最大規模のBTCウォレット、通称ビットコインクジラは、7月下旬に買いを入れ始めた。その数日後、2億3300万ドル規模の機関投資家マネーが流入した。この一連の動きは、ビットコインが年間カレンダー上で最も弱い月に突入する直前に、大口資金が入札サイドに動いたことを意味する。
この転換は特筆すべきだ。8月は過去4年連続で下落で終えているためだ。にもかかわらず、クジラウォレットやETFデスクが本格参入している。誰が先に動いたのか、そのタイミングこそが注目点である。
ビットコインクジラが先行、その動きをタイムスタンプが裏付け
ビットコイン（BTC）クジラがウォール街よりも先に買い増しを始めた。サンティメントの分析データによると、1,000〜1万BTCを保有するウォレットの供給割合は、7月23日時点の約21.11％から月末には21.25％へと上昇した。
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さらに規模の大きい1万〜10万BTC保有のグループは、7月22日以降、保有を削減していたが、7月27日に約11.19％で底を打ち、月末までに11.25％へと反転した。
変動幅は比率上では小さく見える。しかし両グループの合計で0.20％増となり、ビットコインの流通量約2,006万BTCに当てはめると約4万1,000BTC、金額にして約26億ドル相当になる。
デリバティブ市場のポジショニングもこの動きと一致する。サンティメントのデータの信憑性を裏付ける形である。1日ごとの指標でクジラと個人投資家の乖離度は+21.8を記録し、大口投資家が個人よりはるかにロング（買い持ち）へ傾いている。ダッシュボードでは「強気なダイバージェンス」として表示された。このスコアはバイナンス・フューチャーズに基づくポジションを反映しており、現物買いが確定したものではないが、大口投資家の強い意志を示している。
仮にクジラが先に動いたのであれば、次に注目されたのは機関投資家がそれに続くかどうかだった。ETFのデータがその答えを数日後に示した。
そして2億3300万ドル規模の機関投資家デーが到来
米国の現物型ビットコインETFは資金の流出が続いていた。ファンドは7月23日に2億2518万ドル、24日に2億4008万ドルのマイナスを含め、4日連続の資金流出だった。その後、7月29日にようやく3211万ドルの小幅なプラスへ転じた。
そして7月30日には、2億3313万ドルの純流入が記録された。ブラックロックのIBITがこのうち1億8340万ドル、日計の約79％を占めた。この1日で現物型ビットコインETF需要は、続いていた資金流出から一気に回復した。
重要なのは規模ではなくタイミングだった。7月30日は、その月で2番目に大きな1日あたり流入額となった（最大は7月6日の2億6569万ドル）。月末ぎりぎりでの発生だったのも特徴である。また一部の大手トレジャリー保有者のビットコイン買い控えの最中だったことも背景にある。
この転換を主導したのは機関投資家ではない。オンチェーンの大口グループがすでに買いを始めた後に、機関投資家が参入した。この順番が市場関係者の警戒感を呼ぶのは、今後のカレンダーを考えた時だ。
ビットコインにとって“鬼門”の8月へ
8月が最大の懸念材料である。中央値でマイナス8％近いリターンとなり、全ての月中で最弱だ。2022年以降は毎年下落で終えている。この実績は、現在市場で警戒されている8月相場のビットコイン価格予想にも根拠を与えている。
対照的に、7月は3年連続の上昇で終える見通し。こうした稀有なパターンとなりそうだ。月末の買いは、強い季節性相場に逆行する“逆張り”の意味合いがあり、必ずしもこれまでの流れの肯定ではない。大口資金は反発を狙ってポジション構築している可能性が高いが、データからはヘッジや短期売買との見方を排除できない。
それでも収斂は現実だ。クジラ層、先物ポジション、ETFへの資金流入がこの順で一斉に増加基調となった。これが反発前の積み上げを示すのか、ビットコインにとって最も厳しい8月という月に向けた過密な賭けとなるのか、その決着は8月に判明する。
