OpenSeaは11日、メールアドレスを使用して独自のセルフカストディ暗号資産ウォレットを作成する方法を導入した。同システムにより、従来必要だったウォレットエクステンションなしで、暗号通貨やNFTの購入、販売、追加、送信、受信、資金の管理、ブロックチェーン上の取引の閲覧が可能になる。
同新機能はOpenSeaと完全に統合されており、クレジットカードやデビットカードによる購入もサポート。NFTの収集や作成を容易にし、OpenSeaへの新規ユーザーの参入の促進が期待される。
セルフカストディウォレットはPrivyの技術に基づく。同機能は、ユーザーが電子メールアドレスを用いてOpenSeaアカウントを作成し、そこから直接セルフカストディ型の暗号資産ウォレットを構築できるようにするものである。ウォレットは、OpenSeaが対応する9つのEVMベースのチェーン全てで利用可能である。
OpenSeaでは、よりシンプルなチェックアウトフロー、ウォレット機能の拡張などが計画されている。OpenSeaではこれまでも、NFTプロジェクトの作成・管理・分析をノーコードで行えるOpenSea Studioを導入するなど積極的に新規ユーザーの獲得に貢献してきた。
博報堂プロダクツが提供するCocolletもスマートフォンから2次元コードを読み込み、メールアドレスとパスワードの情報のみでNFTの入手・コレクションができる。同ウォレットは、アプリなどのダウンロード不要でNFTを取得・保有できるQR読込型のNFTウォレット。
ユーザーフレンドリーを前面に出し低迷期脱却なるか
DappRaderによれば、OpenSeaは11日現在で、NFTプラットフォームの中で第3位の取引量を持つ。OpenSeaは21年の12月をピークに新興プラットフォームの台頭を受け取引量が低迷している。OpenSeaは23年8月、ロイヤリティ任意化に関する新規約の適用を開始。OpenSeaが22年11月に導入したロイヤリティ執行ツールOperator Filterが廃止され、ロイヤリティ（クリエイター手数料）を設定できる主体がNFTの発行主から購入者に切り替わったことを受け反対の声が上がっていた。
米著名ベンチャーキャピタルのa16zが12月に公開した24年の暗号資産市場予想レポートでは、NFTはデジタルブランド資産としての地位を確立し、幅広い企業やコミュニティにおいて一般的な存在になると見ている。一方でXは10日、NFTをプロフィール画像として使用できる機能を撤廃した。
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