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ミームコイン投資で稼ぐためのリスク管理術

31分
投稿者 Shota Oba
編集 Shigeki Mori

ヘッドライン

  • ミームコインはSNSバズや話題性で価格が急騰する一方、詐欺や暴落のリスクが高く、冷静なリスク管理が不可欠です
  • 投資は少額・短期前提とし、流動性やスマートコントラクトの安全性、運営チームの信頼性などを事前に必ず確認しましょう
  • 日本では税制・規制面のハードルも高く、損益通算不可・雑所得扱いのため、利益確定時は納税準備と取引履歴の保存が重要です

ミームコインは、ドージコイン(DOGE)や柴犬コイン(SHIB)、ぺぺコイン(PEPE)などが示す通り、SNSのバズ(話題性)やコミュニティの熱狂に左右される一風変わった投資対象です。一攫千金(短期間で莫大な利益を得ること)を狙える一方、その裏には極めて高いリスクが付きまといます。

本稿では、2024年から2025年にかけての最新事例をもとに、ミームコイン投資で失敗しないためのリスク管理術や日本国内の規制上の注意点について解説します。

ミームコインとは?代表例とリスクの特徴

ムバラクのカバー

ミームコインは内在的な価値がほとんどなく、SNSやコミュニティの盛り上がりなど、話題性のみで価格が急騰・急落する特殊な暗号資産です。ここでは代表的なコインの特徴とリスクを見ていきます。

ドージコイン(DOGE)

2013年にジョークから生まれた元祖ミームコイン。テスラCEOのイーロン・マスク氏の発言などで人気が急上昇し、一時的に主要通貨並みの評価を得ましたが、その後は乱高下が激しく、2022年の最高値(約0.74ドル)から2023年には約0.089ドルまで急落しました。

また、発行上限がないため長期的な価値の維持は難しく、少数の大口保有者(クジラ)による価格操作やSNSの話題による急激な変動というリスクがあります。

柴犬コイン(SHIB)

2020年、「ドージコインキラー」として登場したミームコイン。供給量が1京枚と極端に多いため、初心者が「安価で大量保有できる」と誤解しやすい通貨です。2021年には短期間で数十倍も急騰しましたが、その後は暴落し、多くの投資家が損失を被りました。

特に、上位保有者の動向や運営コミュニティの計画に価格が大きく左右され、投資というより投機に近いリスクがあります。

ペペコイン(PEPE)

2023年4月に登場し、短期間で時価総額約1300億円まで急騰した新興ミームコイン。一部の投資家は数百倍〜数千倍の利益を得ましたが、市場の流動性が低く、実際には利益を現金化できないこともあります。

2023年8月には、開発チームの内部者がプロジェクトの共同管理ウォレットを不正に操作し、約15億円相当のトークンを送金する事件が起き、価格が急落しました。

その他のミームコイン

その他にもフロキ(FLOKI)やベイビードージ(BabyDoge)など多数のミームコインが登場しましたが、多くは短期間で価値が消滅しています。ある調査では、新たに発行されるミームトークンの約99%が詐欺的なプロジェクトであると判定されています。

関連記事:初心者必読!ミームコイン投資の危険信号10選

近年のミームコイン詐欺事例(2024〜2025年)

ビットフィネックスハック

ミームコイン市場では、2024年以降、SNSを悪用した詐欺やラグプル(開発者の資金持ち逃げ)による損害が急増しています。ここでは特に被害の大きかった事件を紹介します。

2024年に発生したミームコイン関連のラグプル詐欺による被害総額は5億ドルを超えました。最新調査によると、こうした詐欺の約75%はX(旧Twitter)上で発生しており、著名人のアカウントが乗っ取られ、市場がリアルタイムで操作される事例が多数確認されています。

さらにBeInCryptoの報道によると、 170万枚のミームコインのうち成功するのはわずか15枚で、成功率はわずか0.0001%に相当します。つねにリスク管理を怠らず、安全性を最優先に考えて投資を進めましょう。

有名人アカウントの乗っ取り詐欺

  • キリアン・ムバッペ事件(2024年)
    • フランスのサッカー選手ムバッペ氏のSNSアカウントが乗っ取られ、偽ミームコインを宣伝。
    • 時価総額は約690億円まで急騰後、即座に暴落し、投資家が巨額損失を被った。
  • ウィズ・カリファ事件(2024年)
    • 人気ラッパーのアカウントで偽トークン「WIZ」が宣伝され、価格が約350万ドルまで上昇後、ほぼ無価値に。

インフルエンサーとポンジスキーム疑惑

2024年10月、米司法当局はミームコイン投資案件を不正操作したとして18名を告発。ウォッシュトレード(自己売買)による価格操作が発覚し、「後発投資家に損をさせる」構造が露呈しました。

ラグプル被害の急増

2024年だけで、ミームコイン詐欺による被害総額は約720億円に達しました。その主な手口は、有名人のSNS乗っ取りや偽プロジェクトなど、巧妙なソーシャルハッキングでした。

Pump.funを利用したスキャムの横行(ソラナチェーン)

関連記事:Pump.funのトークン、98%が詐欺と判定=Solidus Labs報告書

詐欺事例から学ぶべきこと

ミームコイン市場では、SNSの影響力を悪用した詐欺や極端な価格変動が多く、初心者ほど被害を受けやすい傾向があります。

ミームコイン投資で稼ぐためのリスク管理術

ポートフォリオ配分の考え方

ミームコインは高リスク・高ボラティリティな投資対象のため、ポートフォリオのごく一部にとどめるのが基本です。専門家の多くは、全資産の中でミームコインに割く割合は数%以下、リスク許容度が低い場合は1%程度でも十分と提言しています。学術研究でも「ミームコインへのエクスポージャーはポートフォリオ全体の小さな割合に限定すべき」と指摘されています。

例えば、全投資資産が1000万円なら、ミームコインには最大でも50万円(5%)まで、慎重を期すなら10万円(1%)程度に抑えるといったイメージです。余裕資金でのみ投資し、万が一それがゼロになっても他の資産でリカバリーできる範囲にとどめましょう。過度に資金を投じると、マーケットの急変で致命的損失を被るリスクが高まります。

ミームコインは「ポートフォリオのスパイス程度」に留め、残りは株式やビットコインなどより安定した資産で分散するのが得策です。

利確・損切りの基準と出口戦略

出典:Onda証券

明確な出口戦略を最初から決めておくことで、感情に流されず利益確定・損切りがしやすくなります。ミームコインは乱高下が激しいため、早めの利確を心掛けましょう。「値上がりしても欲張りすぎない」ことが肝心です。例えば、購入後価格が2倍になった時点で元本(初期投資額)を回収し、それ以降は利益分だけで運用するのは有効な戦略です。

さらに上昇した場合は、5倍(5x)などの節目で追加利確し、一部を「遊び枠」として残す(ムーンバッグ戦略)という方法もあります。一方で下落局面に備え、損切りラインも明確に定めましょう。一般的な株式投資同様にストップロス注文を活用し、価格が一定割合(例:購入価格から20~30%下落など)下がったら自動売却することで、致命傷を避けることができます。特に小型のミームコインは流動性不足で急落しやすいため、こまめな利益確定損失限定が重要です。

利確・損切りルールを紙に書いて常に意識し、SNS上の過剰な楽観論や悲観論に左右されず計画通り実行することが、長期的に見て資産を守る鍵となります。

  • 利確の目安例: +100%(2倍)で元本回収、+500%(6倍)で半分売却、残りは長期保有。
  • 損切りの目安例: -20%で一部売却、-50%で全売却など(※あくまで一例。各人のリスク許容度による)。

プロジェクト選定(デューデリジェンス)の徹底

ミームコイン市場は玉石混交であり、以下の項目を必ず確認しましょう。

  • 公式情報の信頼性
    公式サイトやホワイトペーパーが具体的かつ現実的であること。曖昧な表現や実現困難な目標には警戒。
  • 開発チームの透明性
    開発者が実名・顔出しで、信頼できる経歴があるかを調べる。匿名の場合、過去のプロジェクトや第三者評価で裏付けを取ることが重要。
  • コミュニティの質
    SNS(TwitterやDiscord)のコミュニティが健全で、定期的な開発報告や建設的な議論が行われているかをチェック。不自然に過熱したコミュニティは要注意。

オンチェーン分析による客観的なリスク検知

ブロックチェーン上のデータを調べれば、詐欺や市場操作リスクを事前に見抜けます。

  • ホルダー分散度の確認(Etherscanなど)
    特定少数のウォレットにトークンが集中している場合、価格操作リスクが高まるため避ける。
  • 流動性と取引履歴の分析(DEXToolsなど)
    流動性が低いトークンは急激な価格変動が起こりやすく、出口が塞がれるリスクがあります。取引履歴が短期的な上下を繰り返すものも危険です。
  • 自動診断ツール(TokenSnifferなど)の活用
    契約コードに怪しい要素がないか、流動性がロックされているかをツールで自動チェック。不審な点があれば投資を控えるべきです。

関連記事:投資初心者でもわかるオンチェーン分析とは?

トークンコントラクトの検証

出典:bitpanda

ミームコイン投資で致命的な損失を防ぐには、トークンの契約コード(スマートコントラクト)を事前にチェックすることが欠かせません。悪質な開発者は、投資家の資金を奪うための仕掛けをコントラクト内に忍ばせています。以下に最低限押さえるべき確認項目を整理しました。

① コードの公開・監査状況

まず、Etherscanなどのブロックエクスプローラーでトークンのソースコードが公開(検証済み:Verified)されているか確認します。未検証のコードはブラックボックスでリスクが非常に高いため避けましょう。また、CertiKなど有名監査機関の監査(Audit)を受けていると信頼度が増します。

② 開発者の特権(オーナー権限)

オーナー権限(owner、onlyOwner)を持つ契約は、開発者が後から自由にトークンを追加発行(mint)できる可能性があります。理想的なのはオーナー権限が放棄(Renounce Ownership)されていることですが、放棄されていない場合でも開発者が信頼できる人物かどうか必ず調べてください。

③ 流動性プール(LP)のロック状況

開発チームが流動性プールのLPトークンを自由に引き出せる状態(アンロック)は、ラグプル(持ち逃げ)の危険性があります。健全なプロジェクトは流動性を一定期間ロック(TimeLock)または永久にバーン(焼却)しています。最低でも数ヶ月~1年以上のロック期間があることを確認しましょう。

④ 不審な機能(ブラックリスト・手数料変更)の有無

特定アドレスの売却をブロックする「ブラックリスト機能」や、取引手数料を任意に変更できる関数(setFeeなど)が含まれる場合、開発者が意図的に投資家の売却を妨害する恐れがあります。これらの不自然なロジックを見つけたら投資を控えるべきです。

コントラクトを全て理解するのが難しければ、TokenSnifferなどの自動診断ツールで簡単な安全性チェックを行うだけでもリスクは大幅に軽減できます。


メンタルマネジメント(FOMO・FUD対策)

ミームコイン投資では感情的な意思決定が命取りです。人間の心理的弱点を理解し、冷静な行動原則を身につけましょう。

【FOMO】乗り遅れへの恐怖

SNSで他人の成功を見ると焦って買い急ぎ、結果的に高値掴みになりやすくなります。
【対策】

  • 事前に決めた投資計画に必ず従う
  • 「今回を逃してもチャンスはまた来る」と冷静に考える

【FUD】恐怖・不安・疑念

ネガティブな情報でパニック売りに陥り、冷静な判断が難しくなります。
【対策】

  • SNSの噂ではなく、公式発表など信頼できる情報源を確認
  • 長期的なプロジェクト価値が損なわれたか冷静に判断

【損失回避バイアス】

人間は利益の喜びよりも損失の痛みを強く感じ、損切りが遅れます。
【対策】

  • 「20%下落で機械的に売却」など損切りルールを決め、絶対に守る
  • 損失を潔く認め、深追いしない姿勢を徹底

【集団心理と過信】

コミュニティ内の熱狂や同調圧力に巻き込まれると、自分の判断力を失います。
【対策】

  • 常に自分自身の分析と根拠を持って投資判断をする
  • 最悪のシナリオも想定して冷静さを維持する

関連記事:暗号資産(仮想通貨)の初心者が知っておくべき7つのこと

その他ミームコイン投資におけるリスク管理戦略

ミームコインは短期間で驚くようなリターンを生む一方、一瞬で価値がゼロになるリスクもあります。市場の乱高下や詐欺から資産を守るためには、慎重かつ具体的なリスク管理戦略が求められます。ここでは初心者でも実践できる具体的なリスク管理のポイントを整理します。

ウォレット管理とセキュリティ対策を徹底する

ミームコイン取引は主に分散型取引所(DEX)を使うため、自身でウォレット(MetaMaskなど)の管理をすることになります。秘密鍵やシードフレーズは厳重に管理し、絶対に他人に共有したり、怪しいサイトに入力したりしないようにしましょう。

また、偽トークンを買わされることを防ぐため、トークンのコントラクトアドレスは必ず公式サイトや信頼できるソースから取得し、不審なサイトへのウォレット接続を避けることが必要です。さらに、TokenSnifferのようなスキャム検知ツールを使えば、詐欺的なコードが仕込まれているトークンを事前に回避できます。

つねに最新情報をキャッチアップする習慣を持つ

ミームコイン市場はトレンドの移り変わりが激しく、規制環境も急変する可能性があります。そのため、日頃から仮想通貨ニュースサイトや公式発表、開発者のSNSなど、複数の情報源をチェックする習慣を身につけましょう。ただしSNSの情報は誤情報や煽りが多いため、必ず複数ソースでクロスチェックし、信頼性を評価した上で判断することが重要です。

また、規制当局の動向(金融庁のガイドラインや法改正の動き)も定期的に確認して、突然の規制強化による取引禁止などのリスクに備えることも重要です

日本でミームコイン投資をする際の法規制と税制の注意点

日本でミームコイン投資を行う際は、法律や税金面で特に注意が必要です。ここでは、国内規制と税制のポイントを分かりやすく整理します。

関連記事:初心者必読!ミームコイン投資の危険信号10選

ミームコイン取引では国内取引所の利用が基本(金融庁登録制)

日本では、暗号資産(仮想通貨)取引を行う業者は金融庁への登録が義務づけられています。国内で合法的にサービスを提供できるのは、金融庁に登録された「暗号資産交換業者」のみです。

そのため、基本的には登録済みの国内取引所を利用するのが安全です。登録業者は利用者資産の分別管理やサイバーセキュリティなど厳しい基準をクリアしており、万が一のトラブルへの対応も一定程度は期待できます。

一方、ミームコインの多くは国内取引所に上場されていないため、海外の無登録業者やDEX(分散型取引所)を使って購入するケースが多くなります。ただし海外取引所は日本の法律の保護が及ばず、資金が突然失われたり、トラブルがあっても自己責任となるため、慎重に判断しましょう。

特に金融庁は2025年以降、未登録の海外業者のスマホアプリを国内から排除するなど規制強化を進めているため、今後さらに注意が必要です。

関連記事:海外の暗号資産取引所を利用するのは違法か?

暗号資産の税制(雑所得扱い・高税率)

日本の個人投資家がミームコインで得た利益は「雑所得」となり、給与所得などと合算して総合課税されます。そのため、最大で55%(所得税45%+住民税10%)もの高税率がかかる可能性があります。

国税庁の「暗号資産等に関する税務上の取扱いについて(FAQ)」によると暗号資産運用による税金は以下のような項目で発生します。これにはエアドロップ報酬などの受け取りも含まれます:

税目項目内容具体例ポイント
所得税暗号資産の売却売却益に対して課税されます。例:1BTCを100万円で購入し、150万円で売却した場合、50万円の利益が発生します。所得税の課税対象となります。
所得税暗号資産で商品購入商品購入時の価格差が課税対象となります。例:10万円の商品を0.1BTCで購入し、0.1BTCの取得価格が8万円の場合、2万円が課税対象となります。売却と同様の扱いとなります。
所得税暗号資産の交換交換時の時価を基に課税されます。例:1BTC(100万円相当)を10ETH(120万円相当)と交換した場合、20万円の利益が発生し課税対象となります。交換は売却とみなされます。
所得税暗号資産の寄附寄附時の時価で計算されます。例:2BTC(寄附時の価値300万円)をNPOに寄附した場合、300万円分の控除対象となります。特定の条件で寄附金控除が適用されます。
所得税暗号資産の取得価額購入価額に手数料を加えた金額が取得価額となります。例:2BTCを200万円で購入し、取引手数料5000円がかかった場合、取得価額は200万5000円となります。手数料を含めて計算します。
所得税マイニング・ステーキング取得時の時価で課税されます。例:マイニングで0.5BTC(50万円相当)を獲得した場合、50万円が課税対象となります。事業所得または雑所得として扱われます。
法人税暗号資産の期末評価時価評価または取得価額で評価されます。例:期末にBTCを保有している場合、時価評価または取得価額で計上されます。市場の有無により評価方法が変わります。
相続税相続・贈与時の評価相続時の時価で評価されます。例:親が死亡時に1BTC(時価500万円)を保有していた場合、相続税の対象となります。暗号資産も相続税の対象となります。
源泉所得税暗号資産による給与支払給与所得として課税されます。例:会社からBTCで給与を支払われた場合、日本円換算で課税されます。日本円で計算されます。
消費税暗号資産の譲渡売買は非課税です。例:BTCを売却しても消費税はかかりません。資金決済法上の非課税対象です。
消費税暗号資産の貸付利用料貸出しで得た報酬は課税対象となります。例:BTCを貸し出し、利息を得た場合、消費税が発生します。金融サービスとして扱われます。
法定調書財産債務調書への記載保有額が一定以上なら記載義務があります。例:1億円以上の暗号資産を保有している場合、記載義務があります。一定額以上の資産保有者が対象です。

さらに暗号資産の場合、年をまたいだ損益通算が認められないため、今年の利益に対する税金を翌年の損失で相殺できないことにも注意しましょう。現在、日本政府は暗号資産利益を株式と同様に約20%の分離課税に改める案を検討中ですが、2025年の確定申告までは現行ルール(総合課税)が続くと考えておく必要があります。

投資家が取るべき具体的な対策

法規制と税制を踏まえて、ミームコイン投資家が取るべき対策を整理すると以下のようになります。

規制や税制変更の最新情報を常にチェックする。

基本的には金融庁登録の国内取引所を利用する

海外取引所やDEX利用の場合、リスクは自己責任となることを認識する

取引履歴を詳細に記録し、税金計算のために保存する

利益が出たら税負担を想定し、納税用に利益の一部を確保する

関連記事:暗号資産の税金には抜け道がある?正しい節税方法と注意点

まとめ:リスク管理を徹底して正しくミームコインに投資をしよう

ミームコイン投資は高リスク・高リターンな現代版ギャンブルとも言える世界であり、冷静なリスク管理が成功への唯一の道です。DOGEやSHIBなど著名なコインですら激しく乱高下し、PEPEをはじめ新興コインには詐欺のリスクがつきまといます。一方で、少額から大きな利益を狙える点が投資家を惹きつけているのもまた事実です。

つまりは「熱狂に流されず、冷静に立ち回れるか」に尽きます。最小限のポジション管理、明確な損切りラインの設定、徹底したリサーチとセキュリティ対策は基本中の基本です。さらに、利益を得たら欲張らず適切な利確を、損失が出た場合でも感情的にならず冷静な振り返りを行いましょう。

ミームコイン投資は究極の自己責任。法律や税務ルールを遵守し、余裕資金の範囲で賢く付き合うことが肝要です。

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国際関係の大学在籍中に国内ブロックチェーンメディアでのインターンを経て、2つの海外暗号資産取引所にてインターントレーニング生として従事。現在は、ジャーナリストとしてテクニカル、ファンダメンタル分析を問わずに日本暗号資産市場を中心に分析を行う。暗号資産取引は2021年より行っており、経済・社会情勢にも興味を持つ。
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