ビットコイン（BTC）およびイーサリアム（ETH）の現物型上場投資信託（ETF）への純流入額が、4月17日までの1週間で合計12億7000万ドルに達した。1月中旬以来の高水準である。
5つの主要な現物型暗号資産ETF商品全体の週間流入額は、XRP、ソラナ、チェーンリンクの各ファンドも含めて、約13億7000万ドルとなった。前週比で約4割増となる。
暗号資産ETF資金流入、第1四半期の減少から回復
ビットコインETFの流入額は9億9638万ドル、イーサリアムETFは2億7583万ドルの純流入となった（SoSoValueデータ）。いずれも1月16日週以来の週間最大流入である。
この回復は、厳しかった第1四半期を経ての動向である。ビットコインETFの総資産残高は、1月中旬の1280億ドルから2月27日には834億ドルまで、約35％減少していた。
さらに、同期間にイーサリアムETFの資産残高も46％減少していた。しかし、直近の流入増加により、ビットコインETFの純資産総額は再び1000億ドルを上回った。
この動きにより、ビットコインETFは3週連続、イーサリアムETFは2週連続の純流入となった。
回復は2大銘柄だけにとどまらない。XRPのETFは5539万ドルを集め、1月中旬の週の最高水準に迫った。ソラナのファンドは3517万ドルの流入と、3週連続の流出から反転したほか、チェーンリンクのETFは530万ドルを追加した。
これは12月の上場週を除き、過去最大の流入額となった。注目すべきは、LINK ETFがこれまで1週も純流出を記録していない点である。
米・イラン情勢の緊張緩和観測が広がり、流入額も増加した。ただし、状況は依然不安定である。米海軍がオマーン湾でイランの貨物船を拿捕・発砲したことで、対立が一段と激化した。
また、イランがイスラマバードで開催予定の協議に参加するか不透明感もあり、市場は慎重な姿勢を強めている。今後も地政学リスクや協議の進展、報復リスクが、短期的なセンチメントの主な要因となる見込み。
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