MITテクノロジーレビューは、AIバブル崩壊時の影響を検証し、ハイパースケーラー各社が2030年までに生産性をほぼ3倍に高めなければ、兆ドル規模のインフラ投資が損益分岐点に達しないと警告している。
ウォートン校のファイナンス教授であるジェシカ・ワクター氏と共著者は、ハイパースケーラーによる支出をもとに試算を構築。アルファベット、マイクロソフト、アマゾン、メタ、オラクル5社による2027年までのデータセンター投資総額は約1兆1000億ドルと見積もられる。この賭けはシリコンバレーだけの問題にとどまらない。
AIバブルの生産性試算の内実
ワクター氏は以前、米証券取引委員会（SEC）でチーフエコノミストを務めた。同氏によれば、2030年までに損益分岐点に達するには、ハイパースケーラーの生産性を2.7倍に伸ばす必要がある。
この計算は資本コスト、15％のリターン、資産の減価償却が考慮されている。この成長が達成できなければ、ワクター氏と共著者は厳しい結論に達する。
「現在の建設ブームは、史上最大の資本の誤配分となるだろう」
— ジェシカ・ワクター氏（ウォートン校ファイナンス教授）
アルファベットは前四半期、2004年の上場以来初めて59億ドルのフリーキャッシュフロー赤字を計上した。AI投資リスクが高まる中、市場の集中度に対して投資家の懸念が強まっている。
負債でリスクはビッグテック企業以外にも波及
モルガン・スタンレーの試算によると、ハイパースケーラー各社は2028年までに計画する2兆9000億ドルのデータセンター投資の半分超を、外部資本で賄う見込み。資金は現金準備金ではなく、ますます外部から調達されている。
ルイジアナ州では、メタがハイペリオン・データセンターの80％の持分を民間クレジット会社ブルー・オウル・キャピタルに譲渡した。この取組みは、ハイパースケーラーの資金調達がいかに複雑化しているかを示す。
コロンビア・ビジネス・スクールのステイン・ヴァン・ニューワーバー教授は、この種の負債が年金基金やプライベートクレジット商品を通じて流れていると指摘する。多くの人が、自身の年金や保険資産が深く巻き込まれていることに気付いていないという。
暗号資産ストラテジストのアーサー・ヘイズ氏も関連シナリオを示唆する。同氏は、AIの信用バブル崩壊がFRBによる資金供給を招き、ビットコイン（BTC）が100万ドルに到達する可能性を指摘する。
「資本市場と経済による複合的な大勝負だ」
— ゲーリー・ゲンスラー氏（元SEC委員長、MITスローン・スクール教授）
ゲンスラー氏は、いずれ調整局面が訪れると見通すが、その時期は依然不透明だ。その兆ドル賭けが恒久的な損失になるかどうかは、調整が徐々に進むか急激に到来するかによって左右される。
