リアルビジョンのラウル・パルCEOは、イーサリアムは著しく過小評価されていると指摘しつつ、引き続きビットコイン、ソラナ、スイを保有している。ポッドキャスト出演時に、マーケットはブロックチェーンネットワークの価値を正しく評価していないと主張した。
ただし、同氏の主張を裏付ける数値については、より慎重な検証が必要である。
なぜパル氏はイーサリアムが最も重要だと語るのか
同氏のストレステストでは、イーサリアムが明日にでも停止すると仮定する。この障害によって、ステーブルコインの70％から76％と、同程度のシェアを持つDeFiが使えなくなると同氏は述べる。さらに、多くの現実資産やデジタルアート市場、あらゆるレイヤー2ネットワークにも大きな影響が及ぶ。
総合的に見て、パル氏はこのダメージが1兆から1兆5000億ドルの損失になると試算する。このリスクが市場で織り込まれていないと主張する。
「今やビットコインは担保資産として需要がある。それは誰もが知っている。しかし、イーサリアムのような資産のコンベクシティは非常に高い。イーサリアムの現在の規模や時価総額が分からないが、今後の展望を考慮すれば著しく過小評価されている」とパル氏は述べた。
具体的には、長期トレンドから2標準偏差下落した資産を買い、保有するのが投資手法である。この方針は過去2年間変わっていない。
例えば2022年、同氏はイーサリアムとソラナを安値圏で購入し、過去最高値まで保有した。天井付近で売却し、さらに安値で買い直すのは「心理的に不可能」と警鐘を鳴らす。
一方で、ソラナやスイも保有している。スイの経済的密度を評価し、今年の下落局面でも耐え抜いたと分析する。この「押し目買い」の手法は需要拡大が続くプライバシー資産ジーキャッシュにも適用している。
なぜ再び暗号資産市場に資金が流入するのか
暗号資産とテック企業の株価は、AIインフラへの新規資金流入が影響し、マネーサプライの伸びから遅れているとパル氏は指摘する。今後、利下げや資本投資再開によって暗号資産市場へ資金が再流入する可能性があるとみる。現時点で暗号資産は金やナスダックに比べて割安との見解を示す。
さらに将来は、AIエージェントが生み出す「経済的特異点」が2030年までに到来すると予測する。同氏は、今後4年間が資産形成の重要な時期となるとの考えを示した。
シンガポールのSui Base Campで、同氏は今後18～24カ月で暗号資産市場の規模が10兆ドルに達するとの見通しを示した。長期的には2035年までに100兆ドル規模になる可能性も指摘する。
ステーブルコインの流通規模は、今後3～4年で1兆ドルに達する可能性があると予測する。機関投資家がより多くの資産をオンチェーン化する見込みであり、流動性拡大、AI投資、トークン化資産の普及が主な要因とする。
一方、ビットコインは現在も長期トレンドを下回っており、テック株に対しても割安で推移している。しかし、流動性不足が上昇局面の遅れにつながる可能性もあるとみる。
全体を通じて一貫したメッセージは、ネットワーク価値や長期トレンドに着目し、短期的なノイズにとらわれないことだ。
