トラスティッド

Friend.tech、バージョン2のリリースに向けエアドロップを思索=再び活況か

4分
投稿者 Shota Oba
編集 Shota Oba

概要

  • ブロックチェーンベースのソーシャルアプリFriend.techは29日、のバージョン2のリリースに向けて準備を進めており、FRIENDトークンの100%エアドロップのスナップショットを完了した。
  • Friend.techのV2では新機能も導入される。その1つが「マネークラブ」で、コミュニティが共有の資金を管理し、NFTやミームコイン、その他のメディアなどトレード可能なオンチェーンコレクティブルをミントできる
  • Friend.Tech(フレンドテック)は、2023年8月にリリースされた、イーサリアムのレイヤー2ブロックチェーンであるBase(ベース)上に構築された分散型ソーシャルメディアプラットフォーム
  • promo

ブロックチェーンベースのソーシャルアプリFriend.techは29日、のバージョン2のリリースに向けて準備を進めており、FRIENDトークンの100%エアドロップのスナップショットを完了した。

関連記事:Friend.Tech(フレンドテック)の始め方と注意点

Friend.techはXで「ポイント残高をロックした。ツイッターのリンクの解除や再リンクはもうポイント移動に影響しない」と報告し、「ポイントがオンチェーン化される来週をお楽しみに」と伝えた。Friend.techは、CoinbaseがインキュベートしたEthereum L2のBase上に展開する分散型ソーシャルメディアプラットフォーム。2023年8月のローンを皮切りに大きな話題一部での議論を巻き起こし、ブロックチェーンプラットフォームの中でもトップクラスの盛り上がりを見せた。

関連記事:Friend.Tech(フレンドテック)とは?|特徴や注意点を解説

4月初めよりFriend.techの取引や活動が急増DeFi Llamaによると、現時点でプラットフォーム上には合計で3440万ドルのTVL(Total Value Locked)があるが、昨年10月のピーク時には5200万ドルに達していた。

Friend.techのV2では新機能も導入される。その1つが「マネークラブ」で、コミュニティが共有の資金を管理し、NFTやミームコイン、その他のメディアなどトレード可能なオンチェーンコレクティブルをミントできる。さらに、新ポイントシステムやユーザーが独自のエンゲージメント指標を作成できるカスタムカーブも導入される。

他にも、こまかな更新があり、対象者がチャットスペースをビジュアルテーマやアンケート、ラッフルなどでカスタマイズできるようになる。

Friend.Tech(フレンドテック)とは?

Friend.Tech(フレンドテック)は、2023年8月にリリースされた、イーサリアムのレイヤー2ブロックチェーンであるBase(ベース)上に構築された分散型ソーシャルメディアプラットフォーム。フレンドテックは、「対象者」(ソーシャルメディア上のパーソナリティ)がコミュニティに「シェア」を提供し、そのシェアを持つユーザーがプライベートチャットに参加し、特典やトレード可能な情報にアクセスできるという仕組み。プラットフォームの最大の特徴は、ユーザーは自分の影響力をトークン化して、シェア(Share)と呼ばれる独自のソーシャルトークンを発行・販売できる点である。

ベスト暗号資産取引所
Bitget Bitget 見る
Phemex Phemex 見る
Margex Margex 見る
Bybit Bybit 見る
Coinrule Coinrule 見る
ベスト暗号資産取引所
Bitget Bitget 見る
Phemex Phemex 見る
Margex Margex 見る
Bybit Bybit 見る
Coinrule Coinrule 見る

Follow us on:

X(Twitter):@BeInCryptoJapan
Telegramチャンネル:@BeInCrypto Japan オフィシャルチャンネル

免責事項 - Disclaimers

当ウェブサイトに掲載されているすべての情報は、誠意をもって作成され、一般的な情報提供のみを目的としています。当ウェブサイトに掲載されている情報に基づいて行う一切の行為については、読者ご自身の責任において行っていただきますようお願いいたします。

Shota-Oba.png
国際関係の大学在籍中に国内ブロックチェーンメディアでのインターンを経て、2つの海外暗号資産取引所にてインターントレーニング生として従事。現在は、ジャーナリストとしてテクニカル、ファンダメンタル分析を問わずに日本暗号資産市場を中心に分析を行う。暗号資産取引は2021年より行っており、経済・社会情勢にも興味を持つ。
筆者の紹介を全文表示
スポンサー
スポンサー