日本の仮想通貨関連株7選

企業名	市場区分	株コード	主な事業内容・背景	BTC保有状況	株価動向・時価総額	投資ポイント・リスク
メタプラネット	東証スタンダード	3350	ホテル運営からBTC特化企業へ2024年戦略転換	累計12,345BTC (世界7位)、平均取得単価約1,423万円	株価30円→900円超（約1年で30倍）、時価総額約4,656億円	BTC純投資企業、国際展開・資金調達活発、高リスク高リターン
リミックスポイント	東証スタンダード	3825	エネルギー企業から財務戦略として暗号資産投資へ2024年以降参入	BTC約648.82BTC、ETH、SOLなど複数保有（時価総額111億円超）	株価100円台→600円超、時価総額約753億円	多角化によるリスク分散、取引所運営とのシナジー、積極投資と無配当成長戦略
gumi	東証プライム	3903	ゲーム企業からWeb3・ブロックチェーン参入、BTC直接投資開始	約80BTC取得（平均約1,243万円/BTC）、ステーキング運用	株価500〜800円レンジ（時価総額約350億円）	ゲーム×暗号資産シナジー、SBIとの協業、財務リスク有り
エス・サイエンス	東証スタンダード	5721	特殊鋼・化学から財務戦略としてBTC投資へ2025年参入	最大5億円枠設定（2025年7月取得開始予定）	株価30円台→150円台後半（340%上昇）、時価総額数百億円規模	短期的な高ボラティリティ、財務基盤脆弱によるリスク
SBIホールディングス	東証プライム	8473	大手金融として早期から暗号資産取引所、マーケットメイク等展開	XRP保有（Ripple社株8.7%）、間接的BTC関連事業	時価総額1.5兆円超	安定した収益基盤、強力な暗号資産事業、Ripple社IPO期待
マネックスグループ	東証プライム	8698	Coincheckを中心に暗号資産取引所・NFT・IEO事業を国内外展開	BTC間接保有（取引所運営を通じ）、NASDAQ上場準備中	時価総額約1,780億円	Coincheckの成長力、米国上場による評価向上、IEO等先進性
GMOインターネットグループ	東証プライム	9449	総合IT企業として暗号資産取引所（GMOコイン）、マイニング、ステーブルコイン発行	間接的BTC保有（マイニング・取引所運営）	安定的な株価推移、時価総額大規模	IT総合力と安定性、業界内ブランド力、堅実な株主還元

① メタプラネット（東証スタンダード・3350）– ビットコイン長期保有戦略の新星

基本情報と事業転換の背景

メタプラネットは、もともとホテル運営を主力としていましたが、新型コロナ禍で業績が低迷したことを機に、2024年4月に大胆な戦略転換を実施。「ビットコイン・ファースト、ビットコイン・オンリー」を掲げ、資金の大半をビットコインの長期保有に振り向ける方針を打ち出しました。

ビットコイン投資の状況

2025年6月時点でのBTC保有量は累計12,345BTCで、世界の上場企業第7位。
テスラ社（約11,509BTC）を上回る保有規模。
平均取得単価は約1,423万円/BTC（2025年6月時点）。

株価への影響と市場の評価

BTC投資発表前（2024年4月）の株価は約30円でしたが、約1年で900円超に急騰。
時価総額は約4,656億円規模（2025年5月21日時点）に急拡大。
市場では「日本版マイクロストラテジー」として高い注目を浴びています。

投資のポイントとリスク

国内唯一のビットコイン純投資企業

米マイクロストラテジー社と比較され、日本市場で唯一無二のBTC特化型企業。

大型資金調達と海外展開

株式発行や新株予約権を使った資金調達を積極的に実施。
米国に子会社を設立し、国際的な資金調達力も確保。

野心的な長期目標

2027年末までに21万BTC（全BTC発行量の約1％）保有という超長期的な目標を設定。

BTC価格連動型の高リスク

BTC価格が平均取得単価を下回れば、財務健全性への懸念が浮上し株価急落リスクも。
「現物ビットコインETF代替」の役割で、ボラティリティが高くハイリスク・ハイリターンな銘柄

実際メタプラネットは25年6月16日、2025年末を目標に掲げていた1万BTCの取得を、わずか半年で達成。同社の保有量は9,267BTCのコインベースを抜き、世界の公開企業として第9位に浮上しています。

関連記事：メタプラネット株価とビットコイン価格の相関性とは？

② リミックスポイント（東証スタンダード・3825）– エネルギー企業から暗号資産投資へ

基本情報と事業転換の背景

リミックスポイントは、法人向け電力販売や再生可能エネルギーを主力事業とする企業ですが、2024年以降、財務戦略として暗号資産の保有・投資を本格化。BTCだけでなくイーサリアムやソラナなど複数の暗号資産を保有しています。

暗号資産保有状況（2025年5月時点）

保有暗号資産	保有量
ビットコイン（BTC）	648.82 BTC（約99.1億円）
イーサリアム（ETH）	901.45 ETH
ソラナ（SOL）	13,920 SOL
リップル（XRP）	119万 XRP
ドージコイン（DOGE）	280万 DOGE

全保有暗号資産の時価総額は111億円超。

投資方針と株価への影響

「キャッシュマネジメントの一環」として暗号資産を自社資産に組み込み、円資産への依存を低減。
株価はBTC取得を発表した2024年9月以降上昇基調。2025年初の100円台から、一時600円超へと急騰。
時価総額は約753億円（2025年5月時点）まで拡大。

注目すべきポイント

積極的な暗号資産投資戦略

2025年5月には最大56億円の第三者割当増資を実施。資金の大半をBTC追加購入とWeb3投資に充当する計画。

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取引所運営とのシナジー効果

子会社の暗号資産取引所「ビットポイント」との連携で、運用ノウハウやセキュリティ面の強化を図っています。

多角化によるリスク分散

本業のエネルギー事業やメディカル事業とのポートフォリオ分散で、暗号資産の価格変動リスクを低減する狙い。

無配当の成長投資戦略

利益はWeb3・暗号資産分野への再投資に充てる方針。当面は株主還元より企業成長重視の姿勢です。

総じてリミックスポイントは、ビットコイン価格との高い連動性を維持しつつ、本業による収益基盤を併せ持つことでリスクを分散しています。ただし、短期的には株価のボラティリティが高い点には注意が必要です。

③ gumi（東証プライム・3903）– ゲーム×ブロックチェーンで注目

基本情報と取り組みの背景

gumiは東証プライム上場のゲーム企業で、VRコンテンツやソーシャルゲーム開発に強みを持ちます。近年ではブロックチェーンゲームやNFTなど、Web3領域への参入を加速。さらに2025年にはビットコインへの直接投資を開始し、暗号資産関連株としても脚光を浴びています。

主な暗号資産関連の取り組み

VCファンド設立（2018年）
- ブロックチェーン関連企業への出資ファンド「gumi Cryptos Capital」を運営。
SBIとの資本業務提携（2022年）
- SBIホールディングスと提携し、ビットコインのステーキング運用などで技術協力。
ビットコイン取得決議（2025年2月）
- 総額10億円で約80BTCを段階的に取得。平均取得単価は約1,243万円/BTC。
- BTCをBabylonプロトコルで運用し、価格上昇益だけでなくステーキング報酬も狙う。
SBIとの共同運用ファンド設立（2025年6月）
- 数十億円規模の暗号資産ファンドをSBIと共同運用し、キャピタルゲイン・インカムゲインの両面を追求。

投資ポイントとリスク

ゲームと暗号資産のシナジー

NFTマーケットやブロックチェーンゲーム開発で、Web3ビジネスモデルを構築中。
若年層への訴求力を活かした成長が見込まれる。

強力な金融パートナーシップ

SBIとの共同ファンドなど、金融とブロックチェーン技術を融合させた大型プロジェクト推進が可能。

ビットコイン運用益の獲得

国内初のBitcoinステーキング参画企業としてBTC保有による運用益が見込める。

株価の動向と財務リスク

BTC購入発表後、一時700円台後半まで急騰。現在は500〜800円のレンジで推移（時価総額約350億円）。
ただし本業のゲーム部門は赤字継続中で、先行投資負担もあり財務面のリスク管理が課題。

gumiはゲーム開発の基盤を持ちつつ、Web3領域への積極投資で将来的な成長を狙っています。ボラティリティの高さには注意が必要ですが、「ゲーム×ブロックチェーン」分野の先駆者として中長期的な注目度は高い銘柄です。

関連記事：日本企業のビットコイン＆暗号資産保有ランキング｜2025年版

④ エス・サイエンス（東証スタンダード・5721）– 老舗企業がビットコイン投資で再注目

基本情報と暗号資産参入の背景

エス・サイエンスは特殊鋼や化学製品を主力としてきた老舗企業ですが、事業再編を経て、2025年3月に財務戦略の一環としてビットコイン投資への参入を決議しました。円資産に偏らない資産構成を目指し、BTCをインフレヘッジや価値保存資産として活用する狙いがあります。

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ビットコイン投資の概要

投資枠は最大5億円を設定（2025年5月時点）。
2025年7月よりBTCの取得・保有を開始予定。市場環境に応じて柔軟に売却も検討。

株価への影響

BTC投資事業発表後の1か月で株価が約340％上昇。2024年末の30～40円台から2025年6月には一時150円台後半まで急騰。
時価総額は数百億円規模に拡大し、個人投資家の注目が集まりました。

投資ポイントとリスク要因

BTC財務戦略による価値向上期待

メタプラネットの成功を意識したBTC大量保有戦略で、企業価値を大きく高める可能性あり。

短期的な株価のボラティリティ

短期間で大幅上昇を記録したことで投機的資金が集中し、株価は高ボラティリティ状態に。

脆弱な財務基盤とリスク

長期的な業績低迷や過去の債務超過経験から財務基盤は弱く、BTC価格下落時には経営危機リスクあり。

将来的な事業展開の不透明感

ビットコイン投資は財務戦略の一部であり、再エネ事業やM&Aによる新規事業展開も模索中。ただし、具体策は現状不透明。

エス・サイエンスは短期的には「ビットコイン関連銘柄」として大きな注目を集めていますが、財務面のリスクも無視できません。今後の株価は暗号資産市場の動向とともに乱高下が予想されるため、中長期で投資する際には慎重な判断が求められます。

⑤ SBIホールディングス（東証プライム・8473）– 金融大手による暗号資産市場への深いコミットメント

企業概要と暗号資産事業の特徴

SBIホールディングス（8473）は証券、銀行、保険を軸とする東証プライム上場の金融大手です。時価総額は1.5兆円超。早くから暗号資産に積極的に取り組み、日本の金融機関としては稀有な「暗号資産市場のリーダー」として評価されています。

主な取り組み

暗号資産取引所（SBI VCトレード）
- 国内初の銀行系取引所としてサービス提供。USDCなどステーブルコイン取引も展開。
マーケットメイク事業（B2C2）
- 英マーケットメーカーB2C2を傘下に世界的に暗号資産の流動性供給を展開。
Ripple社との深い関係
- Ripple社株約8.7％を保有する主要株主。XRPを自社株主優待に活用。
- Ripple社がIPOすれば巨額利益が見込まれます。
デジタル証券市場（ODX）構築
- 大阪デジタルエクスチェンジを設立し、不動産など実物資産のトークン化を推進。

収益と財務状況（2025年3月期）

暗号資産事業収益：808億円（前年比+41.4%）
税引前利益：212億円（前年比+151.8%）
グループ全体収益の重要な柱へ成長中。

投資のポイントとリスク

堅牢な事業基盤との融合
- 証券・銀行等の既存事業が安定収益を稼ぎ、暗号資産市場の変動にも耐性があります。
暗号資産への戦略的コミットメント
- 北尾CEOが暗号資産を金融の中核と位置付け、制度整備・政策提言など業界をリードしています。
未公開資産の含み益
- Ripple社株などの未上場資産が将来大きな利益を生む可能性があります。
株主還元と成長投資の両立
- 配当利回りは3〜4%台で、暗号資産事業の収益が株主還元に寄与しています。

SBIホールディングスは金融の堅実性と暗号資産の先進性を兼ね備え、安定感と成長力を両立した魅力的な銘柄です。

関連記事：SBI、暗号資産事業が2期連続で過去最高を更新

⑥ マネックスグループ（東証プライム・8698）– Coincheckを核に暗号資産事業をグローバル展開

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企業概要と暗号資産事業の特徴

マネックスグループ（8698）はネット証券大手で、暗号資産取引所Coincheckの親会社として知られる東証プライム上場企業です。時価総額は約1,780億円（2025年6月現在）。

主な取り組み

Coincheckの再建・成長
- 2018年に買収し再建。口座数229万、預かり資産8,600億円に拡大。
NASDAQ上場（SPAC）計画
- Coincheckを米国ナスダック上場させ、グローバル展開を目指しています。
- 2025年前半に上場準備中。ただし専門家報酬等で一時的な赤字を計上中。
IEOやNFTなど新領域展開
- 国内初のIEO（フィナンシェトークン）成功を皮切りに、NFTマーケットなどWeb3ビジネスを展開。
海外展開
- 米国子会社TradeStationでの暗号資産取引やカナダの運用会社3iQ社への出資など、海外事業も積極化。

収益と財務状況（2025年3月期）

暗号資産事業収益：134億円（前年比+45.7%・一時費用控除後ベース）
一時費用を除けば黒字基調。

投資のポイントとリスク

Coincheckの成長と収益力
- 市況活況期に手数料収入が大きく伸びるビジネスモデル。
NASDAQ上場による評価向上
- Coincheckが米上場すれば企業価値が再評価され、株価の大きな上昇が期待されます。ただし上場延期・中止リスクもあり。
IEO・NFTなど先進性
- 日本初のIEO実績など、Web3関連事業での先行者利益を獲得。
安定的な配当と株主優待
- 配当利回り約4%、自社ポイント還元など、長期保有に向いています。

マネックスグループは暗号資産事業と証券業務を併せ持ち、安定性と成長性を兼ね備えた銘柄です。ただし短期的にはNASDAQ上場準備に伴うコストや不確実性に注意が必要です。

⑦ GMOインターネットグループ（東証プライム・9449）– 金融×ITの総合力で暗号資産事業を牽引

企業概要と暗号資産事業の特徴

GMOインターネットグループ（9449）は、インターネットインフラ、ドメイン、FX取引を含む総合インターネット企業です。暗号資産事業にも早期から参入し、現在は「GMOコイン」運営やマイニングなどを軸に業界を牽引しています。

主な取り組み

暗号資産取引所「GMOコイン」
- 2017年サービス開始。ビットコインや主要アルトコインを取り扱い、口座数は100万件超。
- GMOクリック証券のノウハウを活用した安定したシステムと高い流動性が評価されています。
ビットコインマイニング事業
- 2017年に自社開発の7nmチップで採掘開始。現在は規模を縮小し、クラウドマイニングや一部提携運営を継続しています。
- 金融と半導体技術を融合した新規事業展開にも取り組んでいます。
ステーブルコイン発行
- 米国子会社を通じて円連動型「GYEN」、米ドル連動型「ZUSD」を発行し、海外で流通。

収益と財務状況

2025年12月期1Q決算は増収増益。
マイニング事業縮小時の損失も、グループの堅調な収益で吸収済み。

投資のポイントとリスク

総合IT企業としての信頼性
- インフラ・決済・証券事業の実績が豊富。暗号資産事業でもユーザーにワンストップサービスを提供可能。
収益基盤の安定性
- グループ全体で増収増益を継続。暗号資産市況が悪化しても、他部門の利益でカバーできます。
先駆者としてのブランド力
- マイニングやステーブルコイン発行など、業界初の取り組みを積極的に実施。大手銀行・海外企業との提携にも有利です。
株主還元の積極性
- 配当性向50％超を目標に、安定配当を実施。暗号資産を社員給与に取り入れるなど、先進的な企業文化も特徴。

GMOインターネットグループは「攻守のバランスがとれた暗号資産関連の優良銘柄」です。堅実な経営姿勢を保ちながら、規制緩和など外部環境が整えば再び大きな飛躍が期待できます。

投資スタイル別・おすすめ暗号資産関連株

日本の仮想通貨関連株は、企業によってリスクとリターンの特性が大きく異なります。投資スタイルに応じたおすすめ銘柄を解説します。

① ハイリスク・ハイリターン型

短期間での大きな値上がりを狙う、リスクを許容できる投資家向け。

メタプラネット（3350）
- BTC価格との連動性が非常に高い
- 一年で株価約30倍（30円→900円超）
- BTC価格下落時の財務リスク大
エス・サイエンス（5721）
- ビットコイン投資参入後、株価が約340％急騰
- 財務基盤が脆弱でBTC価格下落時リスク大

② 成長性・安定性のバランス型

中期的な成長期待と安定性の両方を求める投資家向け。

銘柄名	特徴	ポイント・注意点
リミックスポイント（3825）	エネルギー＋暗号資産投資	暗号資産積極投資と本業の安定収益、ボラティリティやや高め
gumi（3903）	ゲーム×Web3事業	SBIとの協業・成長期待、ゲーム事業赤字による財務リスクあり
マネックスグループ（8698）	Coincheckの取引所運営	NASDAQ上場期待、ネット証券事業による収益安定、配当利回り高

③ 安定重視・長期保有型

安定性を最重視し、じっくり長期投資したい投資家向け。

SBIホールディングス（8473）
- 金融事業の収益基盤が盤石
- 暗号資産市場変動にも耐性
- 安定配当（配当利回り3〜4％）・株主還元重視
GMOインターネットグループ（9449）
- 総合IT企業としての収益基盤が強固
- 暗号資産取引所など新規事業を堅実に展開
- 安定的な配当・株主還元を実施

投資スタイルやリスク許容度を明確にした上で、自身に適した銘柄を選ぶことが重要です。

まとめ：

暗号資産市場の再活況を背景に、株式を通じて間接的に市場成長を取り込む「仮想通貨関連株」への関心が高まっています。国内証券口座経由で投資可能な米国株には、規制面での安心感に加え、比較的少額から参加できるメリットがあります。本稿では代表的な7銘柄の特徴や事業モデル、財務指標をもとに各社の将来性を解説しました。直接の仮想通貨投資に抵抗感がある方も、本稿を参考に自身の投資目的に合った銘柄選びを検討しましょう。

日本の仮想通貨関連株7選

はじめに：仮想通貨関連株とは何か

仮想通貨関連株が注目される3つの理由

① 税制面のメリット

② 投資手段の代替性

③ 手軽さと安心感