週明けの市場は、暗号資産投資家たちが予想していた売りで始まった。米国とイランの和平協議がイスラマバードで決裂し、さらに新たな米国による海上封鎖が主要資産クラスに影響を与えた。
週末の失敗は、サプライショックへの新たな懸念を呼び起こし、4月22日に期限が切れる脆弱な2週間の停戦にも疑念が生じた。
日曜の暗号資産急落が示唆、週明けの株式売りで確定したリスク
ビットコイン（BTC）は、週末に7万4000ドル付近の高値から、JD・バンス副大統領が21時間に及ぶ協議が合意なきままに終了したことを明らかにした後、前日の安値7万570ドルまで下落した。暗号資産の時価総額全体は約1.8%減少。
さらに売りが加速したのは、米国中央軍（CENTCOM）が「すべての海上交通のイラン港湾出入り禁止」を4月13日午前10時（米東部時間）に実施すると発表した後だった。
BeInCryptoマーケットデータによれば、過去24時間で暗号資産全体の時価総額は2.68%下落。本稿執筆時点でBTCは7万1125ドル、イーサリアム（ETH）は2204ドル。
一方で、週明け月曜日の時点で伝統的な金融市場も、暗号資産市場がすでに織り込んでいたリスクを裏付けた。コベイシ・レターは、S&P500とダウ平均がともに約1%下落し、ナスダック100は1.3%下落したと指摘。
「イラン戦争の和平協議が合意なきままに終了したことで、米国株先物は大きく下落して始まった」と投稿は伝えた。
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金と銀も月曜のアジア時間序盤にともに値下がりした。金価格は0.75%下落し、1オンスあたり4711ドルまで軟化。地政学リスクにもかかわらず上昇せずに反落した。銀価格は2%以上と一段と下落し、74.20ドル。
貴金属価格の軟調は、エネルギーコスト上昇と長期インフレへの警戒が、安全資産需要を上回っていることを示す。市場ではFRBによる利上げ維持が長期化する可能性への観測が高まっている。
一方で、エネルギー市場は逆方向に大きく反応。米国原油は10%超上昇し、1バレル105ドル台に到達。国際指標のブレント原油も8%上昇。卸売ガソリンは6%急騰し、航空燃料の指標である暖房油も9.3%の値上がり。
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このパターンはすでにおなじみだ。米国とイランの対立が続く数週間、暗号資産市場は株式市場が開く前に地政学リスクを警告し続けてきた。2週間の停戦期限が迫るなか、外交が進展よりもエスカレーションに追いつけるかどうか、不確実性が両市場で続く状況。
