XRP（XRP）は過去1か月で30％超下落した。地政学的リスクの高まりと新たな関税懸念のなか、市場全体の下落傾向が強まったことが要因。
同時に、実現損失が急増し、取引所への流入も大幅に増加している。これらオンチェーン指標はアルトコイン市場のストレス増大を示唆。一方で、投げ売り指標が上昇するなか、底値形成の可能性も意識される局面。
XRP、大口保有者の移動と損失増で苦戦
大口保有者の動静がXRPの短期的な価格見通しについて懸念を高めている。アナリストのDarkfost氏によると、これら大口保有者は1日で3100万XRP超（約4500万ドル相当）をバイナンスに移動したという。この動きは大きな売り圧力となりうる。
オンチェーンデータによれば、この転送の大部分は大口保有者層によるもの。100万XRP以上保有するクジラウォレットが総流入のうち1449万XRPを占めた。
10万から100万XRPを保有するウォレットは1423.6万XRPを寄与した。小規模層は控えめな額で、1万から10万XRP保有ウォレットからは290万XRPだった。
大口保有者に集中した流入は注目される。こうした規模の取引所への資金移動は、売り圧力につながりやすい。集中管理型取引所へのトークン移動は、売却準備と見なされるケースがある。
ただし、取引所への単なる転送が必ずしも売却を意味するわけではない。トークンは長期間プラットフォーム上で遊休資産となる場合や、担保・内部調整目的で移されるケースも考えられる。
これらの流入は短期的な価格変動リスクを高めるが、直ちに下落を保証するものではない。
「これ全体でおよそ4500万ドルの突然の売り圧力が発生したことになり、注視が必要。売り圧力が今後も続く場合、XRPは短期的な調整局面からの回復に苦戦する可能性がある」と同アナリストは述べた。
一方で、こうした転送はXRP保有者の間でのストレス増大とも重なっている。Santimentのデータによれば、XRPの実現損失は2022年以来の高水準となった。
このような急増は、投資家が取得価格を下回る価格で売却する、すなわち投げ売りやパニック売りが高まる局面でよく見られる。
慎重な見通しを補強するように、機関投資家の需要も冷え込みつつある。これはXRP ETFの流入減少からも見て取れる。
戦略的な拡大やエコシステムの発展があっても、XRPは市場全体の弱さから脱却できていない。マクロ環境の重圧が個別プロジェクトの進展を上回っている状況。
XRP底値接近か、オンチェーン指標は投げ売り段階示唆
XRPの実現損失が急増した一方で、Santimentはこの動きを「重要な価格シグナル」と指摘。歴史的にこうした急増は市場底値付近で多く現れることが強調された。
Santimentによれば、極端な恐怖は価格の前にピークを迎える傾向がある。売り圧力が枯渇した後、わずかな新規需要でも反発をもたらしうる。即座の急騰を保証するものではないが、リリーフ反発の確率が高まる状況。
「実現損失が-19億3000万ドルの週間記録を付けた39か月前、XRPはその後8か月間で114％上昇した」と投稿は指摘した。
さらに、BeInCryptoは最近、市場価値対実現価値（MVRV）の動きが2024年7月と類似している点を指摘した。その際は上昇トレンドが続いていた。
もっとも、過去の前例は慎重に解釈すべきである。市場構造、流動性、マクロ経済の条件はサイクルごとに異なるため。
