ステーブルコインは、その名の通り価格が安定するよう設計された暗号資産であり、米ドルや日本円などの法定通貨と連動（ペグ）することで、ビットコインやイーサリアムのような価格変動リスクを避けたいユーザーや企業から広く支持を集めています。近年は市場規模が急拡大し、決済や国際送金、さらにはDeFi（分散型金融）や企業間取引など多様な用途で活用が進み、もはや暗号資産市場の「縁の下の力持ち（不可欠な存在）」とも言える存在となりました。規制強化が進む日本でも新たな法整備とともに、銀行や大手企業による参入が加速し、国内外でのユースケースが次々と生まれています。
本稿では、ステーブルコインの基礎から決済・DeFiを中心とした最新の利用事例まで、実践的な視点でわかりやすく解説します。
ステーブルコインとは？
ステーブルコインとは、価格が常に安定するように設計された暗号資産の一種で、一般的には米ドルや日本円など法定通貨に連動（ペグ）しています。例えば、米ドル連動型の「USDC」は1コイン＝1ドルとして固定されており、発行元の米Circle社が常に1ドルとの交換を保証しています。また、日本円連動型の「JPYC」は1円との等価を目指して運用されています。
価格変動の激しいビットコインなどと違い、ステーブルコインはその安定性から暗号資産と法定通貨の間の橋渡し（ブリッジ）役として注目を浴びています。
急成長するステーブルコイン市場
ステーブルコイン市場は近年、急速に拡大しています。2025年の時価総額は約2170億を突破し、2018年から比べ飛躍的な伸びを示しています。日々の取引量も数十億～数百億ドル規模で推移し、年間では数兆ドルがステーブルコインを通じて決済されるほどです。
もはや単なる暗号資産トレーダーの避難先にとどまらず、決済や送金手段として世界中で広がりを見せ、重要な金融インフラとなっています
暗号資産（仮想通貨）としてのステーブルコインの主な利用事例
ステーブルコインは、暗号資産市場における価格の安定性を生かし、さまざまな形で広く利用されています。主な事例として以下が挙げられます。
① 暗号資産取引における基軸通貨としての利用
価格変動の激しいビットコインやイーサリアムに対し、USDCやUSDTのようなステーブルコインは価格が一定のため、取引所での基軸通貨として機能しています。利益確定や他の仮想通貨間の取引をリスク少なく行えるメリットがあります。
② DeFiにおける流動性供給源
Uniswapなどの分散型取引所（DEX）では、USDCやDAIなどのステーブルコインが流動性プールの中心となっています。ユーザーは、価格変動リスクを抑えつつ、ステーブルコインを介してさまざまなトークン間のスワップ（交換）が可能です。
③ レンディング（貸付）や担保資産としての活用
AaveやCompoundといったレンディングプラットフォームでは、ステーブルコインを預けて利息収入を得たり、ETHやBTCを担保にステーブルコインを借り入れたりできます。安定した価値を持つため、担保として最適な資産とされ、DeFi市場で重要な役割を担っています。
④ 分散型ステーブルコインの発行
中央管理者を持たない分散型ステーブルコインの代表例として、MakerDAOのDAIがあります。DAIはETHやUSDCを担保としてユーザー自身が生成可能で、DeFi市場における主要な安定資産として利用されています。2023年時点のDAIの時価総額は50億ドルを超え、分散型ステーブルコインのモデルケースとなっています。
⑤ ICO・IDOでの資金調達手段
新規プロジェクトの資金調達（ICO）やDEXでのトークン初期販売（IDO）では、ステーブルコインを利用して資金を募ることがあります。価格変動リスクを抑えつつ投資家から資金を集められるため、安定したプロジェクト運営につながります。
⑥ NFT売買における決済手段
NFTマーケットプレイスでは、一般的にはETHでの決済が多いものの、高額な取引では価格変動リスクを避けるため、USDCやUSDTなどステーブルコインによる決済が増えています。これにより取引時の価格変動によるリスクを抑え、スムーズな売買が可能になります。
⑦ マイニング報酬やステーキング利息の受け取り手段
一部の仮想通貨取引所やマイニングプールでは、ステーブルコインでマイニング報酬やステーキング利息を直接受け取れる仕組みを提供しています。ユーザーにとっては市場変動リスクを避けつつ安定した収益を確保することができるメリットがあります。
⑧ 仮想通貨デビットカードへのチャージ手段
Crypto.comやBinanceの仮想通貨デビットカードなどでは、カード利用時の価格変動リスクを回避するため、ステーブルコインで残高を保有するユーザーも増えています。日常的な買い物での利用がしやすくなり、普及が進んでいます。
⑨ ボラティリティ回避のためのヘッジ資産として利用
仮想通貨市場の下落局面や不安定な相場状況下では、ステーブルコインが一時的な資金退避先として活用されています。投資家が資産価値の目減りを避け、次の投資機会まで資金を安定的に保持できるため、投資戦略において重要な位置を占めています。
以上のように、ステーブルコインは仮想通貨市場において、安定した価値を基に多様な役割を果たしています。
関連記事：USDTを日本円に換金する方法｜資金決済法対応完全ガイド
ステーブルコインの投資以外での活用シナリオ
ステーブルコインは個人の日常生活から企業間取引、さらには機械同士が自動で取引を行うIoT経済圏に至るまで、幅広い分野で活用が期待されています。送金や給与受取の迅速化、国際取引のコスト削減、自動決済による効率化など、利用範囲は今後さらに拡大すると予想されます。
| 利用分野 | 主な活用シナリオ | 具体例 |
|---|---|---|
| B2C（個人利用） | 決済アプリへの統合 | PayPalやCash AppでUSDCを管理し、即時の国際送金や個人間送金に利用 |
| 給与・報酬の支払い | 海外勤務者やフリーランスの給与・報酬をステーブルコイン（USDC等）で受領 | |
| 貯蓄・投資商品の提供 | ステーブルコイン預金口座サービスを通じて安定した利息収入を得る | |
| 国際旅行時の利用 | 外国人観光客が日本国内でドル建てステーブルコインを使って即座に円転決済、日本人が海外で現地通貨へ両替不要の決済をする | |
| C2Cマーケットプレイスでの取引 | フリマアプリやオークションサイトでUSDCを使い国際取引の手数料削減や迅速な決済 | |
| 教育・金融リテラシー普及 | 子供のお小遣い、冠婚葬祭の送金手段にステーブルコインを活用 |
| 利用分野 | 主な活用シナリオ | 具体例 |
|---|---|---|
| B2B（企業間利用） | クロスボーダー即時決済 | 中小企業の輸出入代金を即時送金しキャッシュフロー改善 |
| 企業間送金の効率化 | 親会社・子会社間の資金移動を即時化、サプライチェーン金融で早期支払いを実現 | |
| スマートコントラクトによる自動決済 | 納品やサービス提供完了後に即時かつ自動的な代金決済 | |
| コーポレートトレジャリーの運用効率化 | 多国籍企業の余剰資金をステーブルコインで統一管理し各国通貨への柔軟なスワップ | |
| 金融機関間の即時決済ネットワーク | 銀行間でステーブルコインを利用した国際決済を24時間365日即時化 | |
| 貿易金融・請求書割引への応用 | 企業が請求書や在庫をNFT化してステーブルコインで資金調達 |
| 利用分野 | 主な活用シナリオ | 具体例 |
|---|---|---|
| M2M（IoT経済圏） | スマートホーム・スマートシティ決済 | 家庭内スマートメーターやEVが使用料をリアルタイムに自動決済 |
| 自動運転モビリティ決済 | 自動運転タクシーの運賃や道路情報のM2M購入をステーブルコインで自動処理 | |
| 産業機械・サプライチェーンの自動発注・決済 | 工場設備が部品を自律的に発注・決済し、サプライチェーン効率化 | |
| AIエージェント間のデータ取引 | AI同士が自律的にサービスやデータを売買しマイクロ取引を促進 |
こうした活用が本格化すれば、ステーブルコインは現代社会の重要な金融インフラとして定着するでしょう。技術の進歩や規制整備と並行して普及が進むことで、日本企業にとっても海外展開や業務効率化を実現する有効な手段となります。
モバイル送金・国際送金での活用（特に新興国）
ステーブルコインは新興国を中心に国際送金手段として急速に普及しています。特に銀行サービスが未発達で自国通貨が不安定な地域では、「デジタルドル」として日常的に利用されるようになりました。
アフリカでは、出稼ぎ労働者や企業がUSDTやUSDCを活用し、高速かつ低コストで送金を実施しています。従来の国際送金は平均で手数料が8%、着金まで数日かかりますが、ステーブルコインなら数分以内で完了します。ナイジェリアやエチオピアなど通貨下落が深刻な国では、個人の資産保全や企業の輸入代金決済にも使われています。
さらに決済企業のOnafriq社は、アフリカ40カ国でUSDCを利用した送金ネットワーク構築を進めています。こうした動きから、今後も新興国でのステーブルコイン利用は加速するでしょう。
関連記事：ステーブルコインはVisaなど既存の決済手段を超えるのか？
給与・報酬支払いへの活用（ペイロール）
給与や報酬の支払いにステーブルコインが広く使われ始めています。特にリモートワーカーやフリーランサー向けに米Remote社が導入したUSDC送金サービスが好例で、StripeやCoinbaseのネットワークを利用し、即時送金が可能です。受取側にとっても通貨の価値変動を避けられ、実質的なドル建て貯蓄として機能します。
トルコやアルゼンチンのような通貨下落が大きい国では、この仕組みを使い生活費を保護する人も増加中です。アフリカでもフリーランスがUSDTで直接支払いを受け、ローカル取引所で現地通貨に換金しています。今後、給与や副業報酬の支払い手段として一般化していく可能性が高いです。
M2M（マシン間）決済への応用
IoT機器が自律的に取引する「マシン経済」でもステーブルコインが期待されています。例えば、物流での自動通行料支払いやクラウドサービスの使用料決済など、少額かつ高頻度のマイクロペイメントに適しています。
従来の銀行決済ではコストや処理能力の限界がありますが、ステーブルコインとスマートコントラクトを使えば人手を介さず自動で即時決済が可能です。欧州のデジタルユーロ協会も民間ステーブルコイン活用を推奨しており、今後、家庭内や自動運転車同士の経済活動など新しい用途が広がるでしょう。
関連記事：日本の暗号資産の展望やAIとの統合を議論｜グローバルカンファレンスWeb3 Tokyo
商業決済・小売コマースでの活用
ステーブルコインは商業決済分野でも徐々に導入が進んでいます。VisaやMastercardはステーブルコインを用いた決済ネットワーク構築を検討しており、決済手数料を大幅に削減する狙いがあります。
PayPalは独自ステーブルコイン「PYUSD」を発行し、個人間送金や電子商取引（EC）への導入を開始しました。国際貿易でも銀行を通さずに迅速な決済が可能で、企業間取引の効率化や為替リスク軽減に貢献します。
今後は企業が請求書決済でステーブルコインを利用するケースが増え、小売決済でもより広く浸透していくでしょう。
日本におけるステーブルコインの最新動向
日本では、2023年6月に施行された改正資金決済法により、ステーブルコインは法的に「電子決済手段」として位置づけられました。これは世界でも先駆的な取り組みであり、厳格な規制と利用者保護を両立した枠組みが整備されています。
日本の規制状況と法整備の概要
改正資金決済法の主なポイントは以下のとおりです。
- 発行主体の限定
ステーブルコインの発行は銀行や資金移動業者、信託会社など規制を受ける金融機関に限定されています。アルゴリズム型や民間企業の無許可発行は認められていません。 - 裏付け資産と償還義務
発行者は発行量と同額の法定通貨を保有し、保有者からの償還請求に応じる義務があります。これにより常に1コイン＝1円（または1ドル）が保証されます。 - ステーブルコイン交換業の創設
発行者とユーザー間を仲介する事業者には新たに「電子決済手段等取引業者」のライセンスが設けられ、登録制となりました。
一方で、規制当初の準備金を全額銀行預金とするルールは発行者に不利との指摘がありました。そこで2025年3月の追加改正では準備金の一部を日本国債や米国債など安全資産で運用可能とし、発行者の収益性向上を図っています。
日本で利用可能な主なステーブルコイン
現在、日本国内で主に利用可能または計画されているステーブルコインは以下の通りです。
| ステーブルコイン | 概要・現状 |
|---|---|
| JPYC（JPYCoin） | 日本円連動型。前払式支払手段（プリペイド）として限定的に流通。正式なステーブルコインではないが、実質的に初の円建てステーブル。 |
| USDC（USDコイン） | SBI VCトレードが2025年3月より国内初の取り扱いを開始。Circle社との合弁会社を設立し、日本市場での本格展開を計画。 |
| USDT（テザー） | 世界最大規模の米ドル型ステーブルコインだが、日本では監督上の懸念から未承認。将来的な取り扱いも不透明。 |
| 銀行系円ステーブルコイン | 三菱UFJ信託銀行の「Progmat Coin」やあおぞら銀行など複数銀行が発行準備中。企業間決済を想定し2025年以降順次展開の見込み。 |
日本では海外に比べ利用可能なステーブルコインが限定的でしたが、USDCの導入を契機に徐々に拡大しつつあります。
関連記事：ステーブルコイン「USDC」の使い方は？
国内企業（取引所・金融機関）の取り組み
日本企業による主な取り組みは以下のとおりです。
- SBIホールディングス
SBI VCトレードを通じ国内初のUSDC取り扱いを開始。Circle社と合弁会社設立で、USDC決済の普及を促進。 - bitFlyer（ビットフライヤー）
USDC取引の準備を進めており、国内取引所の中でSBIに続く可能性が高い。 - GMOインターネットグループ
米国で円連動ステーブルコイン（GYEN）を発行済み。国内でも条件が整えばGYENの展開を検討可能。 - 三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）
円建てステーブルコイン「Progmat Coin」構想を主導し、複数の銀行・企業と協力して業界標準化を推進。 - その他の金融機関・企業
みずほ銀行やSMBC、地方銀行による地域通貨の実証実験、CoincheckによるCircle社との提携など、多様な取り組みが進行中。
このように、日本では厳格な規制環境下でステーブルコインが少しずつ実用化されており、2025年以降さらに本格化することが予想されます。
ステーブルコイン市場の成長予測
ステーブルコイン市場は今後も拡大を続ける見込みで、2028年までに現在の約10倍規模になると予測されています。スタンダードチャータード銀行は2025年4月のレポートで、「2028年末には市場規模（発行残高）が2兆ドルに達する」 と指摘しました。これは2025年（約2,300億ドル）の約8.7倍にあたります。
成長の背景には、米国の「Genius法案」成立による法整備があり、機関投資家や企業資金がステーブルコイン市場へ大量流入すると予測されています。また、ステーブルコイン発行体が米国債運用で得る利回りは約5%と高水準であり、テザー社は2024年だけで米国債運用益から13億ドルを超える利益を上げました。このような高収益性が競争を促し、市場拡大を後押しするとみられます。
Juniper Researchの分析によれば、企業がステーブルコインを導入することで、2028年までに世界で累計260億ドル以上のコスト削減が見込まれています。これは主に国際送金やクレジット決済の手数料圧縮によるものであり、市場拡大への経済的な動機付けとなります。
他通貨建てステーブルコインの台頭とCBDCとの関係
現在、ステーブルコイン市場の約99%は米ドル連動型ですが、将来的にはユーロ、円、ポンドなど他通貨建てが増えると予想されます。そうなれば、各国の企業や投資家が自国通貨建てのステーブルコインを利用し、市場全体の底上げにつながるでしょう。
また、各国中央銀行がCBDC（中央銀行デジタル通貨）を発行した場合、民間ステーブルコイン需要が減少する可能性も指摘されています。しかし、多くの専門家はCBDCと民間ステーブルコインは共存すると見ています。その理由は、民間がプログラマビリティやDeFi接続などの付加価値サービスを提供する余地が残るからです。
JPYCの岡部代表はCBDCとステーブルコインの区別に関してBeInCryptoに以下のように語っています：
CBDCはプライベートチェーンで展開され、JPYCはパブリックチェーン上で誰でも利用可能です。JPYCは海外資産との交換において重要な役割を果たし、USDCを経由して国際的な資産移動が可能です。取引手数料が高いと不利になるため、コストの抑制が重要です。
ステーブルコインの金融システムへの影響
市場規模の拡大とともに、ステーブルコインが金融システムに与える影響は無視できなくなっています。実際、2022年の取引額は7兆ドル超に達し、2023年も約8兆ドルに成長。これは年間約12兆ドルを処理するVisaに迫る水準です。
特に2024年には初めてステーブルコインの取扱高がVisaを上回りました。Bitwise社のレポート（2025年第1四半期）でも、ステーブルコイン決済額は前四半期比で約30%増加。時価総額も過去最高の2,180億ドルを記録しています。
金融当局は、この動きを踏まえステーブルコインがシステム上重要な決済手段になる前提でリスク評価を進めています。特に、準備金運用や銀行預金からステーブルコインへの資金移動に伴う副作用を懸念しています。もし2兆ドル規模になれば、銀行預金から資金が流出し、銀行の貸出資金減少などの影響が考えられます。そのため、銀行自身がステーブルコイン発行主体となる動きも予想されています。
関連記事：専門家、ステーブルコイン取引量がVisaと比べて水増しの可能性を疑う
日本市場の将来展望
日本では2025年時点でUSDCが数十億円規模で流通し始めた段階ですが、2030年頃には円建てステーブルコインが国内送金の一部を担うまでに成長すると考えられます。例えば、全国銀行データ通信システム（全銀ネット）の一部がステーブルコインに置き換わると、規模は兆円単位に達する可能性があります。
ただし、これを実現するにはユーザーの信頼獲得と利便性向上が不可欠です。2020年代後半には、日本でもステーブルコインが企業間の国際取引などで主要な選択肢となり、流通規模は1兆円を超えると予測されています。
まとめ：ステーブルコインのマスアダプションに注目が集まる
ステーブルコインは、単なる暗号資産の「避難先」や投機的な商品にとどまらず、今やグローバルな決済インフラとして着実に存在感を高めています。決済・送金・DeFiから企業間取引、さらにはIoT経済圏にまで活用が広がる中で、規制や法整備も急速に進み、信頼性と利便性が大きく向上しました。日本市場でも銀行や有力企業の参入が相次ぎ、ステーブルコインをめぐるユースケースは今後ますます多様化していくと考えられます。マスアダプションに向けて、我々の日常生活やビジネスの在り方を根本から変えるポテンシャルを秘めていることは間違いありません。本稿が、最新のステーブルコイン活用の全体像を理解する一助となれば幸いです。
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