介さず、直接相手と取引が可能

利用時の注意点とリスク

一方、ビットコイン決済には以下のようなリスクや注意点も存在します。

• 価格変動リスクが非常に大きい
  • 市場での取引により、1日で数十%の価値変動もあるため、支払い時点での価値が保証されません。
• 決済の取消や返品が原則不可能
  • 一度送金すると取引を取り消すことは基本的にできず、返品・返金処理が難しくなります。
• 自己管理の責任が重い
  • 中央管理者が存在しないため、パスワード（秘密鍵）を紛失すると資産を取り戻せないリスクがあります。

ビットコインは日常の決済に適しているか？

現状、ビットコインは価格変動リスクや利便性の面から、細かな日常決済よりも海外送金や大きな額の取引、または資産としての保有に向いているとされています。コンビニなど小額・大量の即時決済が必要な場所では、安定した価値を持つ電子マネーの方が便利です。

そのため、実際にビットコイン決済を利用する際には、その特性やリスクを十分理解し、自身の目的に合った場面で使用することが重要です。

関連記事：日本企業のビットコイン＆暗号資産保有ランキング｜2025年版

ビットコイン決済の代表的な3つの方法

ビットコインで支払いをする方法にはいくつか種類がありますが、ここでは初心者にも使いやすい代表的な方法を3つご紹介します。

① QRコード決済

スマートフォンのウォレットアプリでQRコードを読み取って支払う方法です。店舗やオンラインショップで支払い額が確定すると、画面にQRコード（ビットコインアドレスと金額が埋め込まれたもの）が表示されます。利用者は自分のウォレットアプリを開き、そのコードをカメラで読み取るだけで送金処理が完了します。

特徴とメリット

• 簡単・正確：長いビットコインアドレスを手入力する必要がないためミスを防げます。
• 普及度が高い：多くの店舗・サービスが採用している標準的な方法です。
• 初心者向け：現金や電子マネーと似た手軽さで利用可能です。

注意点

• 通常のオンチェーン送金では数分〜数十分の待ち時間が発生する場合がありますが、小額決済では承認を待たず即時処理することも多いです。

② ライトニングネットワーク（高速決済）

ビットコインの送金速度と手数料を大幅に改善した技術です。「チャネル」と呼ばれる専用経路を利用して、取引をリアルタイムで迅速に処理します。

特徴とメリット

• 即時決済：送金はほぼ瞬時に完了します。
• 低コスト：手数料は極めて安く、小額（数十円単位）の支払いにも向いています。
• 日常決済向け：コーヒーやファーストフードなどの小額決済をストレスなく利用可能です。

具体的な導入事例

• エルサルバドル（国民向けウォレット「Chivo」）
• 米国Cash App（4700万人が利用）
• バイナンスやBlock社（旧Twitter創業者ジャック・ドーシー氏の支援企業）も導入を進めています。

注意点

• 対応ウォレットや店舗が増加中ですが、まだ普及途上であり、利用できる場所は限定的です。

③ ウォレット連携型の決済（自動連携決済）

ウェブサイトやアプリ上の支払い画面から、直接ユーザーのウォレットを自動で起動し、金額とアドレスが自動入力される方法です。利用者はボタンをクリックするだけでスムーズに送金できます。

特徴とメリット

• 優れたUX（ユーザー体験）：「支払う」ボタンを押すとウォレットアプリが自動的に立ち上がり、簡単に送金ができます。
• 操作ミス軽減：アドレスや金額を手動入力する手間がなくなり、初心者でも迷わず操作可能です。

具体的な導入例

• プリペイドカード「バンドルカード」のBTCチャージ機能
• Coinbase CommerceやBitPayを利用した多くのオンラインショップ決済で採用されています。

注意点

• 利用するためにはあらかじめ対応ウォレットのインストールが必要です。
• 対応するサービスが現状では限定的ですが、今後の普及が期待されています。

ビットコイン決済の方法はこれらが主流です。特にQRコード決済は最も普及しており、ライトニングネットワークやウォレット連携型はこれから更なる普及が見込まれています。自分のニーズに合った方法を選び、便利に活用しましょう。

関連記事：ビットコインウォレットとは？

ビットコイン決済対応店舗・サービス一覧【2025年版】

以下に、日本国内でビットコイン決済が可能な主な店舗・サービスをまとめました。
※「決済スピード」は即時決済かブロックチェーン上の承認を待つ必要があるかを示しています。

※補足：メガネスーパーは2018年にシステムトラブルで一時停止後、復旧状況不明のため、利用前に要確認です。

実店舗での利用における注意点（2025年現在）

大手チェーンは訪日観光客需要を背景に2017年前後から継続導入していますが、コンビニのような大量かつ即時処理が求められる業態は決済承認に時間がかかるため非対応です。
また、個人経営の飲食店など小規模店舗では店員が手動で承認を確認するケースが多く、決済完了まで数分〜10分程度かかる可能性があるので注意してください。

オンライン（EC・サービス）でビットコインが使える主なサイト【2025年版】

日本国内のオンラインサービスや通販サイトでもビットコイン決済が普及しています。以下は主な対応サービスの一覧です。

サービス別の特徴と利用時の注意点

• メルカリ（2024年2月〜全ユーザー対応）
  • 「メルペイ」経由で即時決済、商品代金が円換算で残高処理されるため承認待ちはありません。
  • 「メルカリShops」出品商品は対象外。
• ビックカメラ.com
  • bitFlyer経由で即時決済（店頭同様、10万円まで対応）。
  • ビックポイントも通常通り付与されます。
• Bitcoinmall（仮想通貨専用モール）
  • ユーザーがウォレットから直接送金するため、ブロックチェーン上で約10分の承認待ちが必要です。
• ニチガス（日本瓦斯）
  • 日本国内初の暗号資産対応ガス会社。
  • bitFlyerウォレットで支払い可能で、ビットコイン決済を選択すると毎月100円割引。

オンライン決済ではサービスによって即時決済と承認待ちが混在しているため、事前に利用方法や注意事項を各サービスで確認することが推奨されます。

関連記事：メルカリ、ビットコイン決済での買い物機能を提供開始

ビットコイン決済対応のPOSレジ・決済端末

ビットコイン決済を導入するには専用の決済サービスやPOSレジとの連携が必要で、日本では以下のシステムが主流となっています。

bitFlyer決済サービス（bitFlyerウォレット連携）

国内取引所bitFlyerが提供する加盟店向け決済サービスで、ユーザーは専用のウォレットアプリを通じてQRコード決済を行います。加盟店には即座に円で入金され、ビットコインの価格変動リスクがありません。

導入例：

• ビックカメラ（全店舗）
• ヤマダ電機（東京の一部店舗など）
• H.I.S.旅行代理店（首都圏中心）

また、POSレジメーカーのビジコムが提供する「BCPOS」とbitFlyerが連携し、POSレジ上でのスムーズなビットコイン決済を実現しています。

SBペイメントサービス（SBPS）

ソフトバンク系列の決済代行会社で、暗号資産決済にも対応。特に少額のデジタルコンテンツ販売などに適しています。現在、複数の暗号資産を同時に決済可能なマルチトークン決済（スマートコントラクト活用）の導入も進められています。

加盟店は円建てでの入金を受けられ、利用者側も手軽に決済ができます。

PayCAS（ペイキャス・決済端末）

SB C&S株式会社が提供する決済端末「PayCAS」は、1台でクレジットカード・電子マネー・ビットコインなど30種類以上のキャッシュレス決済に対応したオールインワン端末です。持ち運び可能な「PayCAS Mobile」は、イベント会場など屋外や店舗外でも利用可能です。

導入例：

• 沖縄アリーナなどの大型施設・イベント物販店舗

PayCASは即時に円換算され、店舗側への入金が行われるため、導入店舗は価格変動リスクがありません。

店舗規模別の注意点

大手チェーン店では上記サービスの活用により即時決済が一般的ですが、個人経営店では店員が直接ウォレットを確認するため、決済完了まで数分〜10分程度の待ち時間が生じることがあります。

ビットコイン対応店舗の探し方と最新情報収集法

実際にビットコインが利用可能な店舗を探すためには、以下の方法があります。

店舗公式情報・プレスリリースの確認

利用したい店舗が決まっている場合、まず公式サイトやSNS、店頭の表示で「ビットコイン決済可」の表示があるかを確認します。特に大手チェーン店の場合、公式サイトのプレスリリース等で告知されていることが多いため、事前の情報収集に最適です。

地図アプリ・BTC Mapなどの活用

専用の地図サービスを利用することで現在地周辺や旅行先でも簡単にビットコイン対応店舗が探せます。

• BTC Map：スマホアプリ（iOS/Android）も提供されており、マップ上でビットコイン決済店舗を視覚的に探せます。店舗情報や口コミ等も表示され、信頼性が高いです。

店舗へ事前問い合わせする

中小規模の店舗では導入後に中止しているケースもあるため、実際に訪れる前に電話やメールで「現在もビットコイン決済が可能か」を確認するのが最も確実な方法です。

2025年以降のビットコイン決済市場予測

2025年以降、ビットコイン決済市場は各国の規制整備やインフラ整備が進むことで、さらなる拡大が見込まれています。

暗号資産ユーザー数の増加見通し

市場調査会社Statistaの予測によると、2025年には日本でもユーザーが約1,943万人（人口比17.1%）にまで急増するとされています。

世界全体でも2024年の暗号資産保有者数が約5億6千万人（世界人口の約6.8%）を記録しており、今後さらに拡大する見通しです。

市場拡大を支える規制整備と信頼性の向上

2024年以降、欧米やアジア各国で暗号資産に関する規制が整備され、機関投資家や個人ユーザーが安心して参加できる環境が整いつつあります。特にETF（上場投資信託）などの金融商品の増加は、市場の信頼性を高め、日常的な利用者の増加を促進すると予測されています。

インフラ整備とライトニングネットワークの普及

利用者の増加に伴い、ビットコイン決済を支えるインフラも飛躍的に向上すると期待されています。特に、即時決済が可能なライトニングネットワークの容量拡大や、主要な決済プロバイダー・ECプラットフォームの暗号資産対応が加速するでしょう。

具体的には以下の変化が予測されます。

• ライトニングネットワークが日常的な決済手段として広く浸透
• Amazon、楽天など主要ECサイトがビットコインを含む暗号資産決済を採用
• PayPalやStripeなどの大手決済代行企業による本格的な暗号資産決済対応

市場の成熟とステーブルコインの役割拡大

一方、ビットコインは価格変動性が大きいため、高額決済や安定した価格が求められる場面では、価格が安定したステーブルコインが並行して利用される可能性があります。実際、情報筋によるとメタなどの企業はステーブルコインの採用に動き出しているとされています。これにより、ビットコインは小額・即時決済に、ステーブルコインは高額や安定性が求められる取引に、といった使い分けが市場で定着すると考えられます。

関連記事：JPYC岡部典孝代表独占インタビュー【前編】：日本円ステーブルコインが切り開く新たな金融の在り方

まとめ：今後のビットコインが使える店の普及に注目

ビットコインは日本でも身近な決済手段として広まりつつあり、2025年現在、家電量販店や飲食店、ネットショップ、さらには公共料金の支払いなど幅広い分野で利用が始まっています。最近ではフリマアプリのメルカリがビットコイン決済を導入したこともあり、一般消費者にとってより手軽な存在となりました。

一方で、価格変動リスクや決済スピードなど課題も残っていますが、ライトニングネットワークなどの新技術の普及により、日常的な小額決済での利便性が高まりつつあります。2025年以降は国内外の規制整備や大手企業の参入が進むことで、さらに利用可能な店舗やサービスが増加する見通しです。ユーザーは自分の目的に合った方法を理解し、安全に便利にビットコイン決済を活用していくことが重要になります。